気象災害

首都圏での大雪を考えてみる・4月8日 関東甲信4月の大雪

首都圏では雪に対する備えが十分でないことが多く、交通機関の混乱やライフラインの影響が大きくなりがちです。1988年4月8日には関東甲信地方で季節外れの大雪が発生し、東京都心でも9cmの積雪を記録しました。本記事では、この過去の事例を振り返りながら、大雪時の交通対策や防災のポイントを考えていきます。
地震

震度と揺れ・5月1日 男鹿地震

1939年5月1日、秋田県男鹿半島を震源とする「男鹿地震」が発生しました。震源の浅さによって強い揺れが広範囲に影響を与え、多くの被害が出ました。本記事では、男鹿地震の特徴や震度と揺れの関係、そして地震時に命を守るためにできる備えについて紹介します。
火山

富士山の噴火を想定してみる・4月11日(平安時代の延暦19年3月14日) 富士山延暦噴火

日本を代表する活火山・富士山は、過去に大規模な噴火を繰り返してきました。特に延暦、貞観、宝永の噴火は歴史的にも大きな影響を与えています。もし現在、同規模の噴火が発生すれば、火山灰による交通や生活への影響、土砂災害の発生が懸念されます。こうしたリスクに備えるため、自治体は避難計画を策定し、住民への啓発を進めています。本記事では、富士山の噴火の歴史や被害の可能性、そして最新の防災対策について解説します。
事前

「元旦に地震がおきる」ことを考えてみる・1月1日 能登半島地震

2024年元旦、石川県能登地方を襲ったマグニチュード7.6の地震は、多くの人々に「新年早々の災害」という衝撃を与えました。穏やかに迎えるはずの日が、一瞬で非日常へと変わる──そんな現実を突きつけた能登半島地震。この記事では、「元旦に地震や津波を想定する」という視点から、災害への備えのあり方を改めて考えます。
台風

「特別警報」が発表されたらどうするかを考えておく・9月15日~16日 台風18号

2013年9月15日から16日にかけて、台風18号によって初めて「特別警報」が発表されました。この特別警報は、暴風や大雨が予想される際に発表されるもので、通常の警報を超える重大な危険を示します。台風18号の通過に伴い、紀伊半島では記録的な大雨が降り、風速も40m/sに達しました。この新しい警報システムの目的は、未曾有の自然災害に対する最も強い警戒を呼びかけることです。特別警報が発表された場合には、直ちに市町村の避難情報に従い、安全確保を優先することが求められます。
台風

高潮対策の取り組みを知っておく・9月21日 室戸台風

1934年9月21日に高知県室戸岬に上陸した「室戸台風」は、観測史上最低の気圧を記録し、四国から北陸地方にかけて甚大な被害をもたらしました。特に大阪では、大雨と高潮による浸水被害が発生し、多くの人命が奪われました。この災害を契機に気象注意報の発表が開始され、防災対策の強化が進められました。室戸台風をはじめとする高潮被害と、それに対する大阪の防災対策について解説します。
地震

地震で山体崩壊も、その時の心構えを前もって考えてみる・9月14日 長野県西部地震

1984年9月14日に発生した長野県西部地震は、御嶽山南側斜面の山体崩壊を引き起こし、王滝村を襲った大規模な土石流や岩屑流により多くの尊い命が失われました。地震による山体崩壊のリスクについて考察し、全国地震動予測地図や地震ハザードステーションJ-SHISを活用し事前の心構えを持っておくことは重要性です。
事前

2017年の9月19日の地震・9月19日 メキシコ内陸でM7.1の地震

2017年9月19日メキシコでM7.1の地震が発生しました。メキシコでは1985年の9月19日にも地震があり、甚大な被害をもたらしています。
火山

災害の歴史から防災を考えてみる・7月31日(天応元年7月6日)富士山で最古の噴火記録

富士山の最古の噴火記録は、781年7月31日(天応元年7月6日)に『続日本紀』に記録されています。この噴火に伴う降灰の詳細は不明ですが、富士山における最古の噴火とされています。幕府は1707年の宝永噴火に対して迅速な初動対応を行い、知識人の協力を得て適切な情報と対応を提供しました。現代の災害対応や防災にも学ぶべき点があります。
ハザードマップ

洪水ハザードマップを見て、注意すべき点を想定しておく・9月3日~12日 琵琶湖・明治29年の大洪水

9月3日から12日にかけて発生した琵琶湖周辺の「明治29年の大洪水」は、記録的な大雨によって広範囲が浸水した歴史的な災害です。彦根市では一日で597mmもの降雨が観測され、琵琶湖の水位は+3.76mに達しました。この経験から、琵琶湖の水位調整や河川管理が強化されることになりました。現代でも、ハザードマップを確認し、被害の想定と避難場所の確認をしておくことが防災の基本です。地域の災害リスクを把握し、早めの備えが求められます。
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