地震 ブロック塀倒壊による被害から身を守ることを考えてみる・6月18日 大阪府北部の地震
2018年6月18日に発生した大阪府北部地震では、多くの建物被害や人的被害が出ました。中でも注目されたのが、ブロック塀の倒壊によって命を落とした痛ましい事故です。地震時にブロック塀がなぜ倒壊したのか、どのような対策が求められているのかを振り返り、私たちが身を守るためにできることを考えてみましょう。
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台風 暴風から身を守る・10月18日～20日 昭和54年台風20号
1979年（昭和54年）10月、台風20号が日本列島を縦断し、全国のほとんどが暴風域に入りました。最大瞬間風速50メートルという猛烈な風が各地を襲い、家屋の損壊や船の遭難など大きな被害をもたらしました。この記事では、昭和54年台風20号の被害を振り返るとともに、暴風から身を守るための基本的な備えや、風の危険性を理解するための情報を紹介します。
地震 地域を知って災害に備える・5月27日（正応6年4月12日） 永仁鎌倉地震
1293年、鎌倉を襲った「永仁鎌倉地震」は、相模湾を震源とするマグニチュード7程度の大地震でした。建長寺をはじめとする寺院や多くの建物が倒壊・炎上し、大きな被害が出たと記録されています。この地震は、プレート境界で発生したとされており、現在の私たちが住む地域にも似たリスクが潜んでいます。地域の歴史を知ることは、防災への第一歩です。この記事では、永仁鎌倉地震を通じて、地域と災害の関係について考えます。
地震 地震、津波そして避難・2月17日 インドネシア東部でM8.1、日本でも津波
1996年2月17日、インドネシア東部で発生したマグニチュード8.1の地震は、ビアク島で約8メートルの津波を引き起こし、160人以上の死者・行方不明者を出す大きな被害をもたらしました。この津波は遠く日本にも到達し、父島で1メートル3センチ、高知県土佐清水市で79センチといった津波が観測され、漁船の転覆や流失などの被害が発生しました。この記事では、地震と津波の恐ろしさ、そして迅速な避難行動の重要性について考察します。
台風 「自然災害だから」と諦めない、災害への備えの重要性について考えてみる・11月12日 バングラデシュ・ボーラ・サイクロン上陸
高潮による氾濫 1970年11月12日 ボーラ・サイクロン上陸 バングラデシュ（当時の東パキスタン）のベンガル湾沿岸にサイクロン・ボーラが上陸しました。満潮時刻と重なり、低湿な沿岸部は高潮に襲われ甚大な被害となりました。
地震 地震をいち早く知らせる緊急地震速報を知っておく・7月28日 明治熊本地震
地震が頻繁に発生する日本において、「防災 緊急地震速報」が重要な役割を果たしています。緊急地震速報は、地震が発生する前に地震波を観測し、速やかに情報を伝達します。1889年7月28日の「明治熊本地震」のような遠い地震の観測からも、我々は地震の脅威に対する警戒と対策の必要性を再認識することができます。緊急地震速報の特性と限界を知り、受け取った際の行動を予め理解して、災害に備えることが大切です。
事前 環境と防災について考えてみる・6月5日 環境の日
6月5日は「環境の日」。私たちの暮らしに欠かせない自然環境について考える大切な日です。近年は気候変動の影響で災害が激甚化・頻発化しており、環境問題と防災のつながりがますます注目されています。本記事では、「環境の日」にちなみ、気候変動と防災の関係や持続可能な地域づくりの取り組みについて紹介します。
地震 震度と揺れ・5月1日 男鹿地震
1939年5月1日、秋田県男鹿半島を震源とする「男鹿地震」が発生しました。震源の浅さによって強い揺れが広範囲に影響を与え、多くの被害が出ました。本記事では、男鹿地震の特徴や震度と揺れの関係、そして地震時に命を守るためにできる備えについて紹介します。
地震 震度６強の地震に遭った時の心構えを持ってみる・3月11日 東日本大震災
2011年3月11日、東日本大震災は日本に甚大な被害をもたらしました。マグニチュード9.0という未曾有の地震と、それに伴う大津波。このような災害が再び発生したとき、私たちはどう身を守ればよいのでしょうか？被害6強の地震が起きた際の対処や行動について、シミュレーションして考えてみましょう。適切な判断は命を守る為に大事です。
台風 いきなり逃げることになった時を想定してみる・10月20日 平成16年台風23号
この記事では、2004年に発生した平成16年台風23号による甚大な被害を振り返り、災害時に命を守るための適切な避難行動について解説しています。特に、バスの屋根に避難し一夜を明かした事例を通して、避難の重要性が強調されています。突然の避難を求められた場合、即座に行動できるようにするためには、事前の準備や心構えが不可欠です。また、避難の際には周囲の人々と連携し、「率先避難」を広める取り組みが有効であることも紹介されています。