地震 地震で津波に警戒することを心得ておく・3月4日 十勝沖地震
1952年3月4日に発生した十勝沖地震は、北海道の広範囲に被害をもたらしました。 特に津波による被害が大きく、流氷や漁船を巻き込みながら被害を拡大させた点が特徴的です。 このような地震や津波の予防のためには、日頃から防災の心得を身につけることが重要です。
地震
地震 
地震 戦時下で発生した連続震災、過去を学び語り継ぐことを考える・1月13日 三河地震
1945年1月13日、愛知県南部を襲った三河地震。わずか37日前には東南海地震が発生し、相次ぐ震災が戦時下の日本を深く揺るがしました。報道管制により情報が抑えられ「隠された地震」とも呼ばれたこの出来事は、被害の拡大要因や防災の重要性を改めて考えさせられます。災害の記憶を語り継ぎ、未来の防災に役立てるために、私たちは過去の教訓に学び続ける必要があります。
地震 液状化現象への備えについて考えてみる・9月19日 メキシコ地震
1985年9月19日に発生したメキシコ地震では、震源から300km離れたメキシコシティで長周期地震動による液状化現象が発生し、甚大な被害をもたらしました。液状化現象は、地震による強い揺れで地盤が液状化し、建物が沈んだり傾いたりする現象です。液状化への備えとして、液状化ハザードマップの活用が進められ、被害を防ぐための地盤改良等が重要視されています。
地震 家の耐震を考えてみる・10月21日 鳥取県中部の地震
2016年10月21日に発生した鳥取県中部の地震は、マグニチュード6.6を記録し、10,000軒以上の住宅に損壊が生じました。この地震を通じて、特に古い住宅の耐震性が改めて問われることとなりました。瓦屋根に対する耐震性の誤解や、適切な設計・施工の重要性についても注目が集まっています。本記事では、住宅の耐震性を考慮する際のポイントや、耐震基準の歴史と最新の対策について解説します。
土砂災害 震源地や地震波形で被害は変わる・6月14日 岩手・宮城内陸地震
2008年6月14日に発生した岩手・宮城内陸地震は、震源地の特性や地震波の周期によって、特に山間部で大規模な土砂災害を引き起こしました。同じ地域内でも被害に差が生じたこの地震は、私たちに「地震の備え」において何が重要かを改めて問いかけます。
地震 5時間後に太平洋沿岸に津波注意報、地震があったら津波に注意・1月4日 ニューギニア島沖地震
インドネシア・ニューギニア島沖で発生した一連の強い地震では、日本でも数時間後に津波注意報が出され、小笠原諸島などで最大40cmの津波が観測されました。津波は到達まで時間差があるうえ、その規模を完全に予測することはできません。今回の事例は、地震発生時には「揺れを感じなくても津波に注意し、早めの避難」が重要であることを改めて示しています。
地震 地域の状況から被害を想定してみる・3月24日 芸予地震
2001年（平成13年）3月24日に発生した予芸地震は、広島県呉市を中心に大きな被害をもたらしました。 震源地安芸灘でマグニチュード6.7の強い揺れが発生し、家屋の損壊や土砂崩れなどが相次ぎました。この災害では面地に作られた宅地の擁壁（ようへき）が崩れる被害が目立ちました。本記事では地域の地形等による擁壁被害対策の取り組みについて考察します。
地震 地震と津波そして液状化が一緒に起きることを想定してみる・9月28日 インドネシア・スラウェシ島地震
2018年9月28日にインドネシア・スラウェシ島で発生したマグニチュード7.5の地震は、津波と液状化現象を引き起こし、甚大な被害をもたらしました。内陸で発生したにもかかわらず、最大6mに達する津波が沿岸部を襲い、約3,300人が死亡・行方不明となり、約68,000棟の家屋が倒壊しました。さらに、パル市では広範囲にわたる液状化現象が発生し、被害を一層深刻なものにしました。この災害は、地震に加え、津波や液状化現象への警戒が重要であることを改めて示しています。
地震 液状化現象を考えてみる・12月17日 千葉県東方沖地震
1987年12月17日に発生した千葉県東方沖地震は、千葉県を中心に関東南部の広範囲で大きな被害をもたらしました。特に埋立地や河川沿いの低湿地では液状化現象や土砂災害が目立ち、建物の沈下やインフラの損傷が発生しました。この記事では、液状化現象とそのメカニズムその対策について解説し、液状化リスクを事前に把握するための方法についても紹介します。
地震 江戸時代の首都直下地震を考えてみる・11月11日（安政2年10月2日） 安政江戸地震
1855年11月11日（安政2年10月2日）、現在の東京都心を震源とする安政江戸地震が発生しました。マグニチュード7と推定されるこの地震は、山の手や下町で甚大な被害を引き起こし、建物の倒壊や火災、液状化現象が各地で発生しました。江戸時代から今日まで、首都直下型地震のリスクは変わらず存在しています。災害に備えるために、住宅の耐震性や家具の固定といった対策を整え、地域や近隣との協力体制を築くことが重要です。