つむじ風 事前、早めが防災の基本・6月21日 台風6号
2004年6月21日に発生した台風6号は、沖縄から東北地方にかけて強い暴風をもたらし、各地で大きな影響を与えました。暴風による被害は、歩行者の転倒や交通障害、建物の損壊など多岐にわたります。特に、最大瞬間風速57.1m/sが観測された室戸岬では、その猛威が顕著でした。台風への備えは「事前、早め」が基本です。気象情報を確認し、早めの防災対策や避難行動を心掛けましょう。
つむじ風 
土砂災害 対岸の火事ではなく、他山の石・5月21日（寛政4年4月1日） 雲仙岳・眉山大崩壊「島原大変肥後迷惑」
1792年、長崎県島原市で発生した雲仙岳・眉山の大崩壊は、津波を引き起こし、対岸の熊本にも甚大な被害をもたらしました。「島原大変肥後迷惑」と呼ばれるこの災害は、火山と地震の複合災害として江戸時代最大規模のものとされ、1万5千人もの命が失われました。災害は決して「対岸の火事」ではなく、自分ごととして備える意識の大切さを、現代の私たちにも強く問いかけています。
火災 初期消火を心得ておく・1月15日 静岡大火
1940年1月15日、静岡市を襲った「静岡大火」は、強風と乾燥により大規模な被害をもたらしました。このような災害を防ぐために、私たちは火災を起こさない努力だけでなく、万が一の時に備えた初期消火の知識を持つことも大切です。この記事では、火災の被害を最小限に抑えるための初期消火のポイントと実践方法について解説します。
事前 先進国の中で雪が多い国の一つ日本・１２月１日～７日 「雪崩防災週間」
本格的な雪のシーズンを前に、国民一人一人に雪崩災害の防止や被害軽減の重要性を認識し、理解を深めてもらえるよう、毎年１２月１日から７日を「雪崩防災週間」として定め、雪崩災害防止功労者の表彰や雪崩災害防止セミナーの開催等の様々な取組が実施されています。
火災 たき火による火災、不注意が出火原因になることを考える・5月2日～3日(嘉永7年4月6日～7日) 嘉永７年の大火「毛虫火事」
たき火をはじめとする火の取り扱いには、常に慎重さが求められます。1854年、京都で発生した「毛虫火事」も、たき火の不注意が原因でした。本記事では、嘉永7年の大火「毛虫火事」の経緯と、現代におけるたき火火災防止のポイントについて紹介します。
地震 「震度7」、その後の復興について考えてみる・6月28日 福井地震
1948年6月28日、福井平野を襲った福井地震は、家屋全壊率100％の集落を生み出し、市街地には火災が広がるなど壊滅的な被害をもたらしました。この地震をきっかけに「震度7」が新設され、日本の防災の在り方にも大きな転機を与えました。戦後の混乱期、空襲や洪水といった度重なる災害を乗り越えて復興を遂げた福井の姿から、今、学ぶべきことについて考察します。
台風 暴風について考えてみる・9月9日 令和元年台風15号
2019年9月9日、台風15号は千葉市付近に上陸し、関東地方に記録的な暴風をもたらしました。この台風は、比較的小型ながらも「非常に強い勢力」として関東地方に接近し、特に千葉県で大規模な被害を引き起こしました。停電や通信障害が長期化し、家屋の損壊も多数発生しました。台風15号の事例をもとに、強風への備えや対応について事前に考えておくことは防災に取り組む上で有益です。
火山 決断ができない場合のスムーズな避難を考えてみる・11月8日 桜島「安永大噴火」
桜島の安永大噴火は、1779年に発生した歴史的な火山災害で、記録に残る中では最大級の噴火とされています。この記事では、この大噴火を例に、避難行動の重要性と、スムーズな避難を促すためのポイントについて考察します。避難が遅れる要因や、人々が行動に移るために必要な声かけの効果など、実際の避難経験を通じて、いざという時に備えるための教訓を探ります。
地震 液状化現象を考えてみる・12月17日 千葉県東方沖地震
1987年12月17日に発生した千葉県東方沖地震は、千葉県を中心に関東南部の広範囲で大きな被害をもたらしました。特に埋立地や河川沿いの低湿地では液状化現象や土砂災害が目立ち、建物の沈下やインフラの損傷が発生しました。この記事では、液状化現象とそのメカニズムその対策について解説し、液状化リスクを事前に把握するための方法についても紹介します。
地震 地震の後の地震に注意・3月12日 長野県北部の地震
2011年3月12日、東日本大震災の翌日に長野県北部を震源とするマグニチュード6.7の地震が発生しました。長野県栄村では震度6強を観測し、多くの家屋が被災するなど、大きな被害が出ました。この地震は東日本大震災による地殻変動が影響して発生したと考えられており、発生後も震度6弱の余震が観測されるなど、地震活動が続いていました。大きな地震の後には余震が発生する可能性があるため、被災地では引き続き注意が必要です。本記事では、余震への備えや適切な行動について解説します。