火山

火山防災マップで噴火に備える・6月24日 阿蘇山噴火

活火山・阿蘇山の脅威に備えるには、正確な情報と事前の準備が欠かせません。1958年6月24日の噴火では、直径50cmもの噴石が飛散するなど大きな被害が出ました。阿蘇山火山防災マップを活用し、自分の暮らす地域のリスクを把握しておくことが、命を守る第一歩です。
土砂災害

対岸の火事ではなく、他山の石・5月21日(寛政4年4月1日) 雲仙岳・眉山大崩壊「島原大変肥後迷惑」

1792年、長崎県島原市で発生した雲仙岳・眉山の大崩壊は、津波を引き起こし、対岸の熊本にも甚大な被害をもたらしました。「島原大変肥後迷惑」と呼ばれるこの災害は、火山と地震の複合災害として江戸時代最大規模のものとされ、1万5千人もの命が失われました。災害は決して「対岸の火事」ではなく、自分ごととして備える意識の大切さを、現代の私たちにも強く問いかけています。
火山

畑から火山、噴火と防災について考えてみる・6月23日 昭和新山噴火開始

今は観光地として知られる昭和新山ですが、その誕生は畑からの突然の噴火によって始まりました。1944年6月23日、北海道の有珠山山麓で起きた火山活動は、わずか2年ほどで山を形成し、現在の「昭和新山」として姿を現しました。火山災害と自然の力の両面を見つめ直すきっかけとなる、この歴史を振り返ります。
地震

地震ごとに見直される地震対策・4月18日 サンフランシスコ地震

1906年4月18日に発生したサンフランシスコ地震は、マグニチュード7.8の巨大地震として、街を壊滅的な被害に陥れました。この災害をきっかけに、アメリカでは地震への備えが見直されるようになり、日本もまた、たび重なる震災の経験から対策を進化させてきました。地震大国・日本にとって、過去の災害から学び、対策を更新し続けることの大切さを、あらためて考えさせられる出来事です。
火災

都市火災から身を守ることを考えてみる・1月11日 三沢大火

都市部の火災は、強風や密集した建物の影響で被害が拡大しやすい特徴があります。1966年の三沢大火では、強風による延焼が市内中心部に甚大な被害をもたらしました。このような歴史から学び、私たちは火災を防ぐ備えやいざという時の行動を考える必要があります。本記事では、三沢大火の教訓を振り返りながら、都市部での火災対策や地震火災への備えについて考察します。
火災

火災からの避難を考えてみる・11月8日 米カリフォルニア州山火事

この記事では、2018年11月8日に米カリフォルニア州で発生した大規模な山火事を例に、火災時の避難について考察します。避難者が火や煙に巻かれた要因や避難誘導や煙の危険性とその対策について考察しています。さらに、火災から身を守るための適切な行動や避難方法、日常的に確認しておくべき防火対策についても紹介し、突然の火災に備える重要性を強調しています。
地震

「活断層」による地震・3月7日 北丹後地震

1927年3月7日、京都府北部の丹後半島を震源とするマグニチュード7.3の北丹後地震が発生し、大きな被害をもたらしました。この地震では、直交する2本の断層が地表に現れ、その調査の過程で「活断層」という用語が日本で初めて用いられました。本記事では、北丹後地震の概要と活断層の仕組み、さらに私たちが取るべき防災対策について解説します。
地震

長周期地震について考えてみる・9月26日 十勝沖地震

2003年9月26日に発生した十勝沖地震は、北海道を中心に広い範囲で大きな揺れをもたらしただけでなく、震源から離れた地域でも思わぬ被害を引き起こしました。その一因が「長周期地震動」です。周期の長い揺れは高層ビルや大型構造物を大きく揺らし、苫小牧市の石油タンク火災のような深刻な二次災害にもつながりました。本記事では、この長周期地震動の特徴や被害の実例、そして備えの重要性について考えていきます。
土砂災害

ハザードマップで災害リスクを知っておく・8月8日 稗田山崩れ

災害リスクの理解と備えは、予期しない事態から身を守るために欠かせません。歴史的な災害事例として、1911年の稗田山崩れがあります。この自然災害では、長野県小谷村の稗田山が崩壊し、土砂が大規模な被害をもたらしました。このような過去の教訓を踏まえ、ハザードマップを活用して自分の地域のリスクを事前に把握することが重要です。
地震

「避難勧告」から「避難指示」に、避難について考えてみる・11月15日 千島列島沖地震

2006年、千島列島沖で発生した大規模地震(M7.9)により、日本沿岸には津波警報や注意報が発表されました。多くの地域で津波が観測されましたが、実際の被害は予測を下回り、避難者数も少ない結果に。こうした中で避難勧告の意義や課題が浮き彫りになり、さらに2021年には「避難勧告」が廃止され「避難指示」に統一される法改正も行われました。本記事では、過去の事例をもとに避難情報の意義や新たな避難ルールについて考えます。
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