地震 地震があれば津波を警戒 ・5月16日十勝沖地震
1968年5月16日に発生した「十勝沖地震」、青森県東方沖を震源とするマグニチュード7.9の地震は、北海道から東北の太平洋沿岸に大きな津波被害をもたらしました。過去の災害から学び、私たちは地震発生直後の的確な避難行動と正確な情報の取得が命を守る鍵であることを忘れてはなりません。
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地震 「活断層」による地震・3月7日 北丹後地震
1927年3月7日、京都府北部の丹後半島を震源とするマグニチュード7.3の北丹後地震が発生し、大きな被害をもたらしました。この地震では、直交する2本の断層が地表に現れ、その調査の過程で「活断層」という用語が日本で初めて用いられました。本記事では、北丹後地震の概要と活断層の仕組み、さらに私たちが取るべき防災対策について解説します。
土砂災害 大規模地震によるブラックアウトを想定してみる・9月6日 北海道胆振東部地震
2018年9月6日に発生した北海道胆振東部地震は、マグニチュード6.7の強震により北海道全域に甚大な被害をもたらしました。この地震で観測された北海道初の震度7や広範囲にわたる強い揺れだけでなく、日本で初めてのブラックアウトが発生し、多くの人々の日常生活や産業活動に深刻な影響を及ぼしました。停電時の対策や備えの重要性を考え、今後の災害に備えるための具体的な対応を心得ておくことは防災に取り組む上で有益です。
地震 大事なのは津波から早く逃げること・7月12日 北海道南西沖地震
地震により奥尻島に津波が襲来 1993年（平成5年）7月12日 北海道南西沖地震 北海道南西沖を震源とするマグニチュード7.8の北海道南西沖地震が発生し、震源に近い奥尻島では、地震直後に高さ約20mの大津波に襲われました。
事前 ブロック塀倒壊による被害が多発、耐震基準変更の契機・6月12日 宮城県沖地震
1978年6月12日に発生した宮城県沖地震では、多くの命が倒壊したブロック塀の下敷きになるなど、都市部の脆弱な構造物が深刻な被害をもたらしました。この悲劇を契機に、建物の耐震性が強く見直され、1981年には建築基準法の大きな改正が行われました。この記事では、ブロック塀倒壊の教訓と、現在に続く耐震基準の重要性について考えます。
事前 あした関東大震災があると想像してみる・9月1日 関東大震災
9月1日は、防災の日として日本中で防災意識を高める日です。1923年に発生した関東大震災から100年が経過し、私たちは自然災害に対する備えについて多くの知識と経験を積み重ねてきました。しかし、100年分の備えがあるからといって安心できるわけではありません。この記事では、100年前の関東大震災を振り返り、現代に生きる私たちがどのように防災意識を高め、未来の災害に備えていくべきかを考察します。
地震 東海地震の防災対策と避難方法を考えてみる・8月11日 駿河湾の地震
2009年（平成21年）8月11日に発生した駿河湾の地震が引き起こす脅威や防災に関する知識を深めることで、地震のリスクから身を守るために正しい情報を持ち、適切な行動を取ることが可能になります。そのためには、地震についての理解を深め、避難方法や災害時の行動について学ぶことが重要です。防災を意識することが、自らの生命を守るだけでなく、周囲の人々に対する配慮にもつながります。地震についての基本的な知識等の情報を持っていることは守る行動をとる上で有益です。
地震 稲むらの火と津波対策、津波が起きたらてんでんに避難する・12月24日（安政元年11月5日） 安政南海地震
1854年12月24日に発生した安政南海地震では、巨大津波が和歌山県広村（現：広川町）を襲い、多くの命が危険にさらされました。このとき、村の郷士・浜口梧陵は収穫した稲を燃やして村人を高台に誘導し、多くの命を救いました。この「稲むらの火」の逸話は、津波対策や災害時の迅速な判断の重要性を伝える象徴的なエピソードとして知られています。現代でも、津波防災や復興への意識を高める取り組みが行われており、未来を担う世代にその教訓が受け継がれています。
地震 耐震基準とわが家の耐震性を考えてみる・4月21日 大分県中部の地震
1975年4月21日に発生した大分県中部の地震では、震源に近い地域で多くの住宅が倒壊する深刻な被害が出ました。このような過去の地震をきっかけに、わが国の耐震基準は見直され、建物の安全性は少しずつ向上してきました。ですが、現在の住まいがその基準を満たしているかどうか、意識して確認したことはあるでしょうか？本記事では、耐震基準の変遷とともに、わが家の耐震性を見直すポイントについて紹介します。
地震 「避難勧告」から「避難指示」に、避難について考えてみる・11月15日 千島列島沖地震
2006年、千島列島沖で発生した大規模地震（M7.9）により、日本沿岸には津波警報や注意報が発表されました。多くの地域で津波が観測されましたが、実際の被害は予測を下回り、避難者数も少ない結果に。こうした中で避難勧告の意義や課題が浮き彫りになり、さらに2021年には「避難勧告」が廃止され「避難指示」に統一される法改正も行われました。本記事では、過去の事例をもとに避難情報の意義や新たな避難ルールについて考えます。