土砂災害 土石流から命を守るために、避難の基本を心得ておく・7月9日 長野県南木曽町土石流災害
2014年7月、長野県南木曽町で発生した土石流災害は、局地的な大雨が引き金となり、町の中心部を襲いました。土石流は一瞬で家屋や道路を押し流す危険な災害です。この記事では、過去の災害事例をもとに、土石流の特徴や避難のポイント、そして命を守るために私たちが今できる備えについて紹介します。
土砂災害 
火山 噴火からの円滑な避難、火山ハザードマップと避難防災を考えてみる・7月15日 磐梯山大噴火
1888年（明治21年）、磐梯山で起こった大噴火は、我々に火山噴火のリスクと避難の重要性を教えてくれる出来事でした。火山災害への備えは、火山ハザードマップを活用し円滑な避難計画を立てることから始まります。火山噴火におけるリスクと避難行動を知り、それに備えることが避難へのカギです。火山噴火に対する適切な知識と準備が、災害時の生存率を大きく左右します。
事前 2017年の9月19日の地震・9月19日 メキシコ内陸でM7.1の地震
2017年9月19日メキシコでM7.1の地震が発生しました。メキシコでは1985年の9月19日にも地震があり、甚大な被害をもたらしています。
地震 5時間後に太平洋沿岸に津波注意報、地震があったら津波に注意・1月4日 ニューギニア島沖地震
インドネシア・ニューギニア島沖で発生した一連の強い地震では、日本でも数時間後に津波注意報が出され、小笠原諸島などで最大40cmの津波が観測されました。津波は到達まで時間差があるうえ、その規模を完全に予測することはできません。今回の事例は、地震発生時には「揺れを感じなくても津波に注意し、早めの避難」が重要であることを改めて示しています。
気象災害 春の嵐、メイストームの由来と対策・5月9日 低気圧急発達「メイストーム」
5月は穏やかな春の季節と思われがちですが、実は台風並みの暴風や高波をもたらす「メイストーム（5月の嵐）」が発生しやすい時期でもあります。1954年5月9日、日本付近で急速に発達した低気圧が猛威を振るい、広範囲で海難事故が相次ぎました。この記事では、その「メイストーム」の由来と対策について紹介します。
地震 生きている間には災害はもう来ないかを考えてみる・7月16日 新潟県中越沖地震
地震、津波、液状化、原子力発電所被災の発生 2007年（平成19年）7月16日 新潟県中越沖地震 マグニチュード6.8の新潟県中越沖地震が発生し、新潟県柏崎市、長野県飯綱町などで震度6強が観測されました。津波は柏崎市で高さ35cmが観測されています。
ハザードマップ 洪水ハザードマップを見て、洪水の際に注意すべき点を想定しておく・9月3日～12日 琵琶湖・明治29年の大洪水
9月3日から12日にかけて発生した琵琶湖周辺の「明治29年の大洪水」は、記録的な大雨によって広範囲が浸水した歴史的な災害です。彦根市では一日で597mmもの降雨が観測され、琵琶湖の水位は＋3.76mに達しました。この経験から、琵琶湖の水位調整や河川管理が強化されることになりました。現代でも、ハザードマップを確認し、被害の想定と避難場所の確認をしておくことが防災の基本です。地域の災害リスクを把握し、早めの備えが求められます。
火災 火除地として誕生「広小路通」・2月24日～25日(万治3年1月14日～15日) 名古屋 万治3年の大火
名古屋の主要道路「広小路通」は、江戸時代に防火のための「火除地」として誕生しました。1660年2月、名古屋城下で発生した「万治の大火」は、町屋や武家屋敷を含む広範囲に被害をもたらしました。この大火を契機に、当時の碁盤割地区の一部が拡幅され、延焼を防ぐ空間として整備されたのが「広小路」です。現代においても、住宅密集地では出火防止や初期消火が重要です。
地震 戦時報道管制下の地震、災害を語り継ぐことを考えてみる・12月7日 東南海地震
この記事では、1944年12月7日に発生した東南海地震について、当時の戦時報道管制による影響と、その後の災害への備えの重要性を考察しています。東南海地震は第二次世界大戦中の厳しい報道管制下で発生し、被害の実態は大きく隠されていました。特に軍需工場や学校を中心に甚大な被害が出たにもかかわらず、当時の報道ではその被害はほとんど伝えられませんでした。このような「隠された災害」を振り返り、災害の記録を次世代に語り継ぐことが防災に役立つ可能性について考える機会としています。
台風 災害の備えを事前に学習しておくことを考えてみる・8月7日 2017年台風5号
2017年8月7日、台風5号が和歌山県北部に上陸し、東日本では局地的に猛烈な雨が降りました。この台風は発生から上陸まで17日間に及び、記録的な長寿台風となりました。去の災害を知り、その備えを事前に学習することは、将来の災害に対する重要な対策です。総務省の「防災・危機管理e-カレッジ」や気象庁のeラーニング等を活用し、命を守るための知識と行動を学ぶことは防災に取り組む上で有益です。