地震 地震ごとに見直される地震対策・4月18日 サンフランシスコ地震
1906年4月18日に発生したサンフランシスコ地震は、マグニチュード7.8の巨大地震として、街を壊滅的な被害に陥れました。この災害をきっかけに、アメリカでは地震への備えが見直されるようになり、日本もまた、たび重なる震災の経験から対策を進化させてきました。地震大国・日本にとって、過去の災害から学び、対策を更新し続けることの大切さを、あらためて考えさせられる出来事です。
地震 
地震 地震の後の地震に注意・3月12日 長野県北部の地震
2011年3月12日、東日本大震災の翌日に長野県北部を震源とするマグニチュード6.7の地震が発生しました。長野県栄村では震度6強を観測し、多くの家屋が被災するなど、大きな被害が出ました。この地震は東日本大震災による地殻変動が影響して発生したと考えられており、発生後も震度6弱の余震が観測されるなど、地震活動が続いていました。大きな地震の後には余震が発生する可能性があるため、被災地では引き続き注意が必要です。本記事では、余震への備えや適切な行動について解説します。
大雨 豪雨災害、早めの避難を考えてみる・6月25日 昭和28年西日本水害
1953年6月、活発な梅雨前線の影響により九州北部を襲った「昭和28年西日本水害」は、多くの河川が氾濫し、甚大な被害をもたらしました。この災害から学ぶべき大切な教訓のひとつが「早めの避難」です。近年も頻発する豪雨災害に備え、空振りを恐れず、命を守る行動が求められています。この記事では、その歴史とともに、避難の大切さについて改めて考えます。
復興 災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火
兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。
事前 ブロック塀倒壊による被害が多発、耐震基準変更の契機・6月12日 宮城県沖地震
1978年6月12日に発生した宮城県沖地震では、多くの命が倒壊したブロック塀の下敷きになるなど、都市部の脆弱な構造物が深刻な被害をもたらしました。この悲劇を契機に、建物の耐震性が強く見直され、1981年には建築基準法の大きな改正が行われました。この記事では、ブロック塀倒壊の教訓と、現在に続く耐震基準の重要性について考えます。
気象災害 雪崩を知って身を守る方法を考えてみる・1月9日 新潟県 三俣の大雪崩
1918年1月9日、新潟県三俣村で発生した大規模な雪崩は、集落の約30棟を巻き込み、158名が命を落とす大災害となりました。このような雪崩災害は、豪雪地帯に住む人々にとって今もなお大きな脅威です。本記事では、雪崩の基本知識、発生しやすい条件や前兆、そして被害を最小限に抑えるための方法について解説します。冬の自然災害への備えを改めて考えるきっかけにしましょう。
火災 風の強い日は、火事に注意・1月11日 伊豆大島 元町大火
風の強い日には火災が拡大しやすく、甚大な被害をもたらす危険性があります。1965年1月11日に発生した伊豆大島・元町大火では、強風により地区の約7割が焼失する未曽有の災害となりました。火災が風に影響される例は歴史的にも多く、日々の防火対策がいかに重要かを物語っています。本記事では、火災を未然に防ぎ、被害を最小限に抑えるための具体的な方法を学びます。
津波 遠地津波、太平洋の向こう側からの津波について考えてみる・8月16日 ペルーで発生した地震による津波
2007年8月16日、ペルーで発生した地震による津波が、太平洋を横断して日本に到達しました。この遠地津波は、発生から20時間以上の時間をかけて日本の沿岸に波及し、ハワイなどの途中で波が複雑に変化しながらも、日本に次々と到達しました。津波は、強い震動が感じられず到達までに時間がかかるため、津波警報などに注意し、冷静な対応が求められます。過去の災害から学び、津波に備えるための知識を身につけることが重要です。
地震 「活断層」による地震・3月7日 北丹後地震
1927年3月7日、京都府北部の丹後半島を震源とするマグニチュード7.3の北丹後地震が発生し、大きな被害をもたらしました。この地震では、直交する2本の断層が地表に現れ、その調査の過程で「活断層」という用語が日本で初めて用いられました。本記事では、北丹後地震の概要と活断層の仕組み、さらに私たちが取るべき防災対策について解説します。
火山 噴火でも人的被害は皆無、避難は噴火前の心構えから・10月3日 三宅島噴火
この記事は、1983年に発生した三宅島噴火において、人的被害がなかった背景に注目し、事前の防災訓練や日頃の備えがどれほど重要かを紹介しています。噴火前の防災訓練や住民の冷静な対応、適切な情報提供が功を奏し、被害を最小限に抑えることができました。火山噴火が予想される際に、どのような行動を取るべきかを再確認するとともに、迅速な避難や日常的な防災意識の重要性を改めて認識することは防災に取り組む上で有益です。