気象災害 雪崩を知って身を守る方法を考えてみる・1月9日 新潟県 三俣の大雪崩
1918年1月9日、新潟県三俣村で発生した大規模な雪崩は、集落の約30棟を巻き込み、158名が命を落とす大災害となりました。このような雪崩災害は、豪雪地帯に住む人々にとって今もなお大きな脅威です。本記事では、雪崩の基本知識、発生しやすい条件や前兆、そして被害を最小限に抑えるための方法について解説します。冬の自然災害への備えを改めて考えるきっかけにしましょう。
気象災害 
地震 「震度7」、その後の復興について考えてみる・6月28日 福井地震
1948年6月28日、福井平野を襲った福井地震は、家屋全壊率100％の集落を生み出し、市街地には火災が広がるなど壊滅的な被害をもたらしました。この地震をきっかけに「震度7」が新設され、日本の防災の在り方にも大きな転機を与えました。戦後の混乱期、空襲や洪水といった度重なる災害を乗り越えて復興を遂げた福井の姿から、今、学ぶべきことについて考察します。
土砂災害 山間部の地震、土砂災害に注意・4月9日（安政5年2月26日）飛越地震
1858年4月9日に発生した飛越地震は、現在の富山県と岐阜県の県境付近を震源とする推定マグニチュード7台の大地震でした。山岳地帯を走る跡津川断層の活動による直下型地震であり、大規模な山崩れや土砂崩れが発生しました。さらに、崩れた土砂が川をせき止めて天然ダムが形成され、下流域の住民にとって新たな脅威となりました。こうした地震に伴う土砂災害は、現代においても山間部での地震時に警戒すべき重要なリスクの一つです。
つむじ風 事前、早めが防災の基本・6月21日 台風6号
2004年6月21日に発生した台風6号は、沖縄から東北地方にかけて強い暴風をもたらし、各地で大きな影響を与えました。暴風による被害は、歩行者の転倒や交通障害、建物の損壊など多岐にわたります。特に、最大瞬間風速57.1m/sが観測された室戸岬では、その猛威が顕著でした。台風への備えは「事前、早め」が基本です。気象情報を確認し、早めの防災対策や避難行動を心掛けましょう。
台風 マイ・タイムライン、洪水が来る前に安全に逃げることを考えてみる・8月5日～6日 昭和61年台風10号
1986年（昭和61年）8月に日本を襲った昭和61年台風10号により各地で河川が氾濫し、茨城県の小貝川や栃木県の逆川などで大規模な被害が発生しました。洪水が発生する前に安全に避難するために台風や大雨時の避難行動計画「マイ・タイムライン」の重要性や、河川情報の入手方法、ハザードマップの活用方法を心得ておくことで、災害時に命を守るための具体的な行動計画を立て、迅速な対応ができるようになります。
火災 安全な避難を考えてみる・3月21日 函館大火
1934年3月21日に北海道函館市で発生した「函館大火」は、10,000棟以上が焼失し、市内の3分の1が焼ける未曾有の大災害となりました。この記事では、大火の詳細や教訓を振り返りながら、火災時に安全に避難するためのポイントを紹介します。災害時に命を守るための正しい行動を、今一度確認しておきましょう。
地震 日本地震学会発足の契機・2月22日 横浜地震
1880年（明治13年）2月22日、横浜でマグニチュード5.5～6.0の地震が発生しました。被害は比較的小規模で、煙突の破損や家屋の壁が崩れる程度でしたが、この地震は当時の日本社会、特に外国人居住者に強い印象を与えました。これを契機に、日本で初めての地震学会が設立され、地震観測や耐震建築の研究が本格的に進められることになりました。
地震 二つの芸予地震、被害に大きな差・6月2日 芸予地震
1905年と2001年に発生した2つの芸予地震。いずれも広島や愛媛を中心に大きな揺れをもたらしましたが、その被害には大きな差がありました。背景には、耐震基準の整備と、地盤や建物の状況の違いがあったのです。地震から命と暮らしを守るために、今改めて知っておきたいことについて考察します。
火山 避難した後で戻るのは危険があることを知っておく・3月23日（文政5年2月1日） 有珠山文政火砕流
災害時、無事に避難した後でも「忘れ物を取りに行きたい」「家の様子が気になる」などの理由で戻るのは、大きな危険を伴うことがあります。1822年の有珠山文政火砕流では、避難後に戻った住民が火砕サージに巻き込まれ、多くの犠牲者が出ました。本記事では災害時の安全確保には、冷静な判断と慎重な行動について考察します。
地震 江戸時代の首都直下地震を考えてみる・11月11日（安政2年10月2日） 安政江戸地震
1855年11月11日（安政2年10月2日）、現在の東京都心を震源とする安政江戸地震が発生しました。マグニチュード7と推定されるこの地震は、山の手や下町で甚大な被害を引き起こし、建物の倒壊や火災、液状化現象が各地で発生しました。江戸時代から今日まで、首都直下型地震のリスクは変わらず存在しています。災害に備えるために、住宅の耐震性や家具の固定といった対策を整え、地域や近隣との協力体制を築くことが重要です。