つむじ風 三匹の子ブタの自助と互助・6月1日 治承の辻風
昔話「三匹の子ブタ」は、防災の視点から見ると意外な示唆に富んでいます。強い家を建てる“自助”だけでなく、いざという時に支え合う“互助”の大切さも伝えているのです。この記事では、1180年の京都を襲った「治承の辻風」という歴史的なつむじ風の記録とともに、災害への備えについて、昔話を交えながら考察します。
つむじ風 
火災 火災、出火原因と対策を考える・4月1日 明和の大火
火災は私たちの暮らしに潜む危険のひとつです。歴史を振り返ると、江戸時代の「明和の大火」のように、一つの火種が大惨事につながる例も少なくありません。本記事では、火災の主な原因や対策について紹介するとともに、私たちが日常生活でできる防火対策を考えます。
火山 身を守るために必要な火山の知識を考えてみ る・8月24日 ヴェスヴィオ火山噴火
79年のヴェスヴィオ火山噴火によりポンペイ市が壊滅的な被害を受けました。火砕流や火砕サージといった火山災害の恐ろしさについて知ることで、早期の避難行動が可能になります。日本が多くの活火山を抱える国であることを踏まえ、噴火災害に備えるための基礎知識を学びましょう。
火災 火災、火の危険性を心得て身を守ることを考えておく・8月18日 大館大火
1956年8月18日、秋田県大館市で発生した「大館大火」は、台風の影響で強風が吹き荒れる中、旅館から出火し、中心市街地を焼き尽くしました。この悲劇的な火災は、大館市に多くの教訓を残し、その後の防火対策の強化へとつながりました。火災のリスクを減らし、私たちの命と財産を守るために、過去の災害から学び、効果的な防火対策を身につけることが重要です。
地震 小さい地震でも大きな津波・3月3日 昭和三陸地震
1933年3月3日に発生した昭和三陸地震（M8.1）は、日本海溝の東側で起こるアウターライズ型地震の代表例です。この地震では、陸地での揺れは比較的小さかったものの、最大28.7mにも達する巨大津波が三陸沿岸を襲い、大きな被害をもたらしました。アウターライズ型地震では、地震の揺れを感じにくいため避難の遅れが命取りになります。本記事では、昭和三陸地震の教訓をもとに、アウターライズ型地震の特徴と津波への備えについて考察します。
台風 「キキクル（危険度分布）」、土石流から身を守ることを考えてみる・8月28日 愛媛・別子大水害
1899年8月28日、豪雨によって引き起こされた土石流が愛媛県の別子銅山を襲い、住宅や鉱山施設を一瞬にして押し流し、多くの被害をもたらしました。このような土石流の危険は、私たちが常に意識しておくべき課題です。土石流から身を守る方法や、災害の危険を事前に知るための情報ツール「キキクル」について知っておくことは防災に取り組む上で有益です。
台風 暴風について考えてみる・9月9日 令和元年台風15号
2019年9月9日、台風15号は千葉市付近に上陸し、関東地方に記録的な暴風をもたらしました。この台風は、比較的小型ながらも「非常に強い勢力」として関東地方に接近し、特に千葉県で大規模な被害を引き起こしました。停電や通信障害が長期化し、家屋の損壊も多数発生しました。台風15号の事例をもとに、強風への備えや対応について事前に考えておくことは防災に取り組む上で有益です。
火山 日本初の火山観測所が浅間山に設置・8月26日 火山防災の日
1911年8月26日、日本で初めての火山観測所が浅間山に設置されました。この日をきっかけに「火山防災の日」が制定され、火山の魅力や恩恵と同時に、その危険性を正しく理解し備える大切さが広く呼びかけられています。火山災害から命を守るために、歴史を振り返りつつ、防災への意識を高めていきましょう。
大雨 マイ・タイムラインで水害から身を守ることを考えてみる・8月13日～14日 京都市8.13水害
1959年8月13日から14日にかけて、京都市は「京都市8.13水害」として記憶される大規模な水害に見舞われました。台風7号と前線の影響で降水量が異常に増え、河川の氾濫や逆流が発生し、市内全域が浸水しました。このような歴史的な災害から学び、私たちが今できることは、個々の「マイ・タイムライン」を作成して、水害や土砂災害に備えることです。具体的な避難行動を事前に決めておくことで、いざという時に冷静かつ迅速に対応する助けとなります。
台風 「特別警報」が発表されたらどうするかを考えておく・9月15日～16日 台風18号
2013年9月15日から16日にかけて、台風18号によって初めて「特別警報」が発表されました。この特別警報は、暴風や大雨が予想される際に発表されるもので、通常の警報を超える重大な危険を示します。台風18号の通過に伴い、紀伊半島では記録的な大雨が降り、風速も40m/sに達しました。この新しい警報システムの目的は、未曾有の自然災害に対する最も強い警戒を呼びかけることです。特別警報が発表された場合には、直ちに市町村の避難情報に従い、安全確保を優先することが求められます。