地震

生きている間には災害はもう来ないかを考えてみる・7月16日 新潟県中越沖地震

地震、津波、液状化、原子力発電所被災の発生 2007年(平成19年)7月16日 新潟県中越沖地震 マグニチュード6.8の新潟県中越沖地震が発生し、新潟県柏崎市、長野県飯綱町などで震度6強が観測されました。津波は柏崎市で高さ35cmが観測されています。
土砂災害

大規模地震によるブラックアウトを想定してみる・9月6日 北海道胆振東部地震

2018年9月6日に発生した北海道胆振東部地震は、マグニチュード6.7の強震により北海道全域に甚大な被害をもたらしました。この地震で観測された北海道初の震度7や広範囲にわたる強い揺れだけでなく、日本で初めてのブラックアウトが発生し、多くの人々の日常生活や産業活動に深刻な影響を及ぼしました。停電時の対策や備えの重要性を考え、今後の災害に備えるための具体的な対応を心得ておくことは防災に取り組む上で有益です。
事前

いつか来る災害のために、1年に1度は備蓄について考えてみる・11月19日は備蓄の日

11月19日は「備蓄の日」。この機会に、家庭での防災備蓄について考えてみませんか?東京都では、1年に一度、日常の食材や防災グッズの備蓄状況を「びち(1)く(9)」の合言葉で確認することを推奨しています。特に、大規模災害時には支援物資の到着が遅れる可能性があるため、家庭で1週間分の食料を備蓄することが重要です。この記事では、ローリングストックなど無理なく始められる備蓄方法も含め、家族構成や生活スタイルに合わせた備蓄のポイントを紹介します。
地震

震度6強の地震から命を守る、家具固定を考えてみる・10月6日 鳥取県西部地震

2000年10月6日、鳥取県西部でマグニチュード7.3、最大震度6強の地震が発生しました。この鳥取県西部地震は、幸いにも死者や火災がなく、被害が抑えられました。その要因には、震源が住宅密集地から離れた山間部にあったことや、発生時刻が昼食後の時間帯だったことが挙げられます。この記事では、地震発生時の現場の様子や家具転倒防止の重要性についても触れ、室内の安全対策を再確認する必要性を訴えています。
台風

暴風から身を守る・10月18日~20日 昭和54年台風20号

1979年(昭和54年)10月、台風20号が日本列島を縦断し、全国のほとんどが暴風域に入りました。最大瞬間風速50メートルという猛烈な風が各地を襲い、家屋の損壊や船の遭難など大きな被害をもたらしました。この記事では、昭和54年台風20号の被害を振り返るとともに、暴風から身を守るための基本的な備えや、風の危険性を理解するための情報を紹介します。
火山

噴火に備えることを考えてみる・3月9日 桜島・昭和噴火

桜島は日本でも特に活発な火山の一つであり、過去にも大規模な噴火が発生しています。1946年3月9日に起きた「昭和噴火」では、昭和火口から流れ出た溶岩が周囲に甚大な被害をもたらしました。現在も桜島の噴火活動は続いており、私たちは火山のリスクを正しく理解し、備えることが重要です。本記事では、昭和噴火の概要とともに、噴火被害を最小限に抑えるための対策や噴火の予兆について紹介します。
ハザードマップ

ハザードマップの活用を考えてみる・11月13日 南米コロンビア・ネバドデルルイス火山泥流災害

1985年、南米コロンビアでネバドデルルイス火山が噴火し、火山の熱で山頂の雪氷が溶け泥流となり、山麓のアルメロ市街地を襲いました。この災害により、23,000人が死亡・行方不明となる大惨事が発生しました。この災害が示すのは、ハザードマップを活用した避難計画の重要性が教訓として挙げられます。本記事では、ハザードマップの概要や活用法、必要性について解説し、防災に向けた準備を促します。
地震

液状化現象への備えについて考えてみる・9月19日 メキシコ地震

1985年9月19日に発生したメキシコ地震では、震源から300km離れたメキシコシティで長周期地震動による液状化現象が発生し、甚大な被害をもたらしました。液状化現象は、地震による強い揺れで地盤が液状化し、建物が沈んだり傾いたりする現象です。液状化への備えとして、液状化ハザードマップの活用が進められ、被害を防ぐための地盤改良等が重要視されています。
大雨

避難の心構えと想像力も災害の備え・7月19日~26日 平成21年7月中国・九州北部豪雨

都市のインフラ被害 2009年(平成21年)7月19日から26日 平成21年7月中国・九州北部豪雨 西日本付近に停滞した梅雨前線により、中国地方から九州北部にかけて所によって期間総雨量が700mmを超える記録的な大雨となり、各地で大きな被害が発生しました。この大雨災害について、気象庁により「平成21年7月中国・九州北部豪雨」と命名されました。
復興

災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火

 兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
 神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区(約233ha)に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年(平成7年)3月17日に、土地区画整理事業(124.6ha)と、市街地再開発事業(25.9ha)の都市計画決定を行いました。
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