地震

地震と津波そして液状化が一緒に起きることを想定してみる・9月28日 インドネシア・スラウェシ島地震

2018年9月28日にインドネシア・スラウェシ島で発生したマグニチュード7.5の地震は、津波と液状化現象を引き起こし、甚大な被害をもたらしました。内陸で発生したにもかかわらず、最大6mに達する津波が沿岸部を襲い、約3,300人が死亡・行方不明となり、約68,000棟の家屋が倒壊しました。さらに、パル市では広範囲にわたる液状化現象が発生し、被害を一層深刻なものにしました。この災害は、地震に加え、津波や液状化現象への警戒が重要であることを改めて示しています。
火山

噴火の心構えを持っておく・2月1日 フィリピン・マヨン山噴火

フィリピン・ルソン島にそびえるマヨン山は、その完璧な円錐形の姿で「フィリピンの富士山」と称される美しい成層火山です。1814年2月1日に発生した大噴火では、溶岩流がふもとの街を飲むみ込み、多くの被害が発生しました。 火山は私たちに美しい景色や豊かな恵みを与えますが、災害も存在します。日本における火山災害への備えについて考察します。
火山

噴火をどう警戒するかを考えてみる・6月30日 箱根山噴火

観光地として知られる神奈川県・箱根山で、2015年6月30日、大涌谷の噴気地帯において噴火が確認され、噴火警戒レベルが「入山規制」を意味するレベル3に引き上げられました。突然の火山活動にどう備えるか――本記事では、噴火警戒レベルの仕組みと、私たちがとるべき行動について考えます。
大雨

豪雨災害、早めの避難を考えてみる・6月25日 昭和28年西日本水害

1953年6月、活発な梅雨前線の影響により九州北部を襲った「昭和28年西日本水害」は、多くの河川が氾濫し、甚大な被害をもたらしました。この災害から学ぶべき大切な教訓のひとつが「早めの避難」です。近年も頻発する豪雨災害に備え、空振りを恐れず、命を守る行動が求められています。この記事では、その歴史とともに、避難の大切さについて改めて考えます。
台風

大雨の時にどう逃げるかを考えておく・9月23日(安政3年8月25日)安政の台風

1856年9月23日、安政の台風が江戸を襲い、暴風や高潮、火災により約10万人が犠牲となりました。この台風は日本の風水害史上最も甚大な被害をもたらしました。今、私たちが知っておくべきは、こうした災害に対する適切な避難方法です。大雨や台風の際に自分と家族を守るためには、事前に避難先や行動を考え、適切な準備を整えることが不可欠です。
土砂災害

ハザードマップで災害リスクを知っておく・8月8日 稗田山崩れ

災害リスクの理解と備えは、予期しない事態から身を守るために欠かせません。歴史的な災害事例として、1911年の稗田山崩れがあります。この自然災害では、長野県小谷村の稗田山が崩壊し、土砂が大規模な被害をもたらしました。このような過去の教訓を踏まえ、ハザードマップを活用して自分の地域のリスクを事前に把握することが重要です。
台風

河川の氾濫から身を守る防災行動を時系列に整理してみる・10月23日 2017年台風21号

2017年10月に発生した台風21号は、静岡県に「超大型」として上陸し、日本全土に大きな影響を与えました。特に西日本から東日本にかけての地域では記録的な大雨が降り、河川の氾濫が相次ぎました。本記事では、河川氾濫に備えるための「マイ・タイムライン」の重要性を紹介し、災害時の避難行動を時系列的に整理することで、より安全な避難を実現するためのポイントを解説します。
事前

あした関東大震災があると想像してみる・9月1日 関東大震災

9月1日は、防災の日として日本中で防災意識を高める日です。1923年に発生した関東大震災から100年が経過し、私たちは自然災害に対する備えについて多くの知識と経験を積み重ねてきました。しかし、100年分の備えがあるからといって安心できるわけではありません。この記事では、100年前の関東大震災を振り返り、現代に生きる私たちがどのように防災意識を高め、未来の災害に備えていくべきかを考察します。
土砂災害

「怖いな」と思ったら早く避難・7月3日 熱海市伊豆山土石流災害

2021年7月、静岡県熱海市伊豆山地区で発生した大規模な土石流災害は、多くの命と生活を一瞬で奪いました。梅雨前線による大雨が引き金となり、崩壊した土砂が一気に流れ下ったのです。土砂災害は予測が難しく、危険を感じた時にはすでに避難の猶予がないこともあります。この記事では、熱海の災害を教訓に、いかに早めの避難が大切か、そして「怖いな」と感じたその瞬間の行動が命を守ることを伝えています。
復興

災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火

 兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
 神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区(約233ha)に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年(平成7年)3月17日に、土地区画整理事業(124.6ha)と、市街地再開発事業(25.9ha)の都市計画決定を行いました。
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