気象災害

洪水から身を守るには・7月7日 七夕豪雨

1974年7月7日、七夕の日に静岡県を中心に記録的な大雨が降り、河川の氾濫や土砂崩れが相次いだ「七夕豪雨」。身近な生活を一変させる洪水から命を守るためには、日頃の備えと早めの行動が欠かせません。この記事では、過去の災害を振り返りながら、洪水時に取るべき基本的な防災行動について考えます。
台風

台風の接近時、高潮と高波に注意が必要・9月4日 台風21号

2018年9月4日、非常に強い勢力を持った台風21号が日本に上陸し、四国や近畿地方を中心に甚大な被害をもたらしました。特に大阪湾では、記録的な高潮が発生し、大規模な浸水や関西空港の孤立などが発生しました。台風接近時の高潮と高波のリスクに対する注意点や、適切な避難行動について知っておくことは、命を守るための事前の備えと迅速な対応が求められる状況において有益です。
土砂災害

山間部の地震、土砂災害に注意・4月9日(安政5年2月26日)飛越地震

1858年4月9日に発生した飛越地震は、現在の富山県と岐阜県の県境付近を震源とする推定マグニチュード7台の大地震でした。山岳地帯を走る跡津川断層の活動による直下型地震であり、大規模な山崩れや土砂崩れが発生しました。さらに、崩れた土砂が川をせき止めて天然ダムが形成され、下流域の住民にとって新たな脅威となりました。こうした地震に伴う土砂災害は、現代においても山間部での地震時に警戒すべき重要なリスクの一つです。
事前

防災用品を点検しておこう・3月1日「防災用品点検の日」

3月1日は「防災用品点検の日」です。この日は、防災用品の状態を確認し、必要なものを補充する良い機会となります。非常食や飲料水の賞味期限、懐中電灯の電池、防災バッグの中身など、いざという時に備えてしっかり点検しておきましょう。定期的な確認と補充が、災害時の安心につながります。
地震

地球の裏側からの津波・5月24日 チリ地震津波

1960年5月24日、南米チリで発生したマグニチュード9.5の超巨大地震。この地震により発生した津波は、地球の裏側から太平洋を渡って約22時間後、日本列島に到達しました。強い揺れを伴わない「遠地津波」は、油断を招きやすく、被害を拡大させるおそれがあります。過去の教訓を踏まえ、津波警報が出たら迷わず避難する姿勢が、命を守る鍵となります。
台風

台風並みの「春の嵐」を想定してみる・4月3日 台風並に発達した低気圧による暴風被害

春の訪れと共に「春の嵐」。 2012年4月3日、日本列島を襲った台風並みに発達した低気圧は、全国で死傷者を出し、交通機関やライフラインにも大きな影響を予想しました。 この記事では、過去の事例を振り返りながら、「春の嵐」の特徴や対策について解説します。
大雨

九州北部豪雨から学ぶ教訓、気象情報で避難のタイミングを見極めよう・7月11日~14日 九州北部豪雨

相次ぐ洪水や土砂災害 2012年(平成24年)7月11日から14日にかけて 九州北部豪雨 2012年(平成24年)7月11日から14日にかけて、九州北部地方は記録的な大雨に見舞われ、各地で河川の氾濫や土石流が発生するなど大きな被害となり、気象庁はこの大雨を「平成24年7月九州北部豪雨」と命名しました。
台風

台風が来た時、どのタイムミングでどうするかを考えておく・9月7日 平成16年台風18号

2004年9月7日に発生した台風18号は、日本各地で猛烈な風と豪雨をもたらし、瀬戸内海や日本海側で高潮を引き起こしました。このような自然災害から命を守るためには、事前の備えが欠かせません。「マイ・タイムライン」を活用して、家族で話し合い、どのタイミングでどのような行動を取るべきかを決めておくことが重要です。強風や高潮発生時の具体的な避難行動やリスクを紹介し、適切な防災対策について心得ておくことはいざという時に命を守る行動をとる上で有益です。
火山

噴火でも人的被害は皆無、避難は噴火前の心構えから・10月3日 三宅島噴火

この記事は、1983年に発生した三宅島噴火において、人的被害がなかった背景に注目し、事前の防災訓練や日頃の備えがどれほど重要かを紹介しています。噴火前の防災訓練や住民の冷静な対応、適切な情報提供が功を奏し、被害を最小限に抑えることができました。火山噴火が予想される際に、どのような行動を取るべきかを再確認するとともに、迅速な避難や日常的な防災意識の重要性を改めて認識することは防災に取り組む上で有益です。
大雨

水害から身を守るための気象情報の入手を考えてみる・8月6日 平成5年8月豪雨・鹿児島8.6水害

平成5年8月6日、九州南部を中心に前線の活動が活発となり、鹿児島県では記録的な大雨が降りました。鹿児島市内では歴史的な石橋が流失し、多くの住民やJRの乗客が孤立する事態となりました。近年、都市化の進行や異常気象の増加に伴い、局地的大雨や都市型水害が頻発しています。特に、短時間に狭い範囲で集中して降る「ゲリラ豪雨」や「集中豪雨」による被害が顕著です。これに対応するためには、事前の情報収集と早期の対応が重要です。気象庁が提供する防災情報を活用し、自分の地域の状況を常に把握しておくことが求められます。
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