気象災害 大雪によるライフラインへの影響について考えてみる・12月～3月 平成18年豪雪
記録的な大雪 2005年（平成17年）12月～2006年（平成18年）3月にかけて 平成18年豪雪 大雪災害。特に、2005年（平成17年）12月から2006年（平成18年）1月にかけて、非常に強い寒気が南下した影響で、日本海側を中心に記録的な大雪となり、1月19日には新潟県津南町で最深積雪416cmを観測しました。
気象災害 
地震 長周期地震について考えてみる・9月26日 十勝沖地震
2003年9月26日に発生した十勝沖地震は、北海道を中心に広い範囲で大きな揺れをもたらしただけでなく、震源から離れた地域でも思わぬ被害を引き起こしました。その一因が「長周期地震動」です。周期の長い揺れは高層ビルや大型構造物を大きく揺らし、苫小牧市の石油タンク火災のような深刻な二次災害にもつながりました。本記事では、この長周期地震動の特徴や被害の実例、そして備えの重要性について考えていきます。
大雨 堤防があってもおとなしい河川でも、雨になったら防災情報を見ておくことが大事・8月31日～9月1日 多摩川決壊
1974年（昭和49年）8月31日から9月1日にかけて発生した多摩川の堤防決壊は、多くの人々にとって悪夢のような出来事でした。狛江市猪方地先の堤防が崩壊し、19戸の民家が濁流に呑み込まれたことで、堤防があっても油断できない現実を突きつけられました。水害から身を守るために危険性の認識と河川の状況を把握する方法を知っておくことは防災に取り組む上で重要です。
火災 火災からの避難を考えてみる・11月8日 米カリフォルニア州山火事
この記事では、2018年11月8日に米カリフォルニア州で発生した大規模な山火事を例に、火災時の避難について考察します。避難者が火や煙に巻かれた要因や避難誘導や煙の危険性とその対策について考察しています。さらに、火災から身を守るための適切な行動や避難方法、日常的に確認しておくべき防火対策についても紹介し、突然の火災に備える重要性を強調しています。
地震 液状化現象への備えについて考えてみる・9月19日 メキシコ地震
1985年9月19日に発生したメキシコ地震では、震源から300km離れたメキシコシティで長周期地震動による液状化現象が発生し、甚大な被害をもたらしました。液状化現象は、地震による強い揺れで地盤が液状化し、建物が沈んだり傾いたりする現象です。液状化への備えとして、液状化ハザードマップの活用が進められ、被害を防ぐための地盤改良等が重要視されています。
火災 火災、出火原因と対策を考える・4月1日 明和の大火
火災は私たちの暮らしに潜む危険のひとつです。歴史を振り返ると、江戸時代の「明和の大火」のように、一つの火種が大惨事につながる例も少なくありません。本記事では、火災の主な原因や対策について紹介するとともに、私たちが日常生活でできる防火対策を考えます。
水害 一気に起こる川の氾濫、避難は早く、川には近寄るべからず・7月2日（明治元年5月13日） 明治元年の洪水
川の氾濫は、気づいたときにはすでに危険が迫っていることが少なくありません。1868年、明治元年の大雨では淀川が決壊し、大阪の広い地域が深刻な浸水被害に見舞われました。この記事では、歴史に学びながら、川の氾濫にどう備えるべきか、そして早期避難と「川に近寄らない」ことの重要性について考えます。
大雨 平成最悪の豪雨災害、西日本豪雨が遺した教訓と課題を考える・6月28日～7月8日 平成30年7月豪雨（西日本豪雨）
2018年夏、西日本各地を襲った記録的な豪雨は、多くの命と暮らしを奪いました。平成30年7月豪雨では、11府県に大雨特別警報が発表され、広範囲で河川の氾濫や土砂災害が相次ぎました。特に岡山・広島・愛媛の被害は甚大で、防災情報と避難行動のあり方が大きく問われる出来事となりました。
事故 防災と景観について考えてみる・5月11日 紫雲丸事故
1955年5月11日、濃霧の瀬戸内海で起きた紫雲丸事故は、多くの修学旅行生が犠牲となった痛ましい海難事故でした。この悲劇はやがて瀬戸大橋建設へとつながり、地域の防災と交通インフラの在り方に大きな影響を与えました。本記事では、紫雲丸事故をきっかけに整備された防災インフラや、観光地と防災がどう共存しているのかについて考えます。
復興 災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火
兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。