火山

避難した後で戻るのは危険があることを知っておく・3月23日(文政5年2月1日) 有珠山文政火砕流

災害時、無事に避難した後でも「忘れ物を取りに行きたい」「家の様子が気になる」などの理由で戻るのは、大きな危険を伴うことがあります。1822年の有珠山文政火砕流では、避難後に戻った住民が火砕サージに巻き込まれ、多くの犠牲者が出ました。本記事では災害時の安全確保には、冷静な判断と慎重な行動について考察します。
火災

戦後最大級の大火・4月17日 鳥取大火

1952年4月17日、鳥取市で発生したこの火災は、強風にあおられて旧市街地の大半を焼き尽くし、多くの家屋や公共施設が失われました。発生から12時間後、ようやく鎮火したこの火災の被害は甚大で、戦後日本における最大規模の都市火災のひとつとして語り継がれています。改めてその被害と教訓を振り返り、火災への備えについて考察します。
台風

風水害への備えとして、家や地域のリスクや防災気象情報・避難情報を前もって知っておく・8月14日 台風7号

1959年8月14日、台風7号が中部地方を縦断し、静岡、山梨、長野、新潟の各県に甚大な被害をもたらしました。山間部では最大800mmの大雨が降り、強風が吹き荒れ、広範囲での風水害が発生しました。このような過去の教訓を踏まえ、風水害への備えが重要です。ハザードマップを活用して地域のリスクを把握し、防災気象情報に基づいて適切な行動を取ることが、命を守るための基本となります。
復興

災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火

 兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
 神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区(約233ha)に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年(平成7年)3月17日に、土地区画整理事業(124.6ha)と、市街地再開発事業(25.9ha)の都市計画決定を行いました。
地震

地震の後の地震に注意・3月12日 長野県北部の地震

2011年3月12日、東日本大震災の翌日に長野県北部を震源とするマグニチュード6.7の地震が発生しました。長野県栄村では震度6強を観測し、多くの家屋が被災するなど、大きな被害が出ました。この地震は東日本大震災による地殻変動が影響して発生したと考えられており、発生後も震度6弱の余震が観測されるなど、地震活動が続いていました。大きな地震の後には余震が発生する可能性があるため、被災地では引き続き注意が必要です。本記事では、余震への備えや適切な行動について解説します。
大雨

自分がとる防災行動をマイ・タイムラインで想定してみる・7月30日~8月26日 平成26年8月豪雨

2014年7月30日から8月26日にかけて発生した「平成26年8月豪雨」により土砂災害が発生し甚大な被害をもたらしました。このような大雨災害に備えるためには、自分自身がとる防災行動を事前に想定し、準備をしておくことが重要です。台風の接近により河川の水位が上昇した際の避難行動計画をマイ・タイムラインを活用して作成しておくことで、安全に避難するための一助となります。平成26年8月豪雨の被害を振り返るとともに、自分自身がとるべき防災行動について考えてみましょう。
台風

「キキクル(危険度分布)」、土石流から身を守ることを考えてみる・8月28日 愛媛・別子大水害

1899年8月28日、豪雨によって引き起こされた土石流が愛媛県の別子銅山を襲い、住宅や鉱山施設を一瞬にして押し流し、多くの被害をもたらしました。このような土石流の危険は、私たちが常に意識しておくべき課題です。土石流から身を守る方法や、災害の危険を事前に知るための情報ツール「キキクル」について知っておくことは防災に取り組む上で有益です。
地震

余震について考えてみる・8月3日 松代群発地震

1965年8月3日に始まった松代群発地震は、翌年の1966年4月5日に最大震度を記録し、現在もなお余震が続いています。地震活動は依然として活発であり、1日1回程度の地震が観測されています。このように長期間にわたる地震活動に対する心構えや備えについて考えることが重要です。
地震

二つの芸予地震、被害に大きな差・6月2日 芸予地震

1905年と2001年に発生した2つの芸予地震。いずれも広島や愛媛を中心に大きな揺れをもたらしましたが、その被害には大きな差がありました。背景には、耐震基準の整備と、地盤や建物の状況の違いがあったのです。地震から命と暮らしを守るために、今改めて知っておきたいことについて考察します。
事前

ブロック塀倒壊による被害が多発、耐震基準変更の契機・6月12日 宮城県沖地震

1978年6月12日に発生した宮城県沖地震では、多くの命が倒壊したブロック塀の下敷きになるなど、都市部の脆弱な構造物が深刻な被害をもたらしました。この悲劇を契機に、建物の耐震性が強く見直され、1981年には建築基準法の大きな改正が行われました。この記事では、ブロック塀倒壊の教訓と、現在に続く耐震基準の重要性について考えます。
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