地震 高層ビル「凌雲閣」の地震被害、長周期地震動を考えてみる・6月20日 明治東京地震
「煙突地震」とも呼ばれたこの地震では、煉瓦造の洋風建築に大きな被害が出ました。高層建築物における揺れの特徴や、当時の被害状況から、現代の地震対策にも通じる教訓を見つめ直します。
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地震 日本地震学会発足の契機・2月22日 横浜地震
1880年（明治13年）2月22日、横浜でマグニチュード5.5～6.0の地震が発生しました。被害は比較的小規模で、煙突の破損や家屋の壁が崩れる程度でしたが、この地震は当時の日本社会、特に外国人居住者に強い印象を与えました。これを契機に、日本で初めての地震学会が設立され、地震観測や耐震建築の研究が本格的に進められることになりました。
地震 地域を知って災害に備える・5月27日（正応6年4月12日） 永仁鎌倉地震
1293年、鎌倉を襲った「永仁鎌倉地震」は、相模湾を震源とするマグニチュード7程度の大地震でした。建長寺をはじめとする寺院や多くの建物が倒壊・炎上し、大きな被害が出たと記録されています。この地震は、プレート境界で発生したとされており、現在の私たちが住む地域にも似たリスクが潜んでいます。地域の歴史を知ることは、防災への第一歩です。この記事では、永仁鎌倉地震を通じて、地域と災害の関係について考えます。
事前 明日、火山が噴火すると分っていたらどこに避難する？・11月17日 雲仙・普賢岳噴火活動を開始
1990年、雲仙・普賢岳は198年ぶりに噴火を再開し、翌年には多くの犠牲者を出す大規模な火砕流も発生しました。この経験から、避難場所の確認や家族との避難経路の話し合いがどれほど重要かを多くの人々が痛感しています。火山災害だけでなく、さまざまな災害に備えて、安全な避難先や連絡手段を事前に確認しておくことが不可欠です。
台風 水平避難と垂直避難、豪雨災害からの避難について考えてみる・8月9日 平成21年台風9号 豪雨災害
2009年8月9日、兵庫県佐用町で発生した豪雨災害は、甚大な被害をもたらしました。この災害では、多くの人々が避難を余儀なくされましたが、避難行動には様々な課題がありました。豪雨災害時の避難方法や行動パターンについて考え、今後の防災対策に役立つ情報とともに、日頃からの避難場所の確認と適切な避難行動の重要性について考えてみます。
土砂災害 土砂災害、前兆に気づいたら早めの避難が大事・11月11日 群馬県嬬恋村で大規模斜面崩壊
1937年11月11日、群馬県嬬恋村の小串鉱山で大規模な斜面崩壊が発生しました。群馬県内では当時、まとまった雨が続き、これが崩壊の原因とみられています。このような土砂災害は、集中豪雨や台風の影響で日本各地で毎年発生しています。防災対策として、土砂災害の前兆や避難情報に注意し、早めの避難を心がけることが大切です。自身や家族の命を守るため、平時からの備えと適切な避難行動が求められています。
火災 戦後最大級の大火・4月17日 鳥取大火
1952年4月17日、鳥取市で発生したこの火災は、強風にあおられて旧市街地の大半を焼き尽くし、多くの家屋や公共施設が失われました。発生から12時間後、ようやく鎮火したこの火災の被害は甚大で、戦後日本における最大規模の都市火災のひとつとして語り継がれています。改めてその被害と教訓を振り返り、火災への備えについて考察します。
大雨 平成最悪の豪雨災害、西日本豪雨が遺した教訓と課題を考える・6月28日～7月8日 平成30年7月豪雨（西日本豪雨）
2018年夏、西日本各地を襲った記録的な豪雨は、多くの命と暮らしを奪いました。平成30年7月豪雨では、11府県に大雨特別警報が発表され、広範囲で河川の氾濫や土砂災害が相次ぎました。特に岡山・広島・愛媛の被害は甚大で、防災情報と避難行動のあり方が大きく問われる出来事となりました。
台風 マイ・タイムライン、洪水が来る前に安全に逃げることを考えてみる・8月5日～6日 昭和61年台風10号
1986年（昭和61年）8月に日本を襲った昭和61年台風10号により各地で河川が氾濫し、茨城県の小貝川や栃木県の逆川などで大規模な被害が発生しました。洪水が発生する前に安全に避難するために台風や大雨時の避難行動計画「マイ・タイムライン」の重要性や、河川情報の入手方法、ハザードマップの活用方法を心得ておくことで、災害時に命を守るための具体的な行動計画を立て、迅速な対応ができるようになります。
大雨 水害から身を守るための気象情報の入手を考えてみる・8月6日 平成5年8月豪雨・鹿児島8.6水害
平成5年8月6日、九州南部を中心に前線の活動が活発となり、鹿児島県では記録的な大雨が降りました。鹿児島市内では歴史的な石橋が流失し、多くの住民やJRの乗客が孤立する事態となりました。近年、都市化の進行や異常気象の増加に伴い、局地的大雨や都市型水害が頻発しています。特に、短時間に狭い範囲で集中して降る「ゲリラ豪雨」や「集中豪雨」による被害が顕著です。これに対応するためには、事前の情報収集と早期の対応が重要です。気象庁が提供する防災情報を活用し、自分の地域の状況を常に把握しておくことが求められます。