地震

太平洋の向こうの地震と日本の津波・2月28日 チリ地震津波

2010年2月28日、南米チリで発生したマグニチュード8.8の巨大地震に伴い、津波が発生しました。この津波は太平洋を横断し、日本列島にも到達。気象庁は大津波警報や津波警報を発表し、各地で最大1メートルを超える津波が観測されました。1960年のチリ地震津波と比較すると被害は少なかったものの、遠く離れた地震が日本にも影響を及ぼすことを改めて示す出来事となりました。津波から身を守るためには、情報を迅速に把握し、適切な避難行動を取ることが重要です。
火災

風の強い日は、火事に注意・1月11日 伊豆大島 元町大火

風の強い日には火災が拡大しやすく、甚大な被害をもたらす危険性があります。1965年1月11日に発生した伊豆大島・元町大火では、強風により地区の約7割が焼失する未曽有の災害となりました。火災が風に影響される例は歴史的にも多く、日々の防火対策がいかに重要かを物語っています。本記事では、火災を未然に防ぎ、被害を最小限に抑えるための具体的な方法を学びます。
地震

国連総会において「世界津波の日」に制定・11月5日 津波防災の日

11月5日は、津波防災の日として国際的に認識されています。この日は、1854年に発生した安政南海地震による大津波をきっかけに、日本の和歌山県で起きた「稲むらの火」の逸話に由来しています。勇敢な行動で村人たちの命を救ったこの出来事は、津波に対する防災の重要性を象徴しています。現在、津波のリスクは日本だけでなく、世界各地で問題となっており、津波から命を守るための意識向上と防災対策が求められています。
備蓄

大規模な停電と断水、被災後の生活期間を想定して備蓄について考えてみる・9月5日 台風第15号・房総半島台風

令和元年9月に発生した台風第15号(房総半島台風)は、伊豆諸島や関東地方南部に甚大な被害をもたらしました。特に暴風による大規模な停電と断水は、住民の生活に深刻な影響を及ぼしました。台風による被害やその後の長期にわたる停電・断水の備え、備蓄が重要性であることを知っておくことは防災に取り組む上で有益です。
台風

土砂災害から身を守ることを考えてみる・10月16日 平成25年台風26号・伊豆大島土砂災害

2013年10月16日、伊豆大島を襲った平成25年台風26号により記録的な大雨が降り注ぎ、土石流が発生しました。大島町では多くの死者・行方不明者が出る甚大な被害が発生し、全国的にも被害が拡大しました。この記事では、土砂災害から身を守るために、日頃から行うべき備えと、災害の前兆を捉えるためのポイントについて紹介しています。自分の命を守るために、警戒区域の確認や早期避難の重要性を考察します。
大雨

早い避難をマイ・タイムラインで考えてみる・7月21日~23日 秋田県大雨災害、雄物川氾濫

2017年7月21日から23日にかけて、秋田県では大雨災害が発生し、雄物川が氾濫しました。人的被害は最小限に留められたのは、早い段階での住民避難です。では、どうすれば早い避難が可能になるのでしょうか。そのためには、マイ・タイムラインを活用することが有効です。マイ・タイムラインは、事前に計画的に行動することを可能にするツールです。このツールを使って具体的な避難計画を立てることができます。防災において、早めの行動が命を守ることにつながります。
地震

地震があったら津波からの避難も忘れずに・6月15日 明治三陸地震

1896年6月15日に発生した明治三陸地震では、揺れによる被害はなかったものの、約30分後に襲来した大津波により多数の命が奪われました。地震の直後は、たとえ揺れが小さくても津波の可能性を意識し、迅速に避難することが生死を分ける重要な行動となります。この歴史的災害の教訓を改めて振り返り、命を守るために私たちができる備えを考えましょう。
火災

火災、出火原因と対策を考える・4月1日 明和の大火

火災は私たちの暮らしに潜む危険のひとつです。歴史を振り返ると、江戸時代の「明和の大火」のように、一つの火種が大惨事につながる例も少なくありません。本記事では、火災の主な原因や対策について紹介するとともに、私たちが日常生活でできる防火対策を考えます。
台風

身にせまる災害を知り、早めに避難をすることを考えてみる・9月25日 山梨・足和田土石流災害

1966年9月25日に山梨県足和田村(現在の富士河口湖町)で発生した足和田土石流災害は、2つの台風による記録的な大雨が引き金となり、西湖湖畔の2つの集落が壊滅状態となる大惨事でした。死者・行方不明者は94人にのぼり、両集落は後に移転し、民宿村として復興しました。この災害から得られた教訓と防災情報、避難対策の重要性について考察します。
地震

地震があれば津波にも注意・5月26日 日本海中部地震

1983年5月26日に発生した日本海中部地震では、地震直後に津波が沿岸を襲い、多くの被害をもたらしました。特に津波警報の伝達が不十分だったことや、津波への備えが不十分だったことが被害拡大の要因とされています。地震の際は津波にも注意を払い、すぐに行動することの重要性が改めて浮き彫りになった災害でした。
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