1978年1月14日、伊豆大島近海を震源とするマグニチュード7.0の地震が発生しました。この地震では、前震が観測され、地震が発生しました。が事前に注意喚起を行っていましたが、多数くの被害を防ぐには至りませんでした。この事例から、地震への備えと重要性について考える必要があります。この記事では、伊豆大島近海地震の教訓をもとに、地震への対応や日頃の心構えについて考察します。
前震と注意呼びかけの中で地震発生
1978年(昭和53年)1月14日 伊豆大島近海地震

伊豆大島近海を震源とするマグニチュード7.0の伊豆大島近海地震が発生した。前震が活発で、気象庁も事前に注意呼びかけがあった中での地震発生となりました。
この地震で稲取断層が露出し、伊豆半島各所で道路損壊や土砂崩れが発生し、25人が死亡、211人が負傷、 被災家屋は600棟以上にのぼりました。

前震とは
本震が発生するより前に、本震の震源域となる領域で地震が発生することがあり、それを前震と言います。前震は、規模も小さく数も少ない場合が多いですが、かなり多数発生して被害を及ぼすこともあります。また、前震は本震の直前~数日前に発生することが多いですが、一ヶ月以上前から発生することもあります。
大きな地震(本震)の前兆現象の一つですが、本震が発生するより前に、それが前震であるかどうかを判断することは、現状では難しいと言えます。
前震が起こらず、本震と余震のみの地震活動を本震-余震型、前震も発生している場合は、前震-本震-余震型の地震活動と呼びます。
出典 地震本部
本震も余震型、前震もすべて地震であり、対応することが必要になります。しかし常に対応し続けるのは難しい場合もあります。
2日前には逃げたのに・・・
東日本大震災(平成23年3月)
2日前には逃げたのに・・・
(宮古市 50代 男性 建設会社社長)
震災の2日前の3月9日に三陸沖で地震が発生し、津波注意報が出されました。宮古の沿岸に住む80歳を超える私の叔母は、その注意報を聞いて逃げています。
逃げたけれども、そのとき津波は50センチしか来なかったのです。
私が一番ショックなのは、9日に逃げているのに、11日には逃げなかったという事実。「この間とは違うから」と言っても、頑として言うことを聞かず、説得していたお嫁さんともども亡くなってしまったのです。
震災のあの日、地元のラジオ局は、地震発生後に気象庁が発表した「14時46分津波の第一波観測、大船渡で20センチ」を放送しています。
その低い観測値を聞いたから逃げなかったという話もありますが、私はそういうことではないと思います。海の近くで大きな揺れを感じたら、何度でも逃げてほしかったなと思っています。
備えとそのための知識
地震は常にどこかで発生しているため、前震と本震が関係があるかどうかを判断することは難しい場合もあります。
例えば、東日本大震災では、本震の前に震度3程度の地震が数日間かけて発生していましたが、これらが本震の前震と関係があるかどうかは、本震が発生してから分かったことでした。
地震の前震は本震の前に必ず分かるわけではなく、前震から本震を予測することは難しい場合があり日ごろから備えておくことが大切です。
防災マニュアル
地震が発生したとき、被害を最小限におさえるには、一人ひとりがあわてずに適切な行動をすることが極めて重要です。
そのためには、みなさんが地震について関心を持ち、 いざというときに落ちついて行動できるよう、日頃から地震の際の正しい心構えを身につけておくことが大切です。
出典 消防庁|防災マニュアル


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地震と津波 その時どうする?【地域ごとにイラストで】
突然の大地震による激しい揺れや大津波。身の守り方は地域の事情や地形、地盤によって異なることがあります。各地でNHKが取材した地域ならではの身の守り方、避難の特徴などをまとめています(随時追加)。
出典 NHK|災害列島 命を守る情報サイト
- 高知市 これだけは(中心部、桂浜の津波・繁華街の揺れ)
- 大阪市 これだけは(梅田の津波・繁華街の揺れ)
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- 秋田 これだけは(秋田市内 桂浜下浜 能代市の津波・揺れ)
- 千葉 これだけは(幕張新都心・成田空港)
- 広島市 これだけは(津波・揺れ)

まとめにかえて
地震はいつ起きるか予測が難しい災害です。しかし災害が起きることは避けられない考えると、備えておくことは大事です。
いつ地震があっても慌てずに行動できるように、事前に対応方法を心得ておくことも防災に取り組む上で重要です。
自然災害から命を守る

まずは子供に伝えたい! 3つのポイント
自然災害は、日本全国、いつ何時でもリスクがあります。大人が近くにいないため、子供自身で自分の身を守らなければいけない状況が起こらないとも限りません。今回は、自然災害の時に知っておきたいポイントと、子供に伝える防災教育についてご紹介します。
出典 政府広報オンライン