火山 噴火と異常気象の関係について考えてみる・6月7日 フィリピン・ピナトゥボ火山大噴火
1991年6月7日、フィリピン・ルソン島のピナトゥボ火山で発生した大噴火は、火山災害の恐ろしさを世界に知らしめる出来事となりました。この噴火により、火山灰や噴煙が成層圏に達し、地球規模の異常気象や「火山の冬」と呼ばれる気温低下を引き起こしました。火山噴火がもたらす影響は、地元だけでなく世界中に広がる可能性があることを考えるきっかけとなる出来事です。
火山 
地震 東海地震の防災対策と避難方法を考えてみる・8月11日 駿河湾の地震
2009年（平成21年）8月11日に発生した駿河湾の地震が引き起こす脅威や防災に関する知識を深めることで、地震のリスクから身を守るために正しい情報を持ち、適切な行動を取ることが可能になります。そのためには、地震についての理解を深め、避難方法や災害時の行動について学ぶことが重要です。防災を意識することが、自らの生命を守るだけでなく、周囲の人々に対する配慮にもつながります。地震についての基本的な知識等の情報を持っていることは守る行動をとる上で有益です。
地震 地震、事前の備えを考えてみる・8月19日 北美濃地震
1961年8月19日に発生した北美濃地震は、北陸地方から岐阜県にかけて広範囲に被害をもたらしました。震源が山間部であったため、地震による土砂災害が多発し、多くの命が失われました。この記事では、北美濃地震の被害について振り返るとともに、地震への備えの重要性について考えます。地震が起きる前に、家庭内の安全対策や耐震性の確認を行い、災害時に備えることの大切さを学びましょう。
火山 迅速な避難のための心がけを考えてみる・3月31日～ 有珠山噴火
2000年3月31日に発生した有珠山噴火では、約15,815人が避難対象となりましたが、事前の避難が功を奏し、人的被害はありませんでした。噴火や大規模災害時には、一刻も早い避難が生死を分けることがあります。本記事では、有珠山噴火の事例をもとに、迅速な避難の重要性や、日頃の備えについて考えます。
地震 家具固定は家庭でしなければならない地震対策・1月17日 阪神・淡路大震災
1995年1月17日に発生した阪神・淡路大震災では、多くの方が家具や家電の転倒により負傷したり、避難が困難になるといった被害が発生しました。この震災の経験から、地震に備えた家具の固定や転倒防止の重要性が改めて認識されています。本記事では、具体的な対策とその実践方法を紹介します。
台風 水害が発生した場合、自分が「いつ」「何をするのか」を考えておく・9月8日～9日 台風18号と秋雨前線
河川の増水や浸水などによる被害が相次ぐ 1974年（昭和49年）9月8日から9日にかけて、 昭和49年台風18号と秋雨前線 台風18号が九州から四国地方を進んだ。大東島地方近海で発生した台風18号は、9月8日午後に鹿児島県枕崎市付近に上陸し、九州南部を横断し翌9日には豊後水道から愛媛県宇和島市付近に再上陸して四国を東寄りに進みました。
火山 火山、噴火への心構えと対策・6月6日 焼岳噴火
1915年6月6日に長野・岐阜県境の焼岳で大規模な噴火が発生しました日。この噴火は梓川を堰き止めて大正池を生み出すなど、自然と人々の暮らしに大きな影響を与えました。火山は静かな時期が長くても、突然活動を再開することがあります。本記事では、焼岳の噴火の歴史を振り返りながら、火山災害への備えと心構えについて考えます。
大雨 残してくれた”備え”、そして教訓を考える・7月26日（享保5年6月21日） 福岡・朝倉の水害
1720年7月26日（享保5年6月21日）、福岡県の筑後川流域で大雨による洪水や土砂災害が発生しました。筑紫平野の南縁に連なる耳納山地では山津波が発生し、洪水と合わせて61人が死亡、家屋の流失211戸という記録が残っています。この水害で山崩れや橋が流されるなどの被害を受けた現在の福岡県朝倉市にある地名が古文書に記載されており、「平成29年（2017年）7月九州北部豪雨」で大きな被害を受けた地域とも一致することから、過去の水害の伝承という観点から注目を集めています。
事前 季節の変わり目に防災用品を点検しておく・12月1日 防災用品点検の日
「防災用品点検の日」として年に4回設けられている3月1日、6月1日、9月1日、12月1日は、防災用品の準備と点検を促す大切な機会です。関東大震災を教訓に、防災・危機管理アドバイザーの山村武彦氏がこの日を制定し、定期的な防災用品の見直しを呼びかけています。賞味期限のある非常食やバッテリーの充電状態など、災害時に必要な物資がいつでも使えるよう、点検と備蓄の意識を高めていきましょう。
復興 災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火
兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。