地震 観測史上初の全都道府県で有感地震・5月30日 小笠原諸島西方沖の地震
2015年5月30日、小笠原諸島西方沖で発生した深発地震は、日本列島全体を揺らしました。震源の深さは682km、マグニチュード8.1。通常とは異なる“深発地震”の特性により、遠く離れた地域でも強い揺れを感じるという“異常震域”現象が生じ、47都道府県すべてで有感地震となったこの出来事は、地震の特性や備えの重要性を改めて私たちに突きつけました。
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台風 土石流や洪水から身を守ることを考えてみる・9月8日～14日 台風17号
1976年9月8日から14日にかけて発生した台風17号による大雨により土石流や洪水が被害を及ぼしました。特に、香川県小豆島や岐阜県美濃地方での被害が大きく、土砂災害の恐ろしさを浮き彫りにしています。また、土石流の前兆や避難の判断基準についても紹介されており、災害時に早期避難の重要性を強調しています。土砂災害の危険性と適切な避難行動について改めて考えておくことは、防災に取り組む上で有益です。
火山 ”火山は噴火する”と想定してみる・5月18日 アメリカ・セントへレンズ火山大噴火
1980年5月18日に起きたアメリカ・セントへレンズ火山の大噴火は、予測がされていたにもかかわらず多くの犠牲者を出しました。自然の力の恐ろしさと、防災の重要性を改めて考えるきっかけとなったこの災害から、私たちは何を学ぶべきなのかを考察します。
地震 震度6強の地震から命を守る、家具固定を考えてみる・10月6日 鳥取県西部地震
2000年10月6日、鳥取県西部でマグニチュード7.3、最大震度6強の地震が発生しました。この鳥取県西部地震は、幸いにも死者や火災がなく、被害が抑えられました。その要因には、震源が住宅密集地から離れた山間部にあったことや、発生時刻が昼食後の時間帯だったことが挙げられます。この記事では、地震発生時の現場の様子や家具転倒防止の重要性についても触れ、室内の安全対策を再確認する必要性を訴えています。
火山 噴火で全島民が島外避難、避難を考えてみる・11月21日 伊豆大島三原山大噴火
1986年、伊豆大島の三原山が大噴火を起こし、全島民約10,000人が島外へ避難しました。溶岩流が山腹の噴火口から流出する中、住民は約1か月にわたり本土での避難生活を送りました。この出来事を機に、火山国である日本では、火山に関する防災教育や避難訓練の重要性が改めて認識されるようになりました。本記事では、噴火災害時に適切な避難行動をとるための「警戒レベル」や、平時からの準備について考察します。
地震 地震で山体崩壊も、その時の心構えを前もって考えてみる・9月14日 長野県西部地震
1984年9月14日に発生した長野県西部地震は、御嶽山南側斜面の山体崩壊を引き起こし、王滝村を襲った大規模な土石流や岩屑流により多くの尊い命が失われました。地震による山体崩壊のリスクについて考察し、全国地震動予測地図や地震ハザードステーションJ-SHISを活用し事前の心構えを持っておくことは重要性です。
火山 身を守るために必要な火山の知識を考えてみ る・8月24日 ヴェスヴィオ火山噴火
79年のヴェスヴィオ火山噴火によりポンペイ市が壊滅的な被害を受けました。火砕流や火砕サージといった火山災害の恐ろしさについて知ることで、早期の避難行動が可能になります。日本が多くの活火山を抱える国であることを踏まえ、噴火災害に備えるための基礎知識を学びましょう。
地震 「避難勧告」から「避難指示」に、避難について考えてみる・11月15日 千島列島沖地震
2006年、千島列島沖で発生した大規模地震（M7.9）により、日本沿岸には津波警報や注意報が発表されました。多くの地域で津波が観測されましたが、実際の被害は予測を下回り、避難者数も少ない結果に。こうした中で避難勧告の意義や課題が浮き彫りになり、さらに2021年には「避難勧告」が廃止され「避難指示」に統一される法改正も行われました。本記事では、過去の事例をもとに避難情報の意義や新たな避難ルールについて考えます。
大雨 平成最悪の豪雨災害、西日本豪雨が遺した教訓と課題を考える・6月28日～7月8日 平成30年7月豪雨（西日本豪雨）
2018年夏、西日本各地を襲った記録的な豪雨は、多くの命と暮らしを奪いました。平成30年7月豪雨では、11府県に大雨特別警報が発表され、広範囲で河川の氾濫や土砂災害が相次ぎました。特に岡山・広島・愛媛の被害は甚大で、防災情報と避難行動のあり方が大きく問われる出来事となりました。
大雨 マイ・タイムラインで水害から身を守ることを考えてみる・8月13日～14日 京都市8.13水害
1959年8月13日から14日にかけて、京都市は「京都市8.13水害」として記憶される大規模な水害に見舞われました。台風7号と前線の影響で降水量が異常に増え、河川の氾濫や逆流が発生し、市内全域が浸水しました。このような歴史的な災害から学び、私たちが今できることは、個々の「マイ・タイムライン」を作成して、水害や土砂災害に備えることです。具体的な避難行動を事前に決めておくことで、いざという時に冷静かつ迅速に対応する助けとなります。