地震 「活断層」による地震・3月7日 北丹後地震
1927年3月7日、京都府北部の丹後半島を震源とするマグニチュード7.3の北丹後地震が発生し、大きな被害をもたらしました。この地震では、直交する2本の断層が地表に現れ、その調査の過程で「活断層」という用語が日本で初めて用いられました。本記事では、北丹後地震の概要と活断層の仕組み、さらに私たちが取るべき防災対策について解説します。
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地震 太平洋の向こうの地震と日本の津波・2月28日 チリ地震津波
2010年2月28日、南米チリで発生したマグニチュード8.8の巨大地震に伴い、津波が発生しました。この津波は太平洋を横断し、日本列島にも到達。気象庁は大津波警報や津波警報を発表し、各地で最大1メートルを超える津波が観測されました。1960年のチリ地震津波と比較すると被害は少なかったものの、遠く離れた地震が日本にも影響を及ぼすことを改めて示す出来事となりました。津波から身を守るためには、情報を迅速に把握し、適切な避難行動を取ることが重要です。
地震 二つの芸予地震、被害に大きな差・6月2日 芸予地震
1905年と2001年に発生した2つの芸予地震。いずれも広島や愛媛を中心に大きな揺れをもたらしましたが、その被害には大きな差がありました。背景には、耐震基準の整備と、地盤や建物の状況の違いがあったのです。地震から命と暮らしを守るために、今改めて知っておきたいことについて考察します。
地震 江戸時代の首都直下地震を考えてみる・11月11日（安政2年10月2日） 安政江戸地震
1855年11月11日（安政2年10月2日）、現在の東京都心を震源とする安政江戸地震が発生しました。マグニチュード7と推定されるこの地震は、山の手や下町で甚大な被害を引き起こし、建物の倒壊や火災、液状化現象が各地で発生しました。江戸時代から今日まで、首都直下型地震のリスクは変わらず存在しています。災害に備えるために、住宅の耐震性や家具の固定といった対策を整え、地域や近隣との協力体制を築くことが重要です。
地震 液状化現象を想定してみる・6月16日 新潟地震
1964年6月16日に発生した新潟地震では、震度5の強い揺れとともに、新潟市などの低湿地で「液状化現象」が確認され、鉄筋コンクリートの建物が傾くなど深刻な被害が発生しました。この記事では、液状化が都市に与える影響や、その備えについて、当時の事例をもとに考察します。
地震 いつどこで地震に遭うのかを想像してみる・3月20日 福岡県西方沖地震
2005年3月20日、福岡県西方沖でマグニチュード7.0の地震が発生し、福岡市を中心に推定6弱を記録しました。福岡県や佐賀県では地震が少なく、人的被害を伴った大地震は創立107年ぶりです。地震は多くの人に「いつどこで地震に遭うかわからない」という現実を突きつけました。 この記事では、福岡県西方沖地震の被害状況や教訓を振り返りながら、災害時にどのように行動すべきかを考えていきます。
地震 液状化現象への備えについて考えてみる・9月19日 メキシコ地震
1985年9月19日に発生したメキシコ地震では、震源から300km離れたメキシコシティで長周期地震動による液状化現象が発生し、甚大な被害をもたらしました。液状化現象は、地震による強い揺れで地盤が液状化し、建物が沈んだり傾いたりする現象です。液状化への備えとして、液状化ハザードマップの活用が進められ、被害を防ぐための地盤改良等が重要視されています。
事前 家具の転倒防止を考えてみる・7月26日 宮城県北部連続地震
2003年7月26日、宮城県北部で連続して強い地震が発生し、多くの地域が震度6弱から6強の激しい揺れに見舞われました。この地震をきっかけに、家具の転倒による被害のリスクが改めて注目されました。今回は、実際の被災者の体験談を交えながら、家具の転倒防止策の重要性と具体的な対策方法について紹介します。
地震 ”地震にあえば身の終わり”（美濃・尾張）、過去の災害教訓を考えてみる・10月28日 濃尾地震
1891年10月28日に発生した濃尾地震は、国内観測史上最大の内陸直下型地震として記憶されています。岐阜県美濃地方を震源とし、マグニチュード8.0を記録したこの地震では、7,200人以上の命が失われ、14万を超える家屋が全壊しました。当時の被害の深刻さは、後世に伝えるために「震災数え歌」として記録されました。この歌は、地震の恐ろしさを後世に伝えるだけでなく、救援活動への感謝や災害時の対応をも含んでおり、教訓を活かして防災に努めることの重要性を語り継いでいます。
地震 「避難勧告」から「避難指示」に、避難について考えてみる・11月15日 千島列島沖地震
2006年、千島列島沖で発生した大規模地震（M7.9）により、日本沿岸には津波警報や注意報が発表されました。多くの地域で津波が観測されましたが、実際の被害は予測を下回り、避難者数も少ない結果に。こうした中で避難勧告の意義や課題が浮き彫りになり、さらに2021年には「避難勧告」が廃止され「避難指示」に統一される法改正も行われました。本記事では、過去の事例をもとに避難情報の意義や新たな避難ルールについて考えます。