台風

水害から身を守る、「水防」や避難の注意点について考えてみる・9月15日 カスリーン台風

1947年9月15日、カスリーン台風によって関東地方では利根川と荒川の堤防が決壊し、東京の下町低地が広範囲にわたって浸水しました。このような大規模な水害は、今日でも日本各地で頻繁に発生しており、私たちの生活に深刻な影響を与えています。水害から身を守るためには、国や自治体の公助だけでなく、個々の備え(自助)や地域の水防団による共助が欠かせません。水防活動の重要性と家庭でできる備えを知っておくことは水害への備えを考える上で有益です。
事前

2017年の9月19日の地震・9月19日 メキシコ内陸でM7.1の地震

2017年9月19日メキシコでM7.1の地震が発生しました。メキシコでは1985年の9月19日にも地震があり、甚大な被害をもたらしています。
火災

火除地として誕生「広小路通」・2月24日~25日(万治3年1月14日~15日) 名古屋 万治3年の大火

名古屋の主要道路「広小路通」は、江戸時代に防火のための「火除地」として誕生しました。1660年2月、名古屋城下で発生した「万治の大火」は、町屋や武家屋敷を含む広範囲に被害をもたらしました。この大火を契機に、当時の碁盤割地区の一部が拡幅され、延焼を防ぐ空間として整備されたのが「広小路」です。現代においても、住宅密集地では出火防止や初期消火が重要です。
気象災害

車の立ち往生や除雪作業中の事故、大雪の時の心構えを考える・12月14日~21日 冬型の気圧配置による大雪

2020年12月14日から21日にかけて、冬型の気圧配置による大雪が発生し、北日本から西日本の日本海側で記録的な積雪が観測されました。この影響で新潟県や群馬県の高速道路で車の立ち往生が相次ぎ、除雪作業中の事故や交通障害が発生しました。特に群馬県藤原では、48時間と72時間の降雪量で全国記録を更新する大雪となり、全国で死傷者も多数出るなど厳しい状況が続きました。本記事では、大雪による立ち往生や屋根雪事故を防ぐための対策や注意点について解説します。
地震

前震、本震、余震どれも地震・4月16日 熊本地震・本震

2016年4月、熊本県を襲った一連の地震は、わずか2日間で震度7を2度観測するという、これまでに例を見ない大災害となりました。特に4月16日に発生した「本震」は、多くの犠牲者と甚大な被害をもたらし、地震への備えや情報の伝え方に関する多くの課題を浮き彫りにしました。本記事では、熊本地震・本震の概要や教訓、そして防災上の新たな視点について紹介します。
火災

風の強い日は、火事に注意・1月11日 伊豆大島 元町大火

風の強い日には火災が拡大しやすく、甚大な被害をもたらす危険性があります。1965年1月11日に発生した伊豆大島・元町大火では、強風により地区の約7割が焼失する未曽有の災害となりました。火災が風に影響される例は歴史的にも多く、日々の防火対策がいかに重要かを物語っています。本記事では、火災を未然に防ぎ、被害を最小限に抑えるための具体的な方法を学びます。
事前

ブロック塀倒壊による被害が多発、耐震基準変更の契機・6月12日 宮城県沖地震

1978年6月12日に発生した宮城県沖地震では、多くの命が倒壊したブロック塀の下敷きになるなど、都市部の脆弱な構造物が深刻な被害をもたらしました。この悲劇を契機に、建物の耐震性が強く見直され、1981年には建築基準法の大きな改正が行われました。この記事では、ブロック塀倒壊の教訓と、現在に続く耐震基準の重要性について考えます。
地震

液状化現象を想定してみる・6月16日 新潟地震

1964年6月16日に発生した新潟地震では、震度5の強い揺れとともに、新潟市などの低湿地で「液状化現象」が確認され、鉄筋コンクリートの建物が傾くなど深刻な被害が発生しました。この記事では、液状化が都市に与える影響や、その備えについて、当時の事例をもとに考察します。
気象災害

豪雪に備える・1月19日 昭和59年豪雪

1983年から1984年にかけて発生した昭和59年豪雪では、日本各地で大雪による被害が広がり、特に東京や横浜といった都市部でも記録的な積雪が観測されました。このような大雪災害に対して、事前の準備や適切な対応が必要であることを改めて認識することが大切です。具体的には、屋根雪の注意点や雪害を防ぐための対策について考察します。
火災

都市防災について考えてみる・3月2~3日 明暦の大火

江戸時代最大級の火災とされる「明暦の大火」は、1657年3月2日から3日にかけて発生し、江戸の街の大半を焼き尽くしました。この大火をきっかけに、江戸幕府は防火対策を強化し、広小路の設置や火消組織の充実など、都市防災の仕組みを整えていきました。現代においても、首都直下地震や気候変動による自然災害のリスクが高まる中、過去の災害の教訓を生かし、災害に強い街づくりが求められています。
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