火災 都市火災から身を守ることを考えてみる・1月11日 三沢大火
都市部の火災は、強風や密集した建物の影響で被害が拡大しやすい特徴があります。1966年の三沢大火では、強風による延焼が市内中心部に甚大な被害をもたらしました。このような歴史から学び、私たちは火災を防ぐ備えやいざという時の行動を考える必要があります。本記事では、三沢大火の教訓を振り返りながら、都市部での火災対策や地震火災への備えについて考察します。
火災 
気象災害 雪害への備え、防災気象情報を考えてみる・12月～3月 昭和56年豪雪
1980年12月から1981年3月にかけて発生した「昭和56年豪雪」は、日本海側を中心に広範囲で記録的な大雪をもたらしました。新潟県上越市高田で2m51cm、福井県敦賀市で1m96cmなど、平野部でも1m以上の積雪が観測され、大雪災害として多くの被害を引き起こしました。現在でも雪害に備えることは重要であり、防災情報を日頃から活用することで、迅速な避難行動や安全確保が可能となります。この記事では、昭和56年豪雪を振り返り、雪害に対する備えや、防災情報の重要性について考察します。
火災 「お七火事」、火災防止には放火対策も大事・1月25日（天和2年12月28日）天和の大火
火災を防ぐためには、日々の注意と対策が欠かせません。その中でも放火による火災は、誰もが意識すべき重要な課題です。歴史的にも有名な「お七火事」をはじめ、放火が原因で発生した火災の教訓から、私たちはどのような対策を取るべきかを考察します。
土砂災害 豪雨、水害から身を守ることを考えてみる・8月22日～28日 明治40年大水害
1907年（明治40年）に発生した「明治40年大水害」は、歴史的にも大規模な被害をもたらしました。豪雨や水害に備える為にハザードマップの活用や河川ライブカメラの情報を前もって知って、活用できるようにしておくことは豪雨や水害から身を守るために有益です。
台風 台風で起きる暴風から自分の命を守るための行動を考える・9月22日～25日 第3宮古島台風
猛烈な風で甚大な被害を残す 1968年（昭和43年）9月22日から25日にかけて 第3宮古島台風 後に「第3宮古島台風」と命名された台風16号が南西諸島から九州地方に接近。9月18日に沖ノ鳥島の南南東の海上で発生した台風は発達しながら北上し、22日夜半頃宮古島付近を通過、その後は南西諸島沿いを北上して24日23時過ぎに鹿児島県串木野市（現在のいちき串木野市）付近に上陸しました。
復興 復旧と復興について考えてみる・3月14日 茨城・石岡大火
1929年3月14日、茨城県石岡市で発生した「石岡大火」は、約2,000棟を焼失させ、3,000人もの被災者を出しました。しかし、火災後の復興では、都市計画の見直しが進み、広い通りや新たな建築様式の導入により、石岡の街は新たな姿へと生まれ変わりました。本記事では、この大火を通じた復旧・復興の歩みを振り返るとともに、災害に備える「事前復興」の重要性について考えます。過去の経験から学び、より安全なまちづくりを進めるためには何が必要なのかを考察します。
水害 一気に起こる川の氾濫、避難は早く、川には近寄るべからず・7月2日（明治元年5月13日） 明治元年の洪水
川の氾濫は、気づいたときにはすでに危険が迫っていることが少なくありません。1868年、明治元年の大雨では淀川が決壊し、大阪の広い地域が深刻な浸水被害に見舞われました。この記事では、歴史に学びながら、川の氾濫にどう備えるべきか、そして早期避難と「川に近寄らない」ことの重要性について考えます。
火災 火災、出火原因で忘れていけないのは「放火」・5月5日 越後長岡享保13年の大火「三蔵火事」
火災の出火原因として最も多いのは「放火」——現代においても深刻な問題であり続けています。1728年5月5日に越後長岡で発生した「三蔵火事」は、まさに放火が引き金となった大火災でした。本記事では、歴史に学ぶ火災の教訓とともに、放火を防ぐために私たちができる対策について紹介します。
大雨 豪雨災害、早めの避難を考えてみる・6月25日 昭和28年西日本水害
1953年6月、活発な梅雨前線の影響により九州北部を襲った「昭和28年西日本水害」は、多くの河川が氾濫し、甚大な被害をもたらしました。この災害から学ぶべき大切な教訓のひとつが「早めの避難」です。近年も頻発する豪雨災害に備え、空振りを恐れず、命を守る行動が求められています。この記事では、その歴史とともに、避難の大切さについて改めて考えます。
復興 災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火
兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。