火災

初期消火を心得ておく・1月15日 静岡大火

1940年1月15日、静岡市を襲った「静岡大火」は、強風と乾燥により大規模な被害をもたらしました。このような災害を防ぐために、私たちは火災を起こさない努力だけでなく、万が一の時に備えた初期消火の知識を持つことも大切です。この記事では、火災の被害を最小限に抑えるための初期消火のポイントと実践方法について解説します。
水害

一気に起こる川の氾濫、避難は早く、川には近寄るべからず・7月2日(明治元年5月13日) 明治元年の洪水

川の氾濫は、気づいたときにはすでに危険が迫っていることが少なくありません。1868年、明治元年の大雨では淀川が決壊し、大阪の広い地域が深刻な浸水被害に見舞われました。この記事では、歴史に学びながら、川の氾濫にどう備えるべきか、そして早期避難と「川に近寄らない」ことの重要性について考えます。
地震

地震で津波に警戒することを心得ておく・3月4日 十勝沖地震

1952年3月4日に発生した十勝沖地震は、北海道の広範囲に被害をもたらしました。 特に津波による被害が大きく、流氷や漁船を巻き込みながら被害を拡大させた点が特徴的です。 このような地震や津波の予防のためには、日頃から防災の心得を身につけることが重要です。
火山

噴火と異常気象の関係について考えてみる・6月7日 フィリピン・ピナトゥボ火山大噴火

1991年6月7日、フィリピン・ルソン島のピナトゥボ火山で発生した大噴火は、火山災害の恐ろしさを世界に知らしめる出来事となりました。この噴火により、火山灰や噴煙が成層圏に達し、地球規模の異常気象や「火山の冬」と呼ばれる気温低下を引き起こしました。火山噴火がもたらす影響は、地元だけでなく世界中に広がる可能性があることを考えるきっかけとなる出来事です。
火山

噴火をどう警戒するかを考えてみる・6月30日 箱根山噴火

観光地として知られる神奈川県・箱根山で、2015年6月30日、大涌谷の噴気地帯において噴火が確認され、噴火警戒レベルが「入山規制」を意味するレベル3に引き上げられました。突然の火山活動にどう備えるか――本記事では、噴火警戒レベルの仕組みと、私たちがとるべき行動について考えます。
大雨

記録的な大雨、「分かっていたならもっと準備をしていたのに」・9月11日 東海豪雨

2000年9月11日、東海地方を襲った記録的な豪雨は、名古屋市で平年の9月の2倍に達する降水量をもたらし、都市機能を麻痺させました。この豪雨を経験して川の決壊による恐怖と避難の難しさ、そして「もし分かっていたら、もっと準備ができたのに」との被災経験からの言葉があります。過去の災害の教訓から、「自らの命は自らで守る」ことの重要性が再認識され、地域全体での防災に向けた取り組みが防災に取り組む上で大事です。
地震

「震度7」、その後の復興について考えてみる・6月28日 福井地震

1948年6月28日、福井平野を襲った福井地震は、家屋全壊率100%の集落を生み出し、市街地には火災が広がるなど壊滅的な被害をもたらしました。この地震をきっかけに「震度7」が新設され、日本の防災の在り方にも大きな転機を与えました。戦後の混乱期、空襲や洪水といった度重なる災害を乗り越えて復興を遂げた福井の姿から、今、学ぶべきことについて考察します。
火山

災害でのデマと科学不信を考えてみる ・ 1月12日 桜島・大正大噴火

1914年の桜島・大正大噴火は、火山活動が人々の生活に多大な影響を与えることを改めて示しました。しかし、この出来事では科学的不信やデマが住民の混乱を増幅させる要因となり、多くの犠牲者を生む悲劇も起きました。本記事では、災害と情報の関係を紐解きながら、正確な情報がいかに重要であるかを考えます。防災意識を高めるために、過去の教訓を活かすヒントを探ります
地震

震度とマグニチュードについて・4月13日 淡路島付近の地震

2013年4月13日、淡路島付近を震源とするマグニチュード6.3の地震が発生し、兵庫県淡路市では震度6弱が観測されました。阪神・淡路大震災以来、近畿地方で記録された大きな揺れです。同じような地域で発生した2つの地震でも、被害の大きさに違いがあるのはなぜでしょうか?この記事では、「震度」と「マグニチュード」の違いや、地震による揺れと被害の関係について解説します。
地震

地震の後の地震に注意・3月12日 長野県北部の地震

2011年3月12日、東日本大震災の翌日に長野県北部を震源とするマグニチュード6.7の地震が発生しました。長野県栄村では震度6強を観測し、多くの家屋が被災するなど、大きな被害が出ました。この地震は東日本大震災による地殻変動が影響して発生したと考えられており、発生後も震度6弱の余震が観測されるなど、地震活動が続いていました。大きな地震の後には余震が発生する可能性があるため、被災地では引き続き注意が必要です。本記事では、余震への備えや適切な行動について解説します。
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