地震 前震、本震、余震どれも地震・4月16日 熊本地震・本震
2016年4月、熊本県を襲った一連の地震は、わずか2日間で震度7を2度観測するという、これまでに例を見ない大災害となりました。特に4月16日に発生した「本震」は、多くの犠牲者と甚大な被害をもたらし、地震への備えや情報の伝え方に関する多くの課題を浮き彫りにしました。本記事では、熊本地震・本震の概要や教訓、そして防災上の新たな視点について紹介します。
地震 
地震 地震の後の地震に注意・3月12日 長野県北部の地震
2011年3月12日、東日本大震災の翌日に長野県北部を震源とするマグニチュード6.7の地震が発生しました。長野県栄村では震度6強を観測し、多くの家屋が被災するなど、大きな被害が出ました。この地震は東日本大震災による地殻変動が影響して発生したと考えられており、発生後も震度6弱の余震が観測されるなど、地震活動が続いていました。大きな地震の後には余震が発生する可能性があるため、被災地では引き続き注意が必要です。本記事では、余震への備えや適切な行動について解説します。
土砂災害 災害後を考えてみる・7月19日 平成18年7月豪雨・長野県岡谷市土石流災害
豪雨による災害が引き起こす被害は甚大であり、土砂崩れや土石流はその猛威を示します。2006年に発生した平成18年7月豪雨による長野県岡谷市での土石流災害では、どのような取り組みがなされ、被害を最小限に食い止めるための対策が行われてきたのか、その歩みをたどりつつ岡谷市が安全で安心なまちを目指す取り組みに焦点を当てていきます。災害時における情報収集や伝達の重要性、以前の水害から得られた教訓が現在に生かされている事例など、災害への備えは常に必要であり、過去の経験や取り組みから学び、未来につなげることは防災に取り組む上で有益であることを心得ておくことが大事です。
地震 耐震基準とわが家の耐震性を考えてみる・4月21日 大分県中部の地震
1975年4月21日に発生した大分県中部の地震では、震源に近い地域で多くの住宅が倒壊する深刻な被害が出ました。このような過去の地震をきっかけに、わが国の耐震基準は見直され、建物の安全性は少しずつ向上してきました。ですが、現在の住まいがその基準を満たしているかどうか、意識して確認したことはあるでしょうか？本記事では、耐震基準の変遷とともに、わが家の耐震性を見直すポイントについて紹介します。
地震 観測史上初の全都道府県で有感地震・5月30日 小笠原諸島西方沖の地震
2015年5月30日、小笠原諸島西方沖で発生した深発地震は、日本列島全体を揺らしました。震源の深さは682km、マグニチュード8.1。通常とは異なる“深発地震”の特性により、遠く離れた地域でも強い揺れを感じるという“異常震域”現象が生じ、47都道府県すべてで有感地震となったこの出来事は、地震の特性や備えの重要性を改めて私たちに突きつけました。
火山 決断ができない場合のスムーズな避難を考えてみる・11月8日 桜島「安永大噴火」
桜島の安永大噴火は、1779年に発生した歴史的な火山災害で、記録に残る中では最大級の噴火とされています。この記事では、この大噴火を例に、避難行動の重要性と、スムーズな避難を促すためのポイントについて考察します。避難が遅れる要因や、人々が行動に移るために必要な声かけの効果など、実際の避難経験を通じて、いざという時に備えるための教訓を探ります。
火山 噴火からの円滑な避難、火山ハザードマップと避難防災を考えてみる・7月15日 磐梯山大噴火
1888年（明治21年）、磐梯山で起こった大噴火は、我々に火山噴火のリスクと避難の重要性を教えてくれる出来事でした。火山災害への備えは、火山ハザードマップを活用し円滑な避難計画を立てることから始まります。火山噴火におけるリスクと避難行動を知り、それに備えることが避難へのカギです。火山噴火に対する適切な知識と準備が、災害時の生存率を大きく左右します。
復興 災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火
兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。
火災 災害と標準化について考えてみる・2月7日 アメリカ・ボルチモア大火
1904年、アメリカ・ボルチモアで発生した大規模火災では、都市ごとに異なるホースの規格が原因で、応援に駆けつけた消防隊が消火栓を使用できず、延焼を防ぐことが困難になりました。この出来事をきっかけに、ホースと消火栓の規格が統一され、標準化の重要性が広く認識されるようになりました。防災の分野でも、標準化が進むことで、情報共有や避難の円滑化が可能になります。いざという時に適切な行動を取るために、標準化の意義を考察します。
火災 「お七火事」、火災防止には放火対策も大事・1月25日（天和2年12月28日）天和の大火
火災を防ぐためには、日々の注意と対策が欠かせません。その中でも放火による火災は、誰もが意識すべき重要な課題です。歴史的にも有名な「お七火事」をはじめ、放火が原因で発生した火災の教訓から、私たちはどのような対策を取るべきかを考察します。