ハザードマップ

ハザードマップの活用を考えてみる・11月13日 南米コロンビア・ネバドデルルイス火山泥流災害

1985年、南米コロンビアでネバドデルルイス火山が噴火し、火山の熱で山頂の雪氷が溶け泥流となり、山麓のアルメロ市街地を襲いました。この災害により、23,000人が死亡・行方不明となる大惨事が発生しました。この災害が示すのは、ハザードマップを活用した避難計画の重要性が教訓として挙げられます。本記事では、ハザードマップの概要や活用法、必要性について解説し、防災に向けた準備を促します。
火災

安全な避難を考えてみる・3月21日 函館大火

1934年3月21日に北海道函館市で発生した「函館大火」は、10,000棟以上が焼失し、市内の3分の1が焼ける未曾有の大災害となりました。この記事では、大火の詳細や教訓を振り返りながら、火災時に安全に避難するためのポイントを紹介します。災害時に命を守るための正しい行動を、今一度確認しておきましょう。
地震

地震の後の地震に注意・3月12日 長野県北部の地震

2011年3月12日、東日本大震災の翌日に長野県北部を震源とするマグニチュード6.7の地震が発生しました。長野県栄村では震度6強を観測し、多くの家屋が被災するなど、大きな被害が出ました。この地震は東日本大震災による地殻変動が影響して発生したと考えられており、発生後も震度6弱の余震が観測されるなど、地震活動が続いていました。大きな地震の後には余震が発生する可能性があるため、被災地では引き続き注意が必要です。本記事では、余震への備えや適切な行動について解説します。
台風

「特別警報」が発表されたらどうするかを考えておく・9月15日~16日 台風18号

2013年9月15日から16日にかけて、台風18号によって初めて「特別警報」が発表されました。この特別警報は、暴風や大雨が予想される際に発表されるもので、通常の警報を超える重大な危険を示します。台風18号の通過に伴い、紀伊半島では記録的な大雨が降り、風速も40m/sに達しました。この新しい警報システムの目的は、未曾有の自然災害に対する最も強い警戒を呼びかけることです。特別警報が発表された場合には、直ちに市町村の避難情報に従い、安全確保を優先することが求められます。
火山

迅速な避難のための心がけを考えてみる・3月31日~ 有珠山噴火

2000年3月31日に発生した有珠山噴火では、約15,815人が避難対象となりましたが、事前の避難が功を奏し、人的被害はありませんでした。噴火や大規模災害時には、一刻も早い避難が生死を分けることがあります。本記事では、有珠山噴火の事例をもとに、迅速な避難の重要性や、日頃の備えについて考えます。
地震

耐震基準とわが家の耐震性を考えてみる・4月21日 大分県中部の地震

1975年4月21日に発生した大分県中部の地震では、震源に近い地域で多くの住宅が倒壊する深刻な被害が出ました。このような過去の地震をきっかけに、わが国の耐震基準は見直され、建物の安全性は少しずつ向上してきました。ですが、現在の住まいがその基準を満たしているかどうか、意識して確認したことはあるでしょうか?本記事では、耐震基準の変遷とともに、わが家の耐震性を見直すポイントについて紹介します。
事前

先進国の中で雪が多い国の一つ日本・12月1日~7日 「雪崩防災週間」

本格的な雪のシーズンを前に、国民一人一人に雪崩災害の防止や被害軽減の重要性を認識し、理解を深めてもらえるよう、毎年12月1日から7日を「雪崩防災週間」として定め、雪崩災害防止功労者の表彰や雪崩災害防止セミナーの開催等の様々な取組が実施されています。
台風

台風並みの「春の嵐」を想定してみる・4月3日 台風並に発達した低気圧による暴風被害

春の訪れと共に「春の嵐」。 2012年4月3日、日本列島を襲った台風並みに発達した低気圧は、全国で死傷者を出し、交通機関やライフラインにも大きな影響を予想しました。 この記事では、過去の事例を振り返りながら、「春の嵐」の特徴や対策について解説します。
火災

「お七火事」、火災防止には放火対策も大事・1月25日(天和2年12月28日)天和の大火

火災を防ぐためには、日々の注意と対策が欠かせません。その中でも放火による火災は、誰もが意識すべき重要な課題です。歴史的にも有名な「お七火事」をはじめ、放火が原因で発生した火災の教訓から、私たちはどのような対策を取るべきかを考察します。
地震

安否確認方法を決めておくことで素早く避難・7月24日 岩手県沿岸北部の地震

2008年7月24日、岩手県沿岸北部を震源とするマグニチュード6.8の地震が発生し、広範囲にわたって強い揺れが感じられました。この地震により、多くの人々が避難を余儀なくされ、安否確認が困難な状況が生じました。特に、避難先が不明な場合や連絡手段が限られている場合には、家族や地域の人々の心配が一層深まります。災害時において事前に家族で安否確認の方法を決めておくことで、災害時の混乱を最小限に抑えより迅速な避難が可能となります。
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