土砂災害 土石流から命を守るために、避難の基本を心得ておく・7月9日 長野県南木曽町土石流災害
2014年7月、長野県南木曽町で発生した土石流災害は、局地的な大雨が引き金となり、町の中心部を襲いました。土石流は一瞬で家屋や道路を押し流す危険な災害です。この記事では、過去の災害事例をもとに、土石流の特徴や避難のポイント、そして命を守るために私たちが今できる備えについて紹介します。
土砂災害 
地震 日本地震学会発足の契機・2月22日 横浜地震
1880年（明治13年）2月22日、横浜でマグニチュード5.5～6.0の地震が発生しました。被害は比較的小規模で、煙突の破損や家屋の壁が崩れる程度でしたが、この地震は当時の日本社会、特に外国人居住者に強い印象を与えました。これを契機に、日本で初めての地震学会が設立され、地震観測や耐震建築の研究が本格的に進められることになりました。
つむじ風 事前、早めが防災の基本・6月21日 台風6号
2004年6月21日に発生した台風6号は、沖縄から東北地方にかけて強い暴風をもたらし、各地で大きな影響を与えました。暴風による被害は、歩行者の転倒や交通障害、建物の損壊など多岐にわたります。特に、最大瞬間風速57.1m/sが観測された室戸岬では、その猛威が顕著でした。台風への備えは「事前、早め」が基本です。気象情報を確認し、早めの防災対策や避難行動を心掛けましょう。
竜巻 竜巻の時どうしたらいいかを考えてみる・11月7日 北海道佐呂間町竜巻災害
2006年11月7日、北海道佐呂間町で発生した竜巻は、多くの建物を破壊し、飛散物が20km先のオホーツク海まで到達するほどの被害をもたらしました。竜巻は予測が難しく、建物の被害を防ぐことは難しいですが、適切な対応を取ることで命を守ることができます。本記事では、竜巻が接近した際の特徴や、どのようにして身を守るべきかについて解説しています。竜巻発生時にどのように行動すればよいのかを確認しておくことが大事です。
地震 地震があれば津波にも注意・5月26日 日本海中部地震
1983年5月26日に発生した日本海中部地震では、地震直後に津波が沿岸を襲い、多くの被害をもたらしました。特に津波警報の伝達が不十分だったことや、津波への備えが不十分だったことが被害拡大の要因とされています。地震の際は津波にも注意を払い、すぐに行動することの重要性が改めて浮き彫りになった災害でした。
大雨 マイ・タイムラインで水害から身を守ることを考えてみる・8月13日～14日 京都市8.13水害
1959年8月13日から14日にかけて、京都市は「京都市8.13水害」として記憶される大規模な水害に見舞われました。台風7号と前線の影響で降水量が異常に増え、河川の氾濫や逆流が発生し、市内全域が浸水しました。このような歴史的な災害から学び、私たちが今できることは、個々の「マイ・タイムライン」を作成して、水害や土砂災害に備えることです。具体的な避難行動を事前に決めておくことで、いざという時に冷静かつ迅速に対応する助けとなります。
ハザードマップ ここは地震があるか？を考えてみる・12月28日 豪ニューカッスル地震
オーストラリアの地質的に安定しているとされるニューカッスルで、1989年12月28日に観測史上最大となるマグニチュード5.6の地震が発生しました。この地震は、13人の命を奪い、160人以上が負傷するという被害をもたらしました。地震が少ないとされる地域でも、自然災害は突然襲ってくる可能性があります。この記事では、過去の事例やハザードマップを活用して、自分の住む地域がどのようなリスクを抱えているのかを知る重要性について考えていきます。
地震 地震があれば津波を警戒 ・5月16日十勝沖地震
1968年5月16日に発生した「十勝沖地震」、青森県東方沖を震源とするマグニチュード7.9の地震は、北海道から東北の太平洋沿岸に大きな津波被害をもたらしました。過去の災害から学び、私たちは地震発生直後の的確な避難行動と正確な情報の取得が命を守る鍵であることを忘れてはなりません。
復興 災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火
兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。
火災 防火帯となるリンゴ並木、大火後の復興と地域の取り組みを考えてみる・4月20日 飯田大火
1947年4月20日、長野県飯田市で発生した「飯田大火」は、強風と乾燥により市街地の大半を焼き尽くす甚大な被害をもたらしました。この大火の教訓から、飯田市では防火帯や避難路を取り入れた都市計画が進められ、市民と行政が一体となった復興が進められました。中でも、リンゴ並木や裏界線といった街並みは、今も防災への思いを伝える象徴として息づいています。この記事では、飯田大火後の復興と地域づくりの歩みを振り返ります。