地震

地震

津波から身を守ることを考えてみる・10月28日(宝永4年10月4日)宝永地震

1707年10月28日、推定マグニチュード8.6の宝永地震が発生し、西日本や東日本の太平洋沿岸地域に壊滅的な被害をもたらしました。特に津波の被害が深刻で、高知県では津波が内陸数キロまで達し、多くの沿岸部集落が壊滅状態に陥りました。この歴史的な災害を教訓に、津波から命を守るためには、日頃からハザードマップの確認や避難場所の把握、訓練への参加が重要です。津波警報が発表されたら、迅速な避難が必要です。
土砂災害

山間部の地震、土砂災害に注意・4月9日(安政5年2月26日)飛越地震

1858年4月9日に発生した飛越地震は、現在の富山県と岐阜県の県境付近を震源とする推定マグニチュード7台の大地震でした。山岳地帯を走る跡津川断層の活動による直下型地震であり、大規模な山崩れや土砂崩れが発生しました。さらに、崩れた土砂が川をせき止めて天然ダムが形成され、下流域の住民にとって新たな脅威となりました。こうした地震に伴う土砂災害は、現代においても山間部での地震時に警戒すべき重要なリスクの一つです。
地震

避難した後のことを想定してみる・10月23日 新潟県中越地震

2004年10月23日に発生した新潟県中越地震では、山古志村の全住民が約2年間ものあいだ避難を強いられました。避難生活の中では、トイレや水、食事など、普段当たり前に使えていたものが使えなくなり、人々は多くの不便に直面しました。災害時、避難すること自体が命を守る第一歩ですが、その後の生活にも多くの課題があります。避難先での衛生や健康を守るために、普段から「避難した後の生活」を想定して準備しておくことが大切です。
地震

「複合災害」、災害が立て続けに発生することを想定してみる・12月18日(文政11年11月12日)三条地震 

1828年、江戸時代後期の越後平野(現新潟県)を震源とする推定マグニチュード6.9の三条地震が発生しました。この地震では、家屋の倒壊や山崩れに加えて、地中から水や砂の噴出、敷地での火災など複数の災害が同時発生する「複合災害」が起きていると考えられています。この記事では、複合災害の特徴と対策について、三条地震の例をもとに考察します。
地震

関東大震災の一つ前の関東地震、歴史を知って防災の取り組みを考えてみる・12月31日(元禄16年11月23日)元禄関東地震

災害の歴史を知ることは、未来の防災に繋がります。1703年12月31日(元禄16年11月23日)に発生した元禄関東地震は、マグニチュード8.2と推定される巨大地震で、1923年の関東大震災に先立つ歴史的な関東地震とされています。過去の震災の被害や復興を振り返ることで、現在の防災意識を高めることができます。この記事では、元禄地震と関東大震災を比較するとともに、地理院地図を活用した過去の地域の変遷や地形を知る方法をご紹介します。
地震

地震対策で家具の転倒防止を考えてみる・8月16日 宮城県南部地震

地震対策の一環として、家具の転倒防止は欠かせません。2005年8月16日に発生した宮城県南部地震では、仙台市の屋内プールで吊り天井が落下し、20人以上が負傷するなど、大きな被害が生じました。このような災害時には、家具や家財が倒れることで、屋内でも深刻な怪我を負うリスクが高まります。家の中の安全性を日頃からチェックし、家具の固定などを行うことで、地震時の被害を最小限に抑えることが重要です。
地震

日本地震学会発足の契機・2月22日 横浜地震

1880年(明治13年)2月22日、横浜でマグニチュード5.5~6.0の地震が発生しました。被害は比較的小規模で、煙突の破損や家屋の壁が崩れる程度でしたが、この地震は当時の日本社会、特に外国人居住者に強い印象を与えました。これを契機に、日本で初めての地震学会が設立され、地震観測や耐震建築の研究が本格的に進められることになりました。
互助

スムーズな災害対応、「自助」「共助」「公助」について考えてみる・11月22日 長野県神城断層地震

2014年に発生した長野県神城断層地震では、迅速な救助活動が行われ、負傷者は出たものの死者はありませんでした。この地震で注目されたのが、住民同士の「共助」によるスムーズな災害対応です。山間部の集落でも孤立することなく、早期の安否確認が可能だったことで、行政や公的機関は「公助」に集中でき、全体的な対応が円滑に進みました。この記事では、「自助」「共助」「公助」という災害時の重要な3つの支えについて、その役割と重要性を考えます。
事前

ブロック塀倒壊による被害が多発、耐震基準変更の契機・6月12日 宮城県沖地震

1978年6月12日に発生した宮城県沖地震では、多くの命が倒壊したブロック塀の下敷きになるなど、都市部の脆弱な構造物が深刻な被害をもたらしました。この悲劇を契機に、建物の耐震性が強く見直され、1981年には建築基準法の大きな改正が行われました。この記事では、ブロック塀倒壊の教訓と、現在に続く耐震基準の重要性について考えます。
地震

戦時報道管制下の地震、災害を語り継ぐことを考えてみる・12月7日 東南海地震

この記事では、1944年12月7日に発生した東南海地震について、当時の戦時報道管制による影響と、その後の災害への備えの重要性を考察しています。東南海地震は第二次世界大戦中の厳しい報道管制下で発生し、被害の実態は大きく隠されていました。特に軍需工場や学校を中心に甚大な被害が出たにもかかわらず、当時の報道ではその被害はほとんど伝えられませんでした。このような「隠された災害」を振り返り、災害の記録を次世代に語り継ぐことが防災に役立つ可能性について考える機会としています。
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