土砂災害

山間部の地震、土砂災害に注意・4月9日(安政5年2月26日)飛越地震

1858年4月9日に発生した飛越地震は、現在の富山県と岐阜県の県境付近を震源とする推定マグニチュード7台の大地震でした。山岳地帯を走る跡津川断層の活動による直下型地震であり、大規模な山崩れや土砂崩れが発生しました。さらに、崩れた土砂が川をせき止めて天然ダムが形成され、下流域の住民にとって新たな脅威となりました。こうした地震に伴う土砂災害は、現代においても山間部での地震時に警戒すべき重要なリスクの一つです。
備蓄

大規模な停電と断水、被災後の生活期間を想定して備蓄について考えてみる・9月5日 台風第15号・房総半島台風

令和元年9月に発生した台風第15号(房総半島台風)は、伊豆諸島や関東地方南部に甚大な被害をもたらしました。特に暴風による大規模な停電と断水は、住民の生活に深刻な影響を及ぼしました。台風による被害やその後の長期にわたる停電・断水の備え、備蓄が重要性であることを知っておくことは防災に取り組む上で有益です。
土砂災害

都市型土砂災害とその被害を振り返る・7月7日~10日 昭和42年7月豪雨

1967年7月、西日本の都市部を中心に記録的な大雨が襲い、土砂災害や鉄砲水により甚大な被害が発生しました。昭和42年7月豪雨として記録されたこの災害は、都市の脆弱性と砂防対策の重要性を改めて突きつけました。
台風

台風の接近時、高潮と高波に注意が必要・9月4日 台風21号

2018年9月4日、非常に強い勢力を持った台風21号が日本に上陸し、四国や近畿地方を中心に甚大な被害をもたらしました。特に大阪湾では、記録的な高潮が発生し、大規模な浸水や関西空港の孤立などが発生しました。台風接近時の高潮と高波のリスクに対する注意点や、適切な避難行動について知っておくことは、命を守るための事前の備えと迅速な対応が求められる状況において有益です。
地震

地震と予測について考えてみる・4月6日 イタリア・ラクイラ地震

地震の予測 2009年4月6日 イタリア・ラクイラ地震 イタリア中部・首都ローマの北東を震源とするマグニチュード6.3のラクイラ地震が発生しました。
地震

ブロック塀倒壊による被害から身を守ることを考えてみる・6月18日 大阪府北部の地震

2018年6月18日に発生した大阪府北部地震では、多くの建物被害や人的被害が出ました。中でも注目されたのが、ブロック塀の倒壊によって命を落とした痛ましい事故です。地震時にブロック塀がなぜ倒壊したのか、どのような対策が求められているのかを振り返り、私たちが身を守るためにできることを考えてみましょう。
大雨

水害からの逃げ方を計画してみる・7月22日 信濃川決壊 横田切れ

1896年7月、新潟県を流れる信濃川が大雨により決壊し、「横田切れ」と呼ばれる大規模水害が発生しました。越後平野一帯は広く浸水し、6万棟もの家屋が被害を受けたこの災害は、今なお語り継がれる未曾有の出来事です。こうした過去の教訓をもとに、現代では「マイ・タイムライン」などのツールを活用し、命を守るための避難行動を事前に計画しておくことが重要になっています。この記事では、水害時にどう逃げるかを自分で考え、準備するための方法を紹介します。
地震

「震度7」、その後の復興について考えてみる・6月28日 福井地震

1948年6月28日、福井平野を襲った福井地震は、家屋全壊率100%の集落を生み出し、市街地には火災が広がるなど壊滅的な被害をもたらしました。この地震をきっかけに「震度7」が新設され、日本の防災の在り方にも大きな転機を与えました。戦後の混乱期、空襲や洪水といった度重なる災害を乗り越えて復興を遂げた福井の姿から、今、学ぶべきことについて考察します。
火山

火山噴火について考えてみる・4月14日 アイスランド・エイヤフィヤトラヨークトル火山噴火

2010年4月14日、アイスランド南部のエイヤフィヤトラヨークトル火山が噴火し、噴煙は上空9,000mに達しました。風の影響で火山灰が欧州各国に広がり、約30カ国の空港が一時閉鎖されるなど、広範囲で深刻な影響が出ました。この火山噴火は、交通や経済に大きな打撃を与え、戦後最大規模の空域閉鎖とも言われています。災害が起きやすい地域は自然が豊かで観光資源も多く、災害と共に生きる知恵と準備が求められます。
台風

高潮から身を守ることを考えてみる・8月21日 昭和45年台風10号

1970年に発生した昭和45年台風10号(通称「土佐湾台風」)では、台風と満潮が重なり高知市で大規模な浸水が発生しました。高潮から身を守るには日頃からの備えとともに、早めの避難が必要です。そのためには自ら判断できるよう心構えを持つことと、地域での助け合いも大事です。地域防災の重要性を認識し、災害時には隣近所との連携できるよう日頃からの取り組みが欠かせないといえます。
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