大雨 「マイ・タイムライン」で豪雨災害の対応を考えてみる・7月5日～6日 九州北部豪雨
2017年7月、福岡県や大分県を中心に九州北部を襲った記録的な豪雨は、多くの命と暮らしを奪う甚大な被害をもたらしました。この災害を教訓に、注目されるようになったのが「マイ・タイムライン」という防災行動計画です。自分や家族の命を守るため、災害発生の前から避難行動を時系列で整理しておくことの大切さを、改めて考えてみましょう。
大雨 
大雨 豪雨災害による広域避難を考える・9月7日～11日 関東・東北豪雨、鬼怒川決壊
2015年9月に発生した関東・東北豪雨は、記録的な大雨により鬼怒川が決壊し、広範囲に甚大な被害をもたらしました。この災害では、19の一級河川が氾濫し、多くの住民が孤立する事態に陥りました。このことから市町村の区域を越えた広域避難の重要性が改めて認識され、避難場所や経路を事前に把握しておくことが防災に取り組む上で重要です。
火災 戦後最大級の大火・4月17日 鳥取大火
1952年4月17日、鳥取市で発生したこの火災は、強風にあおられて旧市街地の大半を焼き尽くし、多くの家屋や公共施設が失われました。発生から12時間後、ようやく鎮火したこの火災の被害は甚大で、戦後日本における最大規模の都市火災のひとつとして語り継がれています。改めてその被害と教訓を振り返り、火災への備えについて考察します。
事前 トンネル内で大地震に遭遇、どこで被災するかを想定してみる・11月26日 北伊豆地震
地震はいつどこで起こるか分からないため、事前にどのような状況で被災する可能性があるかを考えることが重要です。1930年11月26日に発生した北伊豆地震（マグニチュード7.3）は、静岡県伊豆地方を震源とし、周辺の断層に影響を与えました。この地震の影響で、建設中の丹那トンネルではトンネル断面の食い違いが発生しました。この記事では、地震発生時の行動や想定シナリオを考えることで、いざという時に備える方法について考察します。
事前 先進国の中で雪が多い国の一つ日本・１２月１日～７日 「雪崩防災週間」
本格的な雪のシーズンを前に、国民一人一人に雪崩災害の防止や被害軽減の重要性を認識し、理解を深めてもらえるよう、毎年１２月１日から７日を「雪崩防災週間」として定め、雪崩災害防止功労者の表彰や雪崩災害防止セミナーの開催等の様々な取組が実施されています。
土砂災害 ハザードマップで災害リスクを知っておく・8月8日 稗田山崩れ
災害リスクの理解と備えは、予期しない事態から身を守るために欠かせません。歴史的な災害事例として、1911年の稗田山崩れがあります。この自然災害では、長野県小谷村の稗田山が崩壊し、土砂が大規模な被害をもたらしました。このような過去の教訓を踏まえ、ハザードマップを活用して自分の地域のリスクを事前に把握することが重要です。
気象災害 春の嵐、メイストームの由来と対策・5月9日 低気圧急発達「メイストーム」
5月は穏やかな春の季節と思われがちですが、実は台風並みの暴風や高波をもたらす「メイストーム（5月の嵐）」が発生しやすい時期でもあります。1954年5月9日、日本付近で急速に発達した低気圧が猛威を振るい、広範囲で海難事故が相次ぎました。この記事では、その「メイストーム」の由来と対策について紹介します。
火山 身を守るために必要な火山の知識を考えてみ る・8月24日 ヴェスヴィオ火山噴火
79年のヴェスヴィオ火山噴火によりポンペイ市が壊滅的な被害を受けました。火砕流や火砕サージといった火山災害の恐ろしさについて知ることで、早期の避難行動が可能になります。日本が多くの活火山を抱える国であることを踏まえ、噴火災害に備えるための基礎知識を学びましょう。
台風 台風で起きる暴風から自分の命を守るための行動を考える・9月22日～25日 第3宮古島台風
猛烈な風で甚大な被害を残す 1968年（昭和43年）9月22日から25日にかけて 第3宮古島台風 後に「第3宮古島台風」と命名された台風16号が南西諸島から九州地方に接近。9月18日に沖ノ鳥島の南南東の海上で発生した台風は発達しながら北上し、22日夜半頃宮古島付近を通過、その後は南西諸島沿いを北上して24日23時過ぎに鹿児島県串木野市（現在のいちき串木野市）付近に上陸しました。
台風 「特別警報」が発表されたらどうするかを考えておく・9月15日～16日 台風18号
2013年9月15日から16日にかけて、台風18号によって初めて「特別警報」が発表されました。この特別警報は、暴風や大雨が予想される際に発表されるもので、通常の警報を超える重大な危険を示します。台風18号の通過に伴い、紀伊半島では記録的な大雨が降り、風速も40m/sに達しました。この新しい警報システムの目的は、未曾有の自然災害に対する最も強い警戒を呼びかけることです。特別警報が発表された場合には、直ちに市町村の避難情報に従い、安全確保を優先することが求められます。