地震 東日本大震災から1か月、余震について考えてみる・4月7日 宮城県沖の地震
東日本大震災からわずか1か月足らずの4月7日、宮城県沖で大きな余震が発生しました。この地震により、新たに死者4人、負傷者296人の被害が発生し、鉄道インフラにも影響が及びました。余震とはどのようなものなのでしょうか？ また、私たちはどのように備えるべきなのでしょうか？ 余震の特徴や対策について考えてみます。
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地震 地震があったら津波に注意・2月29日 八丈島東方沖の地震
1972年2月29日、八丈島東方沖でマグニチュード7.0の地震が発生しました。八丈島では震度5を観測し、津波も東北から四国にかけて到達しましたが、大きな被害には至りませんでした。津波の規模は地震の震源の深さや発生メカニズムによって異なるため...
大雨 早い避難をマイ・タイムラインで考えてみる・7月21日～23日 秋田県大雨災害、雄物川氾濫
2017年7月21日から23日にかけて、秋田県では大雨災害が発生し、雄物川が氾濫しました。人的被害は最小限に留められたのは、早い段階での住民避難です。では、どうすれば早い避難が可能になるのでしょうか。そのためには、マイ・タイムラインを活用することが有効です。マイ・タイムラインは、事前に計画的に行動することを可能にするツールです。このツールを使って具体的な避難計画を立てることができます。防災において、早めの行動が命を守ることにつながります。
地震 二つの芸予地震、被害に大きな差・6月2日 芸予地震
1905年と2001年に発生した2つの芸予地震。いずれも広島や愛媛を中心に大きな揺れをもたらしましたが、その被害には大きな差がありました。背景には、耐震基準の整備と、地盤や建物の状況の違いがあったのです。地震から命と暮らしを守るために、今改めて知っておきたいことについて考察します。
大雨 水害からの逃げ方を計画してみる・7月22日 信濃川決壊 横田切れ
1896年7月、新潟県を流れる信濃川が大雨により決壊し、「横田切れ」と呼ばれる大規模水害が発生しました。越後平野一帯は広く浸水し、6万棟もの家屋が被害を受けたこの災害は、今なお語り継がれる未曾有の出来事です。こうした過去の教訓をもとに、現代では「マイ・タイムライン」などのツールを活用し、命を守るための避難行動を事前に計画しておくことが重要になっています。この記事では、水害時にどう逃げるかを自分で考え、準備するための方法を紹介します。
土砂災害 豪雨、水害から身を守ることを考えてみる・8月22日～28日 明治40年大水害
1907年（明治40年）に発生した「明治40年大水害」は、歴史的にも大規模な被害をもたらしました。豪雨や水害に備える為にハザードマップの活用や河川ライブカメラの情報を前もって知って、活用できるようにしておくことは豪雨や水害から身を守るために有益です。
火山 噴火で全島民が島外避難、避難を考えてみる・11月21日 伊豆大島三原山大噴火
1986年、伊豆大島の三原山が大噴火を起こし、全島民約10,000人が島外へ避難しました。溶岩流が山腹の噴火口から流出する中、住民は約1か月にわたり本土での避難生活を送りました。この出来事を機に、火山国である日本では、火山に関する防災教育や避難訓練の重要性が改めて認識されるようになりました。本記事では、噴火災害時に適切な避難行動をとるための「警戒レベル」や、平時からの準備について考察します。
事前 季節の変わり目に防災用品を点検しておく・12月1日 防災用品点検の日
「防災用品点検の日」として年に4回設けられている3月1日、6月1日、9月1日、12月1日は、防災用品の準備と点検を促す大切な機会です。関東大震災を教訓に、防災・危機管理アドバイザーの山村武彦氏がこの日を制定し、定期的な防災用品の見直しを呼びかけています。賞味期限のある非常食やバッテリーの充電状態など、災害時に必要な物資がいつでも使えるよう、点検と備蓄の意識を高めていきましょう。
事前 「元旦に地震がおきる」ことを考えてみる・1月１日 能登半島地震
2024年元旦、石川県能登地方を襲ったマグニチュード7.6の地震は、多くの人々に「新年早々の災害」という衝撃を与えました。穏やかに迎えるはずの日が、一瞬で非日常へと変わる──そんな現実を突きつけた能登半島地震。この記事では、「元旦に地震や津波を想定する」という視点から、災害への備えのあり方を改めて考えます。
地震 地震をいち早く知らせる緊急地震速報を知っておく・7月28日 明治熊本地震
地震が頻繁に発生する日本において、「防災 緊急地震速報」が重要な役割を果たしています。緊急地震速報は、地震が発生する前に地震波を観測し、速やかに情報を伝達します。1889年7月28日の「明治熊本地震」のような遠い地震の観測からも、我々は地震の脅威に対する警戒と対策の必要性を再認識することができます。緊急地震速報の特性と限界を知り、受け取った際の行動を予め理解して、災害に備えることが大切です。