土砂災害

豪雨災害から身を守るために・7月10日~15日 梅雨前線豪雨

2010年7月、梅雨前線の活発化により西日本各地で激しい雨が降り続き、広島県では土砂災害や河川の氾濫が相次ぎました。特に庄原市では、わずか1時間に64mmを超える猛烈な雨が降り、多くの人々が予想もしなかった被害に見舞われました。この記事では、当時の体験談を交えながら、土砂災害から命を守るために私たちが今できる備えや避難行動のポイントを紹介します。予測の難しい自然災害にどう立ち向かうか、改めて考えるきっかけとなる内容です。
気象災害

大雪で孤立した時のことを考えてみる・2月14日~16日 記録的大雪

2014年(平成26年)2月14日から16日にかけて、本州南岸を進んだ低気圧の影響で関東甲信地方を中心に記録的な大雪が発生しました。 山梨県甲府では市最深積雪114cmを記録するなど、観測史上最大級の積雪となり、生活への影響が各地で相次ぎました。孤立によるライフライン被害が発生し、地域社会に大きな被害を与えたこの経験から、日常の大雪への備えについて考察します。
火山

海底火山噴火のリスクと防災対策を考えてみる・7月13日 伊東沖海底火山噴火

海底火山の噴火が引き起こす様々な影響や、それに伴う津波のメカニズムについて理解することは、災害への備えと対策を考える上で欠かせません。日本を取り巻く海域には多くの海底火山が存在し、そのリスクもまた高まっています。海底火山噴火と津波の関係性や、これまでの火山津波の事例を踏まえつつ、被害を最小限に抑えるための対策などについて紹介していきます。海底火山噴火がもたらす潜在的な危険性について正しく認識し、日常生活における備えや防災意識を高めることは、防災に取り組む上で有益です。
地震

安否確認方法を決めておくことで素早く避難・7月24日 岩手県沿岸北部の地震

2008年7月24日、岩手県沿岸北部を震源とするマグニチュード6.8の地震が発生し、広範囲にわたって強い揺れが感じられました。この地震により、多くの人々が避難を余儀なくされ、安否確認が困難な状況が生じました。特に、避難先が不明な場合や連絡手段が限られている場合には、家族や地域の人々の心配が一層深まります。災害時において事前に家族で安否確認の方法を決めておくことで、災害時の混乱を最小限に抑えより迅速な避難が可能となります。
地震

地震があったら津波に注意・2月29日 八丈島東方沖の地震

1972年2月29日、八丈島東方沖でマグニチュード7.0の地震が発生しました。八丈島では震度5を観測し、津波も東北から四国にかけて到達しましたが、大きな被害には至りませんでした。津波の規模は地震の震源の深さや発生メカニズムによって異なるため...
大雨

避難の心構えと想像力も災害の備え・7月19日~26日 平成21年7月中国・九州北部豪雨

都市のインフラ被害 2009年(平成21年)7月19日から26日 平成21年7月中国・九州北部豪雨 西日本付近に停滞した梅雨前線により、中国地方から九州北部にかけて所によって期間総雨量が700mmを超える記録的な大雨となり、各地で大きな被害が発生しました。この大雨災害について、気象庁により「平成21年7月中国・九州北部豪雨」と命名されました。
事前

防災用品を点検しておこう・3月1日「防災用品点検の日」

3月1日は「防災用品点検の日」です。この日は、防災用品の状態を確認し、必要なものを補充する良い機会となります。非常食や飲料水の賞味期限、懐中電灯の電池、防災バッグの中身など、いざという時に備えてしっかり点検しておきましょう。定期的な確認と補充が、災害時の安心につながります。
津波

噴火による津波を想定する・8月29日(寛保元年7月19日) 渡島大島大噴火  

1741年8月29日、北海道南西部の渡島大島で大規模な噴火が発生し、山体崩壊と大津波が引き起こされました。これにより、対岸の渡島半島西岸から青森県津軽半島に至る広範囲にわたって甚大な被害がもたらされました。噴火による津波の特徴や、それに対する避難の重要性について知ることにより、過去の災害事例を学び、未来の減災に向けた備えを取り組みましょう。
台風

車での避難について考えてみる・10月25日 令和元年台風21号

2019年10月25日、令和元年台風21号は千葉県や福島県を中心に記録的な豪雨をもたらしました。両県では大規模な浸水や土砂崩れが発生し、多くの避難者が車を利用しましたが、その中で車中死と呼ばれる車内での死亡事故が相次ぎました。特に冠水した道路での車の水没や川に流される事故が多く発生し、避難時の車の使い方が改めて注目されています。この記事では、災害時に安全に車を利用するためのポイントについて解説します。
復興

災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火

 兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
 神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区(約233ha)に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年(平成7年)3月17日に、土地区画整理事業(124.6ha)と、市街地再開発事業(25.9ha)の都市計画決定を行いました。
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