火山 噴火の心構えを持っておく・2月1日 フィリピン・マヨン山噴火
フィリピン・ルソン島にそびえるマヨン山は、その完璧な円錐形の姿で「フィリピンの富士山」と称される美しい成層火山です。1814年2月1日に発生した大噴火では、溶岩流がふもとの街を飲むみ込み、多くの被害が発生しました。 火山は私たちに美しい景色や豊かな恵みを与えますが、災害も存在します。日本における火山災害への備えについて考察します。
火山 
台風 「特別警報」が発表されたらどうするかを考えておく・9月15日～16日 台風18号
2013年9月15日から16日にかけて、台風18号によって初めて「特別警報」が発表されました。この特別警報は、暴風や大雨が予想される際に発表されるもので、通常の警報を超える重大な危険を示します。台風18号の通過に伴い、紀伊半島では記録的な大雨が降り、風速も40m/sに達しました。この新しい警報システムの目的は、未曾有の自然災害に対する最も強い警戒を呼びかけることです。特別警報が発表された場合には、直ちに市町村の避難情報に従い、安全確保を優先することが求められます。
台風 身にせまる災害を知り、早めに避難をすることを考えてみる・9月25日 山梨・足和田土石流災害
1966年9月25日に山梨県足和田村（現在の富士河口湖町）で発生した足和田土石流災害は、2つの台風による記録的な大雨が引き金となり、西湖湖畔の2つの集落が壊滅状態となる大惨事でした。死者・行方不明者は94人にのぼり、両集落は後に移転し、民宿村として復興しました。この災害から得られた教訓と防災情報、避難対策の重要性について考察します。
事前 2017年の9月19日の地震・9月19日 メキシコ内陸でM7.1の地震
2017年9月19日メキシコでM7.1の地震が発生しました。メキシコでは1985年の9月19日にも地震があり、甚大な被害をもたらしています。
土砂災害 豪雨と土砂災害の心構えを考えてみる・6月29日 平成11年6月豪雨災害
1999年6月、西日本を中心に記録的な豪雨が襲い、広島県南西部では都市近郊の住宅地を中心に多数の土砂災害が発生しました。特にこの災害は「都市型の土砂災害」として注目され、多くの命と暮らしが脅かされました。この記事では、平成11年6月豪雨災害を振り返りながら、土砂災害への備えや避難行動の重要性について考えます。
火災 避難場所と避難所と仮設住宅について考えてみる・4月22日（文化3年3月4日）江戸・文化の大火
1806年に発生した「文化の大火」では、江戸の町が広範囲にわたり焼失し、多くの人々が住まいを失いました。このとき幕府が設けた「御救小屋」は、現代の避難所や仮設住宅の原型とも言える存在です。この記事では、歴史的な災害対応をひもときながら、現代における「避難場所」「避難所」「仮設住宅」の違いや役割について考えていきます。
復興 復旧と復興について考えてみる・3月14日 茨城・石岡大火
1929年3月14日、茨城県石岡市で発生した「石岡大火」は、約2,000棟を焼失させ、3,000人もの被災者を出しました。しかし、火災後の復興では、都市計画の見直しが進み、広い通りや新たな建築様式の導入により、石岡の街は新たな姿へと生まれ変わりました。本記事では、この大火を通じた復旧・復興の歩みを振り返るとともに、災害に備える「事前復興」の重要性について考えます。過去の経験から学び、より安全なまちづくりを進めるためには何が必要なのかを考察します。
火山 噴火をどう警戒するかを考えてみる・6月30日 箱根山噴火
観光地として知られる神奈川県・箱根山で、2015年6月30日、大涌谷の噴気地帯において噴火が確認され、噴火警戒レベルが「入山規制」を意味するレベル3に引き上げられました。突然の火山活動にどう備えるか――本記事では、噴火警戒レベルの仕組みと、私たちがとるべき行動について考えます。
地震 耐震基準とわが家の耐震性を考えてみる・4月21日 大分県中部の地震
1975年4月21日に発生した大分県中部の地震では、震源に近い地域で多くの住宅が倒壊する深刻な被害が出ました。このような過去の地震をきっかけに、わが国の耐震基準は見直され、建物の安全性は少しずつ向上してきました。ですが、現在の住まいがその基準を満たしているかどうか、意識して確認したことはあるでしょうか？本記事では、耐震基準の変遷とともに、わが家の耐震性を見直すポイントについて紹介します。
復興 災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火
兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。