大雨 水害時の心構えとトイレ対策とを考えてみる・7月11日 7.11水害
大雨により水害が発生 1995年（平成7年）7月11日 7.11水害 長野県北部と新潟県上越地方で、2日間で400mm前後の大雨となり、関川と姫川流域で斜面崩壊や土石流、河川氾濫などが相次いで起こり、この大雨で6人が死傷、家屋の浸水は6,000棟以上に及びました。
大雨 
地震 地震、津波そして避難・2月17日 インドネシア東部でM8.1、日本でも津波
1996年2月17日、インドネシア東部で発生したマグニチュード8.1の地震は、ビアク島で約8メートルの津波を引き起こし、160人以上の死者・行方不明者を出す大きな被害をもたらしました。この津波は遠く日本にも到達し、父島で1メートル3センチ、高知県土佐清水市で79センチといった津波が観測され、漁船の転覆や流失などの被害が発生しました。この記事では、地震と津波の恐ろしさ、そして迅速な避難行動の重要性について考察します。
火山 噴火、火山灰の影響と対応を考えてみる・1月27日 霧島山・新燃岳で爆発的噴火
広い範囲で降灰 2011年（平成23年）1月27日 霧島山・新燃岳で爆発的噴火 霧島山・新燃岳で爆発的な噴火が発生。新燃岳では、1月19日に2年5カ月ぶりとなる小規模な水蒸気噴火が発生した後、26日には噴煙が3,000m上空まで上がり約300年ぶりとなる本格的なマグマ噴火に移行、九州南部の広い範囲で降灰が観測されていました。
事前 トンネル内で大地震に遭遇、どこで被災するかを想定してみる・11月26日 北伊豆地震
地震はいつどこで起こるか分からないため、事前にどのような状況で被災する可能性があるかを考えることが重要です。1930年11月26日に発生した北伊豆地震（マグニチュード7.3）は、静岡県伊豆地方を震源とし、周辺の断層に影響を与えました。この地震の影響で、建設中の丹那トンネルではトンネル断面の食い違いが発生しました。この記事では、地震発生時の行動や想定シナリオを考えることで、いざという時に備える方法について考察します。
地震 東日本大震災から1か月、余震について考えてみる・4月7日 宮城県沖の地震
東日本大震災からわずか1か月足らずの4月7日、宮城県沖で大きな余震が発生しました。この地震により、新たに死者4人、負傷者296人の被害が発生し、鉄道インフラにも影響が及びました。余震とはどのようなものなのでしょうか？ また、私たちはどのように備えるべきなのでしょうか？ 余震の特徴や対策について考えてみます。
地震 地域の状況から被害を想定してみる・3月24日 芸予地震
2001年（平成13年）3月24日に発生した予芸地震は、広島県呉市を中心に大きな被害をもたらしました。 震源地安芸灘でマグニチュード6.7の強い揺れが発生し、家屋の損壊や土砂崩れなどが相次ぎました。この災害では面地に作られた宅地の擁壁（ようへき）が崩れる被害が目立ちました。本記事では地域の地形等による擁壁被害対策の取り組みについて考察します。
気象災害 大雪で孤立した時のことを考えてみる・2月14日～16日 記録的大雪
2014年（平成26年）2月14日から16日にかけて、本州南岸を進んだ低気圧の影響で関東甲信地方を中心に記録的な大雪が発生しました。 山梨県甲府では市最深積雪114cmを記録するなど、観測史上最大級の積雪となり、生活への影響が各地で相次ぎました。孤立によるライフライン被害が発生し、地域社会に大きな被害を与えたこの経験から、日常の大雪への備えについて考察します。
地震 耐震基準とわが家の耐震性を考えてみる・4月21日 大分県中部の地震
1975年4月21日に発生した大分県中部の地震では、震源に近い地域で多くの住宅が倒壊する深刻な被害が出ました。このような過去の地震をきっかけに、わが国の耐震基準は見直され、建物の安全性は少しずつ向上してきました。ですが、現在の住まいがその基準を満たしているかどうか、意識して確認したことはあるでしょうか？本記事では、耐震基準の変遷とともに、わが家の耐震性を見直すポイントについて紹介します。
大雨 ”避難”することと”逃げる”こと・6月8日～15日 梅雨前線による大雨
災害時に命を守るために欠かせない「避難」。しかし実際には、水が迫っていても避難に踏み切れない人が多くいます。1962年6月、梅雨前線による大雨で兵庫県を中心に発生した水害を振り返りながら、「避難」と「逃げる」の違い、そして私たちが取るべき行動について考えます。
火災 都市防災について考えてみる・3月2～3日 明暦の大火
江戸時代最大級の火災とされる「明暦の大火」は、1657年3月2日から3日にかけて発生し、江戸の街の大半を焼き尽くしました。この大火をきっかけに、江戸幕府は防火対策を強化し、広小路の設置や火消組織の充実など、都市防災の仕組みを整えていきました。現代においても、首都直下地震や気候変動による自然災害のリスクが高まる中、過去の災害の教訓を生かし、災害に強い街づくりが求められています。