地震 地震は小さくても遠くても津波に注意・4月24日（明和8年3月10日） 八重山地震
1771年4月24日、八重山諸島を襲った「明和の大津波」は、震源の揺れが小さかったにもかかわらず、甚大な津波被害をもたらしました。約250年前のこの災害は、今なお“津波の恐ろしさ”を私たちに伝え続けています。過去の教訓を振り返り、津波への備えを考察します。
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地震 火山の噴火と地震、備えを考えてみる・2月21日 えびの地震
1968年2月21日に発生した「えびの地震」は、戦後最大規模の火山性地震として知られています。マグニチュード6.1の地震をはじめ、前震や余震も観測され、霧島山周辺の火山活動が引き金となったとされています。この記事では、火山性地震の特徴や、地震から身を守るための日頃の備えについて考えてみます。防災意識を高める一助にしていただければ幸いです。
地震 余震について考えてみる・8月3日 松代群発地震
1965年8月3日に始まった松代群発地震は、翌年の1966年4月5日に最大震度を記録し、現在もなお余震が続いています。地震活動は依然として活発であり、1日1回程度の地震が観測されています。このように長期間にわたる地震活動に対する心構えや備えについて考えることが重要です。
地震 江戸時代の首都直下地震を考えてみる・11月11日（安政2年10月2日） 安政江戸地震
1855年11月11日（安政2年10月2日）、現在の東京都心を震源とする安政江戸地震が発生しました。マグニチュード7と推定されるこの地震は、山の手や下町で甚大な被害を引き起こし、建物の倒壊や火災、液状化現象が各地で発生しました。江戸時代から今日まで、首都直下型地震のリスクは変わらず存在しています。災害に備えるために、住宅の耐震性や家具の固定といった対策を整え、地域や近隣との協力体制を築くことが重要です。
地震 津波地震、揺れは大きくなくても津波に注意・2月3日(慶長9年12月16日) 慶長地震
1605年2月3日（慶長9年12月16日）に発生した「慶長地震」は、地震による揺れが小さかったにもかかわらず、このような「津波地震」の例から、地震発生後の津波への警戒が重要かがわかります。過去の教訓に学び、備えるべきことを考察します。
地震 耐震基準とわが家の耐震性を考えてみる・4月21日 大分県中部の地震
1975年4月21日に発生した大分県中部の地震では、震源に近い地域で多くの住宅が倒壊する深刻な被害が出ました。このような過去の地震をきっかけに、わが国の耐震基準は見直され、建物の安全性は少しずつ向上してきました。ですが、現在の住まいがその基準を満たしているかどうか、意識して確認したことはあるでしょうか？本記事では、耐震基準の変遷とともに、わが家の耐震性を見直すポイントについて紹介します。
地震 地域の防災対策を考えてみる・3月27日 越前岬沖地震
1963年3月27日に発生した越前岬沖地震は、福井県敦賀市や兵庫県豊岡市で震度5を記録し、広範囲に揺れをもたらしました。この地震をきっかけに、福井県では地域の防災対策が強化され、現在も地域防災計画の整備が進められています。本記事では、越前岬沖地震の概要と、それを教訓とした地域の防災対策について考えます。
地震 地震と津波そして液状化が一緒に起きることを想定してみる・9月28日 インドネシア・スラウェシ島地震
2018年9月28日にインドネシア・スラウェシ島で発生したマグニチュード7.5の地震は、津波と液状化現象を引き起こし、甚大な被害をもたらしました。内陸で発生したにもかかわらず、最大6mに達する津波が沿岸部を襲い、約3,300人が死亡・行方不明となり、約68,000棟の家屋が倒壊しました。さらに、パル市では広範囲にわたる液状化現象が発生し、被害を一層深刻なものにしました。この災害は、地震に加え、津波や液状化現象への警戒が重要であることを改めて示しています。
地震 避難した後のことを想定してみる・10月23日 新潟県中越地震
2004年10月23日に発生した新潟県中越地震では、山古志村の全住民が約2年間ものあいだ避難を強いられました。避難生活の中では、トイレや水、食事など、普段当たり前に使えていたものが使えなくなり、人々は多くの不便に直面しました。災害時、避難すること自体が命を守る第一歩ですが、その後の生活にも多くの課題があります。避難先での衛生や健康を守るために、普段から「避難した後の生活」を想定して準備しておくことが大切です。
地震 液状化現象への備えについて考えてみる・9月19日 メキシコ地震
1985年9月19日に発生したメキシコ地震では、震源から300km離れたメキシコシティで長周期地震動による液状化現象が発生し、甚大な被害をもたらしました。液状化現象は、地震による強い揺れで地盤が液状化し、建物が沈んだり傾いたりする現象です。液状化への備えとして、液状化ハザードマップの活用が進められ、被害を防ぐための地盤改良等が重要視されています。