大雨

豪雨災害、ヌカリなく備ることを考えてみる・8月14日 京都府南部豪雨

2012年8月14日、京都府南部では記録的な豪雨が発生し、河川の増水や土砂崩れによる甚大な被害が発生しました。この豪雨により、宇治市では住宅が流出し、多くの家が浸水・損壊しました。このような自然災害に対して適切に備えるためには、日頃から「マイ・タイムライン」を作成し、予めどのように行動するかを決めておくことが重要です。これから迎える台風シーズンを前に、自分自身や家族を守るための備えを再確認しておくことが防災に取り組む上で大事です。
地震

地震があったら津波に注意・2月29日 八丈島東方沖の地震

1972年2月29日、八丈島東方沖でマグニチュード7.0の地震が発生しました。八丈島では震度5を観測し、津波も東北から四国にかけて到達しましたが、大きな被害には至りませんでした。津波の規模は地震の震源の深さや発生メカニズムによって異なるため...
地震

地震、事前の備えを考えてみる・8月19日 北美濃地震

1961年8月19日に発生した北美濃地震は、北陸地方から岐阜県にかけて広範囲に被害をもたらしました。震源が山間部であったため、地震による土砂災害が多発し、多くの命が失われました。この記事では、北美濃地震の被害について振り返るとともに、地震への備えの重要性について考えます。地震が起きる前に、家庭内の安全対策や耐震性の確認を行い、災害時に備えることの大切さを学びましょう。
火災

都市火災から身を守ることを考えてみる・1月11日 三沢大火

都市部の火災は、強風や密集した建物の影響で被害が拡大しやすい特徴があります。1966年の三沢大火では、強風による延焼が市内中心部に甚大な被害をもたらしました。このような歴史から学び、私たちは火災を防ぐ備えやいざという時の行動を考える必要があります。本記事では、三沢大火の教訓を振り返りながら、都市部での火災対策や地震火災への備えについて考察します。
大雨

平成最悪の豪雨災害、西日本豪雨が遺した教訓と課題を考える・6月28日~7月8日 平成30年7月豪雨(西日本豪雨)

2018年夏、西日本各地を襲った記録的な豪雨は、多くの命と暮らしを奪いました。平成30年7月豪雨では、11府県に大雨特別警報が発表され、広範囲で河川の氾濫や土砂災害が相次ぎました。特に岡山・広島・愛媛の被害は甚大で、防災情報と避難行動のあり方が大きく問われる出来事となりました。
土砂災害

「怖いな」と思ったら早く避難・7月3日 熱海市伊豆山土石流災害

2021年7月、静岡県熱海市伊豆山地区で発生した大規模な土石流災害は、多くの命と生活を一瞬で奪いました。梅雨前線による大雨が引き金となり、崩壊した土砂が一気に流れ下ったのです。土砂災害は予測が難しく、危険を感じた時にはすでに避難の猶予がないこともあります。この記事では、熱海の災害を教訓に、いかに早めの避難が大切か、そして「怖いな」と感じたその瞬間の行動が命を守ることを伝えています。
地震

地震があったら洪水にも警戒が必要・6月8日(安政5年4月26日) 安政5年4月洪水

1858年6月8日、富山県の常願寺川で発生した大洪水は、数カ月前の大地震によって引き起こされたものでした。地震による山崩れが川をせき止め、その後の地震で堰が決壊し、土石流と洪水が人々を襲ったのです。この記事では、当時の被害の実態や教訓を振り返り、災害への備えの重要性を考えます。
火山

日本初の火山観測所が浅間山に設置・8月26日 火山防災の日

1911年8月26日、日本で初めての火山観測所が浅間山に設置されました。この日をきっかけに「火山防災の日」が制定され、火山の魅力や恩恵と同時に、その危険性を正しく理解し備える大切さが広く呼びかけられています。火山災害から命を守るために、歴史を振り返りつつ、防災への意識を高めていきましょう。
火山

災害の歴史から防災を考えてみる・7月31日(天応元年7月6日)富士山で最古の噴火記録

富士山の最古の噴火記録は、781年7月31日(天応元年7月6日)に『続日本紀』に記録されています。この噴火に伴う降灰の詳細は不明ですが、富士山における最古の噴火とされています。幕府は1707年の宝永噴火に対して迅速な初動対応を行い、知識人の協力を得て適切な情報と対応を提供しました。現代の災害対応や防災にも学ぶべき点があります。
復興

災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火

 兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
 神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区(約233ha)に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年(平成7年)3月17日に、土地区画整理事業(124.6ha)と、市街地再開発事業(25.9ha)の都市計画決定を行いました。
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