ハザードマップ

洪水ハザードマップを見て、洪水の際に注意すべき点を想定しておく・9月3日~12日 琵琶湖・明治29年の大洪水

9月3日から12日にかけて発生した琵琶湖周辺の「明治29年の大洪水」は、記録的な大雨によって広範囲が浸水した歴史的な災害です。彦根市では一日で597mmもの降雨が観測され、琵琶湖の水位は+3.76mに達しました。この経験から、琵琶湖の水位調整や河川管理が強化されることになりました。現代でも、ハザードマップを確認し、被害の想定と避難場所の確認をしておくことが防災の基本です。地域の災害リスクを把握し、早めの備えが求められます。
台風

明暗を分けた避難・9月26日 伊勢湾台風

1959年9月26日に上陸した伊勢湾台風は、日本の災害史において特筆される未曽有の大災害です。特に東海地方を中心に甚大な被害をもたらし、約5,000人の犠牲者が発生しました。この台風を契機に、日本の防災対策の基礎となる「災害対策基本法」が制定されました。被災地では避難のタイミングが生死を分けたと言われ、特に早めの避難が多くの命を救った事例もあります。この記事では、伊勢湾台風を振り返りながら、速やかな避難の重要性とその対策について考えます。
火山

過去の大噴火を想像して備えを考えてみる・11月9日(享保元年9月26日) 霧島山(新燃岳)大噴火

1716年11月9日(享保元年9月26日)、霧島山(新燃岳)で大規模な噴火が発生しました。この噴火は江戸時代中期の「享保噴火」の始まりで、火山灰や噴出物が周囲の耕地に厚く積もり、農作物にも大きな影響を及ぼしました。当時、この地域の住民は一時的に避難を余儀なくされ、自然災害の厳しさを改めて感じさせる出来事となりました。この記事では、過去の噴火を振り返り、現在における防災意識の重要性について考えます。
土砂災害

豪雨災害から身を守るために・7月10日~15日 梅雨前線豪雨

2010年7月、梅雨前線の活発化により西日本各地で激しい雨が降り続き、広島県では土砂災害や河川の氾濫が相次ぎました。特に庄原市では、わずか1時間に64mmを超える猛烈な雨が降り、多くの人々が予想もしなかった被害に見舞われました。この記事では、当時の体験談を交えながら、土砂災害から命を守るために私たちが今できる備えや避難行動のポイントを紹介します。予測の難しい自然災害にどう立ち向かうか、改めて考えるきっかけとなる内容です。
地震

地震があれば津波を警戒 ・5月16日十勝沖地震

1968年5月16日に発生した「十勝沖地震」、青森県東方沖を震源とするマグニチュード7.9の地震は、北海道から東北の太平洋沿岸に大きな津波被害をもたらしました。過去の災害から学び、私たちは地震発生直後の的確な避難行動と正確な情報の取得が命を守る鍵であることを忘れてはなりません。
火山

江戸に灰を降らせた「宝永噴火」、富士山は活火山だと心得ておく・12月16日 宝永噴火

1707年の宝永噴火に焦点を当て、富士山噴火の影響と現代社会における備えの重要性について考察します。宝永噴火は、富士山の歴史の中でも特に激しい噴火で、噴火による火山灰や噴石は江戸(現在の東京)にまで降り注ぎ、周辺地域に甚大な被害をもたらしました。この記事では、富士山の噴火が再び起きた場合に首都圏を含む広範囲に影響が及ぶ可能性について検証し、災害への備えや安全対策について紹介します。
地震

生きている間には災害はもう来ないかを考えてみる・7月16日 新潟県中越沖地震

地震、津波、液状化、原子力発電所被災の発生 2007年(平成19年)7月16日 新潟県中越沖地震 マグニチュード6.8の新潟県中越沖地震が発生し、新潟県柏崎市、長野県飯綱町などで震度6強が観測されました。津波は柏崎市で高さ35cmが観測されています。
火災

都市火災から身を守ることを考えてみる・1月11日 三沢大火

都市部の火災は、強風や密集した建物の影響で被害が拡大しやすい特徴があります。1966年の三沢大火では、強風による延焼が市内中心部に甚大な被害をもたらしました。このような歴史から学び、私たちは火災を防ぐ備えやいざという時の行動を考える必要があります。本記事では、三沢大火の教訓を振り返りながら、都市部での火災対策や地震火災への備えについて考察します。
土砂災害

ハザードマップで災害リスクを知っておく・8月8日 稗田山崩れ

災害リスクの理解と備えは、予期しない事態から身を守るために欠かせません。歴史的な災害事例として、1911年の稗田山崩れがあります。この自然災害では、長野県小谷村の稗田山が崩壊し、土砂が大規模な被害をもたらしました。このような過去の教訓を踏まえ、ハザードマップを活用して自分の地域のリスクを事前に把握することが重要です。
復興

災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火

 兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
 神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区(約233ha)に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年(平成7年)3月17日に、土地区画整理事業(124.6ha)と、市街地再開発事業(25.9ha)の都市計画決定を行いました。
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