地震

二つの芸予地震、被害に大きな差・6月2日 芸予地震

1905年と2001年に発生した2つの芸予地震。いずれも広島や愛媛を中心に大きな揺れをもたらしましたが、その被害には大きな差がありました。背景には、耐震基準の整備と、地盤や建物の状況の違いがあったのです。地震から命と暮らしを守るために、今改めて知っておきたいことについて考察します。
事故

防災と景観について考えてみる・5月11日 紫雲丸事故

1955年5月11日、濃霧の瀬戸内海で起きた紫雲丸事故は、多くの修学旅行生が犠牲となった痛ましい海難事故でした。この悲劇はやがて瀬戸大橋建設へとつながり、地域の防災と交通インフラの在り方に大きな影響を与えました。本記事では、紫雲丸事故をきっかけに整備された防災インフラや、観光地と防災がどう共存しているのかについて考えます。
地震

家の耐震を考えてみる・10月21日 鳥取県中部の地震

2016年10月21日に発生した鳥取県中部の地震は、マグニチュード6.6を記録し、10,000軒以上の住宅に損壊が生じました。この地震を通じて、特に古い住宅の耐震性が改めて問われることとなりました。瓦屋根に対する耐震性の誤解や、適切な設計・施工の重要性についても注目が集まっています。本記事では、住宅の耐震性を考慮する際のポイントや、耐震基準の歴史と最新の対策について解説します。
地震

地域を知って災害に備える・5月27日(正応6年4月12日) 永仁鎌倉地震

1293年、鎌倉を襲った「永仁鎌倉地震」は、相模湾を震源とするマグニチュード7程度の大地震でした。建長寺をはじめとする寺院や多くの建物が倒壊・炎上し、大きな被害が出たと記録されています。この地震は、プレート境界で発生したとされており、現在の私たちが住む地域にも似たリスクが潜んでいます。地域の歴史を知ることは、防災への第一歩です。この記事では、永仁鎌倉地震を通じて、地域と災害の関係について考えます。
地震

稲むらの火と津波対策、津波が起きたらてんでんに避難する・12月24日(安政元年11月5日) 安政南海地震

1854年12月24日に発生した安政南海地震では、巨大津波が和歌山県広村(現:広川町)を襲い、多くの命が危険にさらされました。このとき、村の郷士・浜口梧陵は収穫した稲を燃やして村人を高台に誘導し、多くの命を救いました。この「稲むらの火」の逸話は、津波対策や災害時の迅速な判断の重要性を伝える象徴的なエピソードとして知られています。現代でも、津波防災や復興への意識を高める取り組みが行われており、未来を担う世代にその教訓が受け継がれています。
地震

地域の防災対策を考えてみる・3月27日 越前岬沖地震

1963年3月27日に発生した越前岬沖地震は、福井県敦賀市や兵庫県豊岡市で震度5を記録し、広範囲に揺れをもたらしました。この地震をきっかけに、福井県では地域の防災対策が強化され、現在も地域防災計画の整備が進められています。本記事では、越前岬沖地震の概要と、それを教訓とした地域の防災対策について考えます。
地震

”地震にあえば身の終わり”(美濃・尾張)、過去の災害教訓を考えてみる・10月28日 濃尾地震

1891年10月28日に発生した濃尾地震は、国内観測史上最大の内陸直下型地震として記憶されています。岐阜県美濃地方を震源とし、マグニチュード8.0を記録したこの地震では、7,200人以上の命が失われ、14万を超える家屋が全壊しました。当時の被害の深刻さは、後世に伝えるために「震災数え歌」として記録されました。この歌は、地震の恐ろしさを後世に伝えるだけでなく、救援活動への感謝や災害時の対応をも含んでおり、教訓を活かして防災に努めることの重要性を語り継いでいます。
気象災害

雪崩を知って身を守る方法を考えてみる・1月9日 新潟県 三俣の大雪崩

1918年1月9日、新潟県三俣村で発生した大規模な雪崩は、集落の約30棟を巻き込み、158名が命を落とす大災害となりました。このような雪崩災害は、豪雪地帯に住む人々にとって今もなお大きな脅威です。本記事では、雪崩の基本知識、発生しやすい条件や前兆、そして被害を最小限に抑えるための方法について解説します。冬の自然災害への備えを改めて考えるきっかけにしましょう。
火山

火山の噴火に備えることを考えてみる・10月28日 御嶽山 有史以来初の噴火

この記事では、御嶽山の有史以来初の噴火をきっかけに、火山災害への備えについて考えます。1979年10月28日、御嶽山で水蒸気噴火が発生し、周辺に大きな被害をもたらしました。この出来事を通じて、火山の分類における「死火山」や「休火山」という用語の使用が見直され、火山の活動に対する理解が深まりました。御嶽山噴火災害の教訓を活かし、火山と共存するための防災対策について学びましょう。
復興

災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火

 兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
 神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区(約233ha)に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年(平成7年)3月17日に、土地区画整理事業(124.6ha)と、市街地再開発事業(25.9ha)の都市計画決定を行いました。
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