地震 観測史上初の全都道府県で有感地震・5月30日 小笠原諸島西方沖の地震
2015年5月30日、小笠原諸島西方沖で発生した深発地震は、日本列島全体を揺らしました。震源の深さは682km、マグニチュード8.1。通常とは異なる“深発地震”の特性により、遠く離れた地域でも強い揺れを感じるという“異常震域”現象が生じ、47都道府県すべてで有感地震となったこの出来事は、地震の特性や備えの重要性を改めて私たちに突きつけました。
地震 
事前 明日、火山が噴火すると分っていたらどこに避難する？・11月17日 雲仙・普賢岳噴火活動を開始
1990年、雲仙・普賢岳は198年ぶりに噴火を再開し、翌年には多くの犠牲者を出す大規模な火砕流も発生しました。この経験から、避難場所の確認や家族との避難経路の話し合いがどれほど重要かを多くの人々が痛感しています。火山災害だけでなく、さまざまな災害に備えて、安全な避難先や連絡手段を事前に確認しておくことが不可欠です。
地震 地震があったら津波に注意・2月29日 八丈島東方沖の地震
1972年2月29日、八丈島東方沖でマグニチュード7.0の地震が発生しました。八丈島では震度5を観測し、津波も東北から四国にかけて到達しましたが、大きな被害には至りませんでした。津波の規模は地震の震源の深さや発生メカニズムによって異なるため...
復興 災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火
兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。
事前 地震体験をシミュレーションしておこう・6月17日 根室半島沖地震
6月17日は、1973年に発生した「根室半島沖地震」を思い起こす日です。マグニチュード7.4の強い揺れは北海道を中心に広範囲に影響を及ぼしました。地震はいつ起きるかわかりません。だからこそ、日頃からの備えが大切です。この記事では、震度6強の地震を想定したシミュレーションを通じて、いざという時にどう行動すべきかを考えていきます。家族や自分の命を守るために、今できることを一緒に確認してみましょう。
気象災害 低気圧による暴風を考えてみる・1月30日～2月2日 昭和45年1月低気圧
1970年1月30日から2月2日にかけて、本州付近を急速に発達した低気圧が通過し、青森県八戸市では史上最低気圧となる962.1hPaを記録しました。この低気圧により東日本・北日本を中心に暴風や高波が発生し、深刻な被害がもたらされました。本記事では、暴風による被害の特徴やその影響、そして気象災害から身を守るための備えについて考えていきます。
地震 災害に強いまちづくりを考えてみる・5月23日 北但馬地震
925年に発生した北但馬地震は、兵庫県北部に甚大な被害をもたらしました。多くの命と暮らしが失われたこの災害をきっかけに、地域では復興とともに「災害に強いまちづくり」が進められてきました。本記事では、北但馬地震の被害と復興の歩みに触れながら、現代に求められる防災・減災の視点について考えていきます。
火山 ”火山は噴火する”と想定してみる・5月18日 アメリカ・セントへレンズ火山大噴火
1980年5月18日に起きたアメリカ・セントへレンズ火山の大噴火は、予測がされていたにもかかわらず多くの犠牲者を出しました。自然の力の恐ろしさと、防災の重要性を改めて考えるきっかけとなったこの災害から、私たちは何を学ぶべきなのかを考察します。
大雨 記録的な大雨、「分かっていたならもっと準備をしていたのに」・9月11日 東海豪雨
2000年9月11日、東海地方を襲った記録的な豪雨は、名古屋市で平年の9月の2倍に達する降水量をもたらし、都市機能を麻痺させました。この豪雨を経験して川の決壊による恐怖と避難の難しさ、そして「もし分かっていたら、もっと準備ができたのに」との被災経験からの言葉があります。過去の災害の教訓から、「自らの命は自らで守る」ことの重要性が再認識され、地域全体での防災に向けた取り組みが防災に取り組む上で大事です。
台風 「特別警報」が発表されたらどうするかを考えておく・9月15日～16日 台風18号
2013年9月15日から16日にかけて、台風18号によって初めて「特別警報」が発表されました。この特別警報は、暴風や大雨が予想される際に発表されるもので、通常の警報を超える重大な危険を示します。台風18号の通過に伴い、紀伊半島では記録的な大雨が降り、風速も40m/sに達しました。この新しい警報システムの目的は、未曾有の自然災害に対する最も強い警戒を呼びかけることです。特別警報が発表された場合には、直ちに市町村の避難情報に従い、安全確保を優先することが求められます。