2005年10月8日に発生したパキスタン北部地震は、マグニチュード7.6という大規模な地震で、多くの命を奪い、広範囲にわたる被害をもたらしました。特に、断食月で多くの人々が屋内に留まっていたため、犠牲者が増えたとされています。このような自然災害の脅威を前に、私たちの住まいの耐震性がいかに重要かを再認識する必要があります。この記事では、自宅の耐震性を確認する方法や、適切な耐震改修の重要性について考察します。
断食月で多くの人が屋内にとどまっていたため被害が拡大
2005年10月8日 パキスタン北部地震
パキスタン北部のカシミール地方で、マグニチュード7.6の地震が発生した。インド・パキスタン両国あわせて死者84,000人以上、負傷者80,000人以上の被害が出ました。
発生時期が断食月にあたり、多くの人が屋内にとどまっていたため、被害が拡大したとされています。震源に近い都市ムザファラバードや、パキスタンの首都イスラマバードなどで被害が大きく、この地震により、約4,000,000人が家を失ったとされています。
わが家の耐震性チェック
住まいの耐震性を知り、適切な耐震改修を行うことは、大切な家族の命を守ることにほかなりません。あなたの住まいは本当に安心できるのかチェックしましょう。
出典 総務省消防庁｜防災・危機管理eカレッジ
わが家の耐震性チェック
恐ろしい大地震！ そのとき、あなたと家族を守るのは住み慣れた「わが家」のはずです。
ところが、1995年(平成7年)に発生した阪神・淡路大震災では、なんと約10万5,000棟の建物が全壊し、半壊も約14万4,000棟に及びました。
死者は6,400人を超え、負傷者は4万4,000人近くにものぼっています。それも、震災直後に亡くなった方の約8割が、家屋の倒壊などによる圧死や窒息死であったといわれています。わが家が凶器となったのです。
出典 総務省消防庁｜防災・危機管理eカレッジ｜わが家の耐震性チェック
わが家の耐震性
わが家の耐震性を知る
耐震性を知るには、住まいそのものを知っておく必要があります。まず、構造ですが、戸建ての木造住宅やマンションなどの鉄筋コンクリート造や鉄骨造などがあります。
さて次にいつ建てられたのかが問題です。実は昭和56年が分水嶺といわれています。なぜならこの年に建築の耐震基準が新しくなり、それまでの基準と比較して地震に対して強くなったのです。実際、阪神・淡路大震災でも昭和55年以前の建物に被害が集中しています。
出典 総務省消防庁｜防災・危機管理eカレッジ｜わが家の耐震性チェック
わが家の耐震性チェック
財団法人 日本建築防災協会発行の「わが家の耐震診断と補強方法」に基づいて、次の項目について木造住宅を点検していきます。すなわち、
宅地の地盤、
基礎、
建物の形、
壁の配置、
筋かい、
壁の割合、
老朽度
以上の7項目です。
この耐震診断は、過去の地震被害・災害研究の成果や、建築基準法の耐震規定などをもとに作られています。
専門的な知識がなくても、簡単に診断できますのでぜひわが家を採点してみて下さい。
出典 総務省消防庁｜防災・危機管理eカレッジ｜わが家の耐震性チェック
進めよう！自宅の耐震化
大きな地震から身を守る上で重要なのが「住宅の耐震化」。古い住宅でも耐震改修をすることで、地震による倒壊を防ぐことができます。耐震化のためにかかる費用や地域全体の耐震化を飛躍的に進められた自治体の取り組みなど、耐震化について詳しくお伝えします。
出典 NHK防災｜あなたの家は大丈夫？進めよう！自宅の耐震化
まとめにかえて
屋内にいる時に被災することを想定した場合、住まいの耐震性を知っておくことは防災に取り組む上で有益です。
国土交通省では、耐震化について住宅・建築物の所有者の方へとして以下のメッセージがホームページがあります。
わが国では、これまでも、平成7年の阪神・淡路大震災、平成16年の新潟県中越地震、平成23年の東日本大震災、平成28年の熊本地震などの大地震が発生しています。
また、南海トラフ地震、日本海溝・千島海溝周辺海溝型地震、首都直下地震、中部圏・近畿圏直下地震などの大規模地震は、近い将来の発生の切迫性が指摘されています。
このような大地震から自らの生命・財産等を守るためには、住宅や建築物の耐震化を図ることが必要であり、住宅や建築物の所有者一人ひとりが、自らの問題として意識して取り組んでいただくことが重要です。出典 国土交通省｜住宅・建築物の耐震化について
近い将来発生が予想される大地震から自らの生命・財産等を守るために、一人ひとりが、自分事として防災に取り組むことが大事です。
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