台風

風水害への備えとして、家や地域のリスクや防災気象情報・避難情報を前もって知っておく・8月14日 台風7号

1959年8月14日、台風7号が中部地方を縦断し、静岡、山梨、長野、新潟の各県に甚大な被害をもたらしました。山間部では最大800mmの大雨が降り、強風が吹き荒れ、広範囲での風水害が発生しました。このような過去の教訓を踏まえ、風水害への備えが重要です。ハザードマップを活用して地域のリスクを把握し、防災気象情報に基づいて適切な行動を取ることが、命を守るための基本となります。
つむじ風

竜巻から身を守ることを考えてみる・5月20日 米国・ムーア竜巻

2013年にアメリカ・オクラホマ州ムーアで発生した大規模竜巻は、多くの命と家を奪いました。本記事ではその被害を振り返りつつ、日本でも役立つ「竜巻注意情報」や、いざというときの避難行動について紹介します。
火山

火山噴火への心構えを考える・4月7日 イタリア・ヴェスヴィオ山噴火

1906年4月7日、イタリアのヴェスヴィオ山が噴火し、大規模な降灰によって約300人が犠牲となりました。この火山は、西暦79年にポンペイを埋没させた噴火が有名ですが、その後も幾度となく噴火を繰り返しています。火山噴火は予兆があっても正確な予測が難しいため、日頃からの備えが重要です。本記事では、噴火時の安全対策や家庭でできる防災のポイントを紹介し、火山のリスクと向き合うための心構えを考えます。
事前

明日、東日本大震災があると分っていたらどうするかを考えてみる・3月11日 東日本大震災

2011年3月11日、東日本大震災は多くの暮らしを一瞬にして変えました。その日を経験した人々の言葉には、私たちが今できる防災対策のヒントが詰まっています。地震のあの瞬間、避難の判断、ライフラインが途絶えなかった後の生活――「もし明日、同じことが起こるかもしれない?」と考えると、今日からできる備えが見えてくるはずです。この記事では、震災当時の体験談や防災の重要性、家具固定や備蓄の必要性等について紹介します。
台風

水害から身を守る、「水防」や避難の注意点について考えてみる・9月15日 カスリーン台風

1947年9月15日、カスリーン台風によって関東地方では利根川と荒川の堤防が決壊し、東京の下町低地が広範囲にわたって浸水しました。このような大規模な水害は、今日でも日本各地で頻繁に発生しており、私たちの生活に深刻な影響を与えています。水害から身を守るためには、国や自治体の公助だけでなく、個々の備え(自助)や地域の水防団による共助が欠かせません。水防活動の重要性と家庭でできる備えを知っておくことは水害への備えを考える上で有益です。
備蓄

大規模な停電と断水、被災後の生活期間を想定して備蓄について考えてみる・9月5日 台風第15号・房総半島台風

令和元年9月に発生した台風第15号(房総半島台風)は、伊豆諸島や関東地方南部に甚大な被害をもたらしました。特に暴風による大規模な停電と断水は、住民の生活に深刻な影響を及ぼしました。台風による被害やその後の長期にわたる停電・断水の備え、備蓄が重要性であることを知っておくことは防災に取り組む上で有益です。
火山

噴火をどう警戒するかを考えてみる・6月30日 箱根山噴火

観光地として知られる神奈川県・箱根山で、2015年6月30日、大涌谷の噴気地帯において噴火が確認され、噴火警戒レベルが「入山規制」を意味するレベル3に引き上げられました。突然の火山活動にどう備えるか――本記事では、噴火警戒レベルの仕組みと、私たちがとるべき行動について考えます。
気象災害

洪水から身を守るには・7月7日 七夕豪雨

1974年7月7日、七夕の日に静岡県を中心に記録的な大雨が降り、河川の氾濫や土砂崩れが相次いだ「七夕豪雨」。身近な生活を一変させる洪水から命を守るためには、日頃の備えと早めの行動が欠かせません。この記事では、過去の災害を振り返りながら、洪水時に取るべき基本的な防災行動について考えます。
台風

「逃げなきゃコール」、避難情報と避難行動を考えてみる・8月30日 台風10号

2016年8月30日、台風10号が岩手県大船渡市付近に上陸し、東北地方に大きな被害をもたらしました。この災害では、避難情報が必ずしも避難行動に結びついていないという課題が浮き彫りになり、その後、避難情報の名称変更が行われました。避難行動の重要性に加え、家族の安全を確保するために「逃げなきゃコール」の活用も知っておくことは防災に取り組む上で有益です。
復興

災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火

 兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
 神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区(約233ha)に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年(平成7年)3月17日に、土地区画整理事業(124.6ha)と、市街地再開発事業(25.9ha)の都市計画決定を行いました。
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