台風 洪水から身を守ることを考えてみる・10月10日 阿久根台風
1945年10月10日に上陸した「阿久根台風」は、鹿児島県阿久根市を中心に広範囲で大きな被害をもたらしました。特に洪水による浸水被害が深刻で、兵庫県では200人以上が死亡するなど、全国で多くの犠牲者が出ました。このような水害に備えるためには、日頃から避難場所や行動計画を確認し、洪水が発生した際には速やかに避難することが重要です。本記事では、洪水の危険性や避難の重要性、水防活動について考察します。
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火山 防災は事前の心構えを持つことから・6月3日 雲仙普賢岳で大規模火砕流
1991年6月3日、長崎県・雲仙普賢岳で発生した大規模な火砕流は、多くの尊い命を奪い、火山災害の恐ろしさを私たちに突きつけました。この出来事は、「ただちに避難する」という行動の背後に、どれほどの心構えと知識が必要なのかを改めて教えてくれます。火山と共に生きる私たちにとって、防災の第一歩は、「自分も被災するかもしれない」と日頃から想像することにあるのです。
地震 余震について考えてみる・8月3日 松代群発地震
1965年8月3日に始まった松代群発地震は、翌年の1966年4月5日に最大震度を記録し、現在もなお余震が続いています。地震活動は依然として活発であり、1日1回程度の地震が観測されています。このように長期間にわたる地震活動に対する心構えや備えについて考えることが重要です。
台風 風水害への備えとして、家や地域のリスクや防災気象情報・避難情報を前もって知っておく・8月14日 台風7号
1959年8月14日、台風7号が中部地方を縦断し、静岡、山梨、長野、新潟の各県に甚大な被害をもたらしました。山間部では最大800mmの大雨が降り、強風が吹き荒れ、広範囲での風水害が発生しました。このような過去の教訓を踏まえ、風水害への備えが重要です。ハザードマップを活用して地域のリスクを把握し、防災気象情報に基づいて適切な行動を取ることが、命を守るための基本となります。
地震 火山の噴火と地震、備えを考えてみる・2月21日 えびの地震
1968年2月21日に発生した「えびの地震」は、戦後最大規模の火山性地震として知られています。マグニチュード6.1の地震をはじめ、前震や余震も観測され、霧島山周辺の火山活動が引き金となったとされています。この記事では、火山性地震の特徴や、地震から身を守るための日頃の備えについて考えてみます。防災意識を高める一助にしていただければ幸いです。
火災 都市防災について考えてみる・3月2～3日 明暦の大火
江戸時代最大級の火災とされる「明暦の大火」は、1657年3月2日から3日にかけて発生し、江戸の街の大半を焼き尽くしました。この大火をきっかけに、江戸幕府は防火対策を強化し、広小路の設置や火消組織の充実など、都市防災の仕組みを整えていきました。現代においても、首都直下地震や気候変動による自然災害のリスクが高まる中、過去の災害の教訓を生かし、災害に強い街づくりが求められています。
地震 高層ビル「凌雲閣」の地震被害、長周期地震動を考えてみる・6月20日 明治東京地震
「煙突地震」とも呼ばれたこの地震では、煉瓦造の洋風建築に大きな被害が出ました。高層建築物における揺れの特徴や、当時の被害状況から、現代の地震対策にも通じる教訓を見つめ直します。
事前 災害時にとるべき防災行動を自分事で考えてみる・7月23日 千葉県北西部の地震
エレベータでの閉じ込めが多発 2005年（平成17年）7月23日 千葉県北西部の地震 千葉県北西部を震源とするマグニチュード6.0の地震が発生し、東京都足立区で震度5強を観測した。東京23区で震度5以上が観測されたのは1992年（平成4年）以来13年ぶりでした。
地震 江戸時代の首都直下地震を考えてみる・11月11日（安政2年10月2日） 安政江戸地震
1855年11月11日（安政2年10月2日）、現在の東京都心を震源とする安政江戸地震が発生しました。マグニチュード7と推定されるこの地震は、山の手や下町で甚大な被害を引き起こし、建物の倒壊や火災、液状化現象が各地で発生しました。江戸時代から今日まで、首都直下型地震のリスクは変わらず存在しています。災害に備えるために、住宅の耐震性や家具の固定といった対策を整え、地域や近隣との協力体制を築くことが重要です。
地震 震度6強の地震から命を守る、家具固定を考えてみる・10月6日 鳥取県西部地震
2000年10月6日、鳥取県西部でマグニチュード7.3、最大震度6強の地震が発生しました。この鳥取県西部地震は、幸いにも死者や火災がなく、被害が抑えられました。その要因には、震源が住宅密集地から離れた山間部にあったことや、発生時刻が昼食後の時間帯だったことが挙げられます。この記事では、地震発生時の現場の様子や家具転倒防止の重要性についても触れ、室内の安全対策を再確認する必要性を訴えています。