火山

日本初の火山観測所が浅間山に設置・8月26日 火山防災の日

1911年8月26日、日本で初めての火山観測所が浅間山に設置されました。この日をきっかけに「火山防災の日」が制定され、火山の魅力や恩恵と同時に、その危険性を正しく理解し備える大切さが広く呼びかけられています。火山災害から命を守るために、歴史を振り返りつつ、防災への意識を高めていきましょう。
土砂災害

豪雨と土砂災害の心構えを考えてみる・6月29日 平成11年6月豪雨災害

1999年6月、西日本を中心に記録的な豪雨が襲い、広島県南西部では都市近郊の住宅地を中心に多数の土砂災害が発生しました。特にこの災害は「都市型の土砂災害」として注目され、多くの命と暮らしが脅かされました。この記事では、平成11年6月豪雨災害を振り返りながら、土砂災害への備えや避難行動の重要性について考えます。
火災

「お七火事」、火災防止には放火対策も大事・1月25日(天和2年12月28日)天和の大火

火災を防ぐためには、日々の注意と対策が欠かせません。その中でも放火による火災は、誰もが意識すべき重要な課題です。歴史的にも有名な「お七火事」をはじめ、放火が原因で発生した火災の教訓から、私たちはどのような対策を取るべきかを考察します。
地震

耐震基準とわが家の耐震性を考えてみる・4月21日 大分県中部の地震

1975年4月21日に発生した大分県中部の地震では、震源に近い地域で多くの住宅が倒壊する深刻な被害が出ました。このような過去の地震をきっかけに、わが国の耐震基準は見直され、建物の安全性は少しずつ向上してきました。ですが、現在の住まいがその基準を満たしているかどうか、意識して確認したことはあるでしょうか?本記事では、耐震基準の変遷とともに、わが家の耐震性を見直すポイントについて紹介します。
大雨

“自助”が命を守る、豪雨の記憶と備えを考えてみる・7月27日~30日 新潟・福島豪雨

2011年7月、新潟県と福島県を襲った記録的な豪雨は、「平成23年7月新潟・福島豪雨」として多くの人々の記憶に刻まれました。わずか数日間で平年の2倍を超える雨量が観測され、河川の氾濫や堤防の決壊、交通インフラの寸断など甚大な被害をもたらしました。本記事では、当時の被害状況や教訓、そして地域住民の声を通して、防災の大切さを改めて見つめ直します。
火災

密集地域では延焼による火災に注意・2月20日 能代大火

1949年(昭和24年)2月20日、秋田県能代市で発生した「能代大火」は、強風による延焼で市街地の約3割を焼失し、多くの犠牲者と被害を出しました。建物が密集していたことが被害を拡大させた要因の一つです。この歴史的な火災は、現代でも密集地域に住む人々が防火対策を見直すきっかけとなります。火災のリスクに備え、適切な初期消火や避難準備が大切です。
土砂災害

震源地や地震波形で被害は変わる・6月14日 岩手・宮城内陸地震

2008年6月14日に発生した岩手・宮城内陸地震は、震源地の特性や地震波の周期によって、特に山間部で大規模な土砂災害を引き起こしました。同じ地域内でも被害に差が生じたこの地震は、私たちに「地震の備え」において何が重要かを改めて問いかけます。
事前

「助けられること」と「受援力」を考えてみる・1月2日 ナホトカ号重油流出事故

1997年1月2日に発生したナホトカ号重油流出事故は、日本海沿岸の広範囲に深刻な影響を及ぼしました。この際、地元住民や全国から駆け付けた多くのボランティアが、漂着した重油の回収作業に尽力しました。この記事では、この災害を振り返りながら、ボランティア活動の意義とともに、災害時に支援を受け入れる力「受援力」の重要性について考えます。助け合いが鍵となる災害復興の現場から、地域とボランティアの連携を深めるための知恵を探ります。
気象災害

洪水から身を守るには・7月7日 七夕豪雨

1974年7月7日、七夕の日に静岡県を中心に記録的な大雨が降り、河川の氾濫や土砂崩れが相次いだ「七夕豪雨」。身近な生活を一変させる洪水から命を守るためには、日頃の備えと早めの行動が欠かせません。この記事では、過去の災害を振り返りながら、洪水時に取るべき基本的な防災行動について考えます。
台風

「特別警報」が発表されたらどうするかを考えておく・9月15日~16日 台風18号

2013年9月15日から16日にかけて、台風18号によって初めて「特別警報」が発表されました。この特別警報は、暴風や大雨が予想される際に発表されるもので、通常の警報を超える重大な危険を示します。台風18号の通過に伴い、紀伊半島では記録的な大雨が降り、風速も40m/sに達しました。この新しい警報システムの目的は、未曾有の自然災害に対する最も強い警戒を呼びかけることです。特別警報が発表された場合には、直ちに市町村の避難情報に従い、安全確保を優先することが求められます。
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