台風 高潮から身を守る備えや避難行動について心得ておく・9月3日 ジェーン台風
1950年9月3日、ジェーン台風が四国から近畿地方を襲い、甚大な被害をもたらしました。特に強風に伴う高潮は多くの命を奪いました。高潮の仕組みやその危険性について考え、日頃からの備えや避難行動の重要性について知っておくことは防災に取り組む上で有益です。
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地震 地球の裏側からの津波・5月24日 チリ地震津波
1960年5月24日、南米チリで発生したマグニチュード9.5の超巨大地震。この地震により発生した津波は、地球の裏側から太平洋を渡って約22時間後、日本列島に到達しました。強い揺れを伴わない「遠地津波」は、油断を招きやすく、被害を拡大させるおそれがあります。過去の教訓を踏まえ、津波警報が出たら迷わず避難する姿勢が、命を守る鍵となります。
土砂災害 雪の後に雨がふったら泥流災害に注意・3月22日 赤石村雪泥流災害
春先の雪や解ける雨が重なる時期には、雪を伴った泥流「雪泥流」による災害に注意が必要です。 1945年3月22日、青森県赤石村（現鰺ヶ沢町）では、雪が多く降ったこれにより、下流の集落が雪泥流に襲われる大災害が発生しました。この記事では、雪泥流の特徴や対策について詳しく解説します。
地震 地震があったら津波からの避難も忘れずに・6月15日 明治三陸地震
1896年6月15日に発生した明治三陸地震では、揺れによる被害はなかったものの、約30分後に襲来した大津波により多数の命が奪われました。地震の直後は、たとえ揺れが小さくても津波の可能性を意識し、迅速に避難することが生死を分ける重要な行動となります。この歴史的災害の教訓を改めて振り返り、命を守るために私たちができる備えを考えましょう。
火災 火災、出火原因で忘れていけないのは「放火」・5月5日 越後長岡享保13年の大火「三蔵火事」
火災の出火原因として最も多いのは「放火」——現代においても深刻な問題であり続けています。1728年5月5日に越後長岡で発生した「三蔵火事」は、まさに放火が引き金となった大火災でした。本記事では、歴史に学ぶ火災の教訓とともに、放火を防ぐために私たちができる対策について紹介します。
つむじ風 竜巻から身を守ることを考えてみる・5月20日 米国・ムーア竜巻
2013年にアメリカ・オクラホマ州ムーアで発生した大規模竜巻は、多くの命と家を奪いました。本記事ではその被害を振り返りつつ、日本でも役立つ「竜巻注意情報」や、いざというときの避難行動について紹介します。
火山 過去の災害から学ぶ、先人の教えを考えてみる・7月29日（承和5年7月5日） 伊豆諸島・神津島大噴火
838年、伊豆諸島の神津島で大規模な噴火が発生しました。火砕流が海へと達し、関東から近畿にかけて降灰が広がるなど、当時の人々に深刻な影響を与えたとされています。このような災害の記録は、単なる過去の出来事ではなく、私たちに「備え」の大切さを教えてくれる貴重な教訓です。先人たちはその体験を石碑や記録として後世に伝えようとし、私たちの防災意識の土台を築いてきました。過去を学び、未来へ活かすことは防災に取り組む上で有益です。
大雨 自然災害への備えと対策をマイ・タイムラインで考えてみる・8月20日～21日 北海道常呂川・湧別川水害
2016年8月20日から21日にかけて発生した北海道常呂川・湧別川水害は、長雨による河川の氾濫により地域住民に深刻な影響を及ぼしました。水害への備えはどのように行うべきなのか、そしてその際に活用できるツールの一つとして「マイ・タイムライン」があります。水害の防止に向けた備えとして、「マイ・タイムライン」の活用法について心得ておくことは防災取り組む上で有益です。
地震 災害に強いまちづくりを考えてみる・5月23日 北但馬地震
925年に発生した北但馬地震は、兵庫県北部に甚大な被害をもたらしました。多くの命と暮らしが失われたこの災害をきっかけに、地域では復興とともに「災害に強いまちづくり」が進められてきました。本記事では、北但馬地震の被害と復興の歩みに触れながら、現代に求められる防災・減災の視点について考えていきます。
復興 災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火
兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。