事前 明日、火山が噴火すると分っていたらどこに避難する？・11月17日 雲仙・普賢岳噴火活動を開始
1990年、雲仙・普賢岳は198年ぶりに噴火を再開し、翌年には多くの犠牲者を出す大規模な火砕流も発生しました。この経験から、避難場所の確認や家族との避難経路の話し合いがどれほど重要かを多くの人々が痛感しています。火山災害だけでなく、さまざまな災害に備えて、安全な避難先や連絡手段を事前に確認しておくことが不可欠です。
事前 
地震 震度と揺れ・5月1日 男鹿地震
1939年5月1日、秋田県男鹿半島を震源とする「男鹿地震」が発生しました。震源の浅さによって強い揺れが広範囲に影響を与え、多くの被害が出ました。本記事では、男鹿地震の特徴や震度と揺れの関係、そして地震時に命を守るためにできる備えについて紹介します。
地震 山体崩壊、岩屑なだれにより複数の集落が埋没・5月31日 ペルー・アンカシュ地震
1970年5月31日、南米ペルーを襲ったアンカシュ地震は、地震そのものの揺れに加え、山体崩壊による岩屑なだれが壊滅的な被害をもたらしました。特に、ワスカラン山の大規模な崩壊によって発生した岩屑なだれは、複数の集落を一瞬で飲み込み、6万人以上の命が失われました。この災害を通じて、地震とそれに伴う二次災害の恐ろしさ、そして備えの重要性が改めて浮き彫りになりました。
火災 火災、出火原因で忘れていけないのは「放火」・5月5日 越後長岡享保13年の大火「三蔵火事」
火災の出火原因として最も多いのは「放火」——現代においても深刻な問題であり続けています。1728年5月5日に越後長岡で発生した「三蔵火事」は、まさに放火が引き金となった大火災でした。本記事では、歴史に学ぶ火災の教訓とともに、放火を防ぐために私たちができる対策について紹介します。
地震 生きている間には災害はもう来ないかを考えてみる・7月16日 新潟県中越沖地震
地震、津波、液状化、原子力発電所被災の発生 2007年（平成19年）7月16日 新潟県中越沖地震 マグニチュード6.8の新潟県中越沖地震が発生し、新潟県柏崎市、長野県飯綱町などで震度6強が観測されました。津波は柏崎市で高さ35cmが観測されています。
地震 地震があったら洪水にも警戒が必要・6月8日（安政5年4月26日） 安政5年4月洪水
1858年6月8日、富山県の常願寺川で発生した大洪水は、数カ月前の大地震によって引き起こされたものでした。地震による山崩れが川をせき止め、その後の地震で堰が決壊し、土石流と洪水が人々を襲ったのです。この記事では、当時の被害の実態や教訓を振り返り、災害への備えの重要性を考えます。
地震 1100年前の巨大地震と備えについて考えてみる・7月13日（貞観11年5月26日） 貞観地震
1100年前の貞観地震は、マグニチュード8.3の巨大地震と津波によって多くの被害をもたらしました。そのような過去の災害を教訓に、現在も我々は地域の防災情報を知ることの重要性を認識しておくことは防災に取り組む上で重要です。自分の住んでいる地域における災害遺構や防災情報を把握することは、自然災害から生命を守るために不可欠です。地域の防災情報を知り、適切な対策を取ることは、万が一の災害に備える上で欠かせない要素です。命を守るためにも防災に関する情報を把握し、自分事として行動に移すことが大切です。
地震 小さい地震でも大きな津波・3月3日 昭和三陸地震
1933年3月3日に発生した昭和三陸地震（M8.1）は、日本海溝の東側で起こるアウターライズ型地震の代表例です。この地震では、陸地での揺れは比較的小さかったものの、最大28.7mにも達する巨大津波が三陸沿岸を襲い、大きな被害をもたらしました。アウターライズ型地震では、地震の揺れを感じにくいため避難の遅れが命取りになります。本記事では、昭和三陸地震の教訓をもとに、アウターライズ型地震の特徴と津波への備えについて考察します。
土砂災害 集中豪雨、バックビルディング現象・線状降水帯を知っておく・8月20日 広島市で大規模土砂災害
2014年8月20日、広島市安佐北区と安佐南区で発生した大規模な土砂災害は、集中豪雨による甚大な被害をもたらしました。わずか3時間で217.5mmもの雨が降り続け、山間部で同時多発的に発生した土石流が住宅地を襲い、多くの命が失われました。この豪雨の背景には「バックビルディング現象」があり、同じ場所で次々と積乱雲が発生し続けることで、狭い範囲に集中して大雨が降り続けたことが災害を引き起こしました。
復興 災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火
兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。