気象災害

雪害への備え、防災気象情報を考えてみる・12月~3月 昭和56年豪雪

1980年12月から1981年3月にかけて発生した「昭和56年豪雪」は、日本海側を中心に広範囲で記録的な大雪をもたらしました。新潟県上越市高田で2m51cm、福井県敦賀市で1m96cmなど、平野部でも1m以上の積雪が観測され、大雪災害として多くの被害を引き起こしました。現在でも雪害に備えることは重要であり、防災情報を日頃から活用することで、迅速な避難行動や安全確保が可能となります。この記事では、昭和56年豪雪を振り返り、雪害に対する備えや、防災情報の重要性について考察します。
大雨

記録的な大雨、「分かっていたならもっと準備をしていたのに」・9月11日 東海豪雨

2000年9月11日、東海地方を襲った記録的な豪雨は、名古屋市で平年の9月の2倍に達する降水量をもたらし、都市機能を麻痺させました。この豪雨を経験して川の決壊による恐怖と避難の難しさ、そして「もし分かっていたら、もっと準備ができたのに」との被災経験からの言葉があります。過去の災害の教訓から、「自らの命は自らで守る」ことの重要性が再認識され、地域全体での防災に向けた取り組みが防災に取り組む上で大事です。
土砂災害

雪の後に雨がふったら泥流災害に注意・3月22日 赤石村雪泥流災害

春先の雪や解ける雨が重なる時期には、雪を伴った泥流「雪泥流」による災害に注意が必要です。 1945年3月22日、青森県赤石村(現鰺ヶ沢町)では、雪が多く降ったこれにより、下流の集落が雪泥流に襲われる大災害が発生しました。この記事では、雪泥流の特徴や対策について詳しく解説します。
地震

津波警報を知らせる「津波フラッグ」を知っておく・6月15日 喜界島地震

1911年6月15日に発生した喜界島地震は、奄美諸島近海を震源とするマグニチュード8.0の大地震で、津波も発生し地域に甚大な影響を与えました。こうした災害から命を守るために、視覚的に津波警報を伝える「津波フラッグ」の存在を知っておくことが大切です。いざというとき、迷わず避難行動が取れるよう、日頃からの意識が求められます。
土砂災害

都市型土砂災害とその被害を振り返る・7月7日~10日 昭和42年7月豪雨

1967年7月、西日本の都市部を中心に記録的な大雨が襲い、土砂災害や鉄砲水により甚大な被害が発生しました。昭和42年7月豪雨として記録されたこの災害は、都市の脆弱性と砂防対策の重要性を改めて突きつけました。
地震

小さい地震でも大きな津波・3月3日 昭和三陸地震

1933年3月3日に発生した昭和三陸地震(M8.1)は、日本海溝の東側で起こるアウターライズ型地震の代表例です。この地震では、陸地での揺れは比較的小さかったものの、最大28.7mにも達する巨大津波が三陸沿岸を襲い、大きな被害をもたらしました。アウターライズ型地震では、地震の揺れを感じにくいため避難の遅れが命取りになります。本記事では、昭和三陸地震の教訓をもとに、アウターライズ型地震の特徴と津波への備えについて考察します。
復興

復旧と復興について考えてみる・3月14日 茨城・石岡大火

1929年3月14日、茨城県石岡市で発生した「石岡大火」は、約2,000棟を焼失させ、3,000人もの被災者を出しました。しかし、火災後の復興では、都市計画の見直しが進み、広い通りや新たな建築様式の導入により、石岡の街は新たな姿へと生まれ変わりました。本記事では、この大火を通じた復旧・復興の歩みを振り返るとともに、災害に備える「事前復興」の重要性について考えます。過去の経験から学び、より安全なまちづくりを進めるためには何が必要なのかを考察します。
土砂災害

土石流から命を守るために、避難の基本を心得ておく・7月9日 長野県南木曽町土石流災害

2014年7月、長野県南木曽町で発生した土石流災害は、局地的な大雨が引き金となり、町の中心部を襲いました。土石流は一瞬で家屋や道路を押し流す危険な災害です。この記事では、過去の災害事例をもとに、土石流の特徴や避難のポイント、そして命を守るために私たちが今できる備えについて紹介します。
地震

防災と復興を考えてみる・4月30日 宮城県北部地震

1962年4月30日に発生した宮城県北部地震は、マグニチュード6.5の規模で東北から関東地方にかけて広範囲に影響を与え、多くの建物が倒壊し津波による被害も発生しました。この記事では、当時の被害状況やその教訓を振り返りながら、家庭や地域でできる防災対策や迅速な復興に向けた準備の重要性について考えます。
復興

災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火

 兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
 神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区(約233ha)に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年(平成7年)3月17日に、土地区画整理事業(124.6ha)と、市街地再開発事業(25.9ha)の都市計画決定を行いました。
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