気象災害 春の嵐、メイストームの由来と対策・5月9日 低気圧急発達「メイストーム」
5月は穏やかな春の季節と思われがちですが、実は台風並みの暴風や高波をもたらす「メイストーム（5月の嵐）」が発生しやすい時期でもあります。1954年5月9日、日本付近で急速に発達した低気圧が猛威を振るい、広範囲で海難事故が相次ぎました。この記事では、その「メイストーム」の由来と対策について紹介します。
気象災害 
地震 先月も先々月も発生した地震、地震の連鎖について考えてみる・5月13日 鹿児島県北西部の地震
地震は一度きりとは限りません――。1997年5月、鹿児島県薩摩地方では震度6弱の強い地震が発生しました。この地震は、それ以前の3月や4月にも同地域で地震が続いていた中で起きたもので、地震が連鎖する可能性を示す例とも言えます。改めて、地震に対する継続的な備えの重要性を考えてみましょう。
大雨 マイ・タイムラインで水害から身を守ることを考えてみる・8月13日～14日 京都市8.13水害
1959年8月13日から14日にかけて、京都市は「京都市8.13水害」として記憶される大規模な水害に見舞われました。台風7号と前線の影響で降水量が異常に増え、河川の氾濫や逆流が発生し、市内全域が浸水しました。このような歴史的な災害から学び、私たちが今できることは、個々の「マイ・タイムライン」を作成して、水害や土砂災害に備えることです。具体的な避難行動を事前に決めておくことで、いざという時に冷静かつ迅速に対応する助けとなります。
気象災害 首都圏での大雪を考えてみる・4月8日 関東甲信4月の大雪
首都圏では雪に対する備えが十分でないことが多く、交通機関の混乱やライフラインの影響が大きくなりがちです。1988年4月8日には関東甲信地方で季節外れの大雪が発生し、東京都心でも9cmの積雪を記録しました。本記事では、この過去の事例を振り返りながら、大雪時の交通対策や防災のポイントを考えていきます。
大雨 水害時の心構えとトイレ対策とを考えてみる・7月11日 7.11水害
大雨により水害が発生 1995年（平成7年）7月11日 7.11水害 長野県北部と新潟県上越地方で、2日間で400mm前後の大雨となり、関川と姫川流域で斜面崩壊や土石流、河川氾濫などが相次いで起こり、この大雨で6人が死傷、家屋の浸水は6,000棟以上に及びました。
地震 家具固定は家庭でしなければならない地震対策・1月17日 阪神・淡路大震災
1995年1月17日に発生した阪神・淡路大震災では、多くの方が家具や家電の転倒により負傷したり、避難が困難になるといった被害が発生しました。この震災の経験から、地震に備えた家具の固定や転倒防止の重要性が改めて認識されています。本記事では、具体的な対策とその実践方法を紹介します。
土砂災害 災害後を考えてみる・7月19日 平成18年7月豪雨・長野県岡谷市土石流災害
豪雨による災害が引き起こす被害は甚大であり、土砂崩れや土石流はその猛威を示します。2006年に発生した平成18年7月豪雨による長野県岡谷市での土石流災害では、どのような取り組みがなされ、被害を最小限に食い止めるための対策が行われてきたのか、その歩みをたどりつつ岡谷市が安全で安心なまちを目指す取り組みに焦点を当てていきます。災害時における情報収集や伝達の重要性、以前の水害から得られた教訓が現在に生かされている事例など、災害への備えは常に必要であり、過去の経験や取り組みから学び、未来につなげることは防災に取り組む上で有益であることを心得ておくことが大事です。
火山 火山の噴火に備えることを考えてみる・10月28日 御嶽山 有史以来初の噴火
この記事では、御嶽山の有史以来初の噴火をきっかけに、火山災害への備えについて考えます。1979年10月28日、御嶽山で水蒸気噴火が発生し、周辺に大きな被害をもたらしました。この出来事を通じて、火山の分類における「死火山」や「休火山」という用語の使用が見直され、火山の活動に対する理解が深まりました。御嶽山噴火災害の教訓を活かし、火山と共存するための防災対策について学びましょう。
台風 台風並みの「春の嵐」を想定してみる・4月3日 台風並に発達した低気圧による暴風被害
春の訪れと共に「春の嵐」。 2012年4月3日、日本列島を襲った台風並みに発達した低気圧は、全国で死傷者を出し、交通機関やライフラインにも大きな影響を予想しました。 この記事では、過去の事例を振り返りながら、「春の嵐」の特徴や対策について解説します。
地震 地震の後の地震に注意・3月12日 長野県北部の地震
2011年3月12日、東日本大震災の翌日に長野県北部を震源とするマグニチュード6.7の地震が発生しました。長野県栄村では震度6強を観測し、多くの家屋が被災するなど、大きな被害が出ました。この地震は東日本大震災による地殻変動が影響して発生したと考えられており、発生後も震度6弱の余震が観測されるなど、地震活動が続いていました。大きな地震の後には余震が発生する可能性があるため、被災地では引き続き注意が必要です。本記事では、余震への備えや適切な行動について解説します。