火災 たき火による火災、不注意が出火原因になることを考える・5月2日～3日(嘉永7年4月6日～7日) 嘉永７年の大火「毛虫火事」
たき火をはじめとする火の取り扱いには、常に慎重さが求められます。1854年、京都で発生した「毛虫火事」も、たき火の不注意が原因でした。本記事では、嘉永7年の大火「毛虫火事」の経緯と、現代におけるたき火火災防止のポイントについて紹介します。
火災 
地震 「失われた250年」、首都での地震や津波を想定してみる・11月1日 リスボン大地震
1755年に発生したリスボン大地震は、ポルトガル全土に甚大な被害をもたらしました。この地震の震源は大西洋の海底で、マグニチュード8.5〜9.0の規模と推定されており、津波や火災がリスボン市内を襲いました。特に、30メートルにも及ぶ津波や6日間続いた火災により、リスボン市の85％の建物が崩壊し、9万人の死者を出す大惨事となりました。この歴史的災害は、東日本大震災と同様に、都市部に起こる巨大地震の恐怖を再認識させ、防災の重要性を考える契機となります。
事故 防災と景観について考えてみる・5月11日 紫雲丸事故
1955年5月11日、濃霧の瀬戸内海で起きた紫雲丸事故は、多くの修学旅行生が犠牲となった痛ましい海難事故でした。この悲劇はやがて瀬戸大橋建設へとつながり、地域の防災と交通インフラの在り方に大きな影響を与えました。本記事では、紫雲丸事故をきっかけに整備された防災インフラや、観光地と防災がどう共存しているのかについて考えます。
火災 災害と標準化について考えてみる・2月7日 アメリカ・ボルチモア大火
1904年、アメリカ・ボルチモアで発生した大規模火災では、都市ごとに異なるホースの規格が原因で、応援に駆けつけた消防隊が消火栓を使用できず、延焼を防ぐことが困難になりました。この出来事をきっかけに、ホースと消火栓の規格が統一され、標準化の重要性が広く認識されるようになりました。防災の分野でも、標準化が進むことで、情報共有や避難の円滑化が可能になります。いざという時に適切な行動を取るために、標準化の意義を考察します。
地震 地震があったら津波に注意・2月29日 八丈島東方沖の地震
1972年2月29日、八丈島東方沖でマグニチュード7.0の地震が発生しました。八丈島では震度5を観測し、津波も東北から四国にかけて到達しましたが、大きな被害には至りませんでした。津波の規模は地震の震源の深さや発生メカニズムによって異なるため...
土砂災害 震源地や地震波形で被害は変わる・6月14日 岩手・宮城内陸地震
2008年6月14日に発生した岩手・宮城内陸地震は、震源地の特性や地震波の周期によって、特に山間部で大規模な土砂災害を引き起こしました。同じ地域内でも被害に差が生じたこの地震は、私たちに「地震の備え」において何が重要かを改めて問いかけます。
台風 土砂災害から身を守ることを考えてみる・10月16日 平成25年台風26号・伊豆大島土砂災害
2013年10月16日、伊豆大島を襲った平成25年台風26号により記録的な大雨が降り注ぎ、土石流が発生しました。大島町では多くの死者・行方不明者が出る甚大な被害が発生し、全国的にも被害が拡大しました。この記事では、土砂災害から身を守るために、日頃から行うべき備えと、災害の前兆を捉えるためのポイントについて紹介しています。自分の命を守るために、警戒区域の確認や早期避難の重要性を考察します。
互助 スムーズな災害対応、「自助」「共助」「公助」について考えてみる・11月22日 長野県神城断層地震
2014年に発生した長野県神城断層地震では、迅速な救助活動が行われ、負傷者は出たものの死者はありませんでした。この地震で注目されたのが、住民同士の「共助」によるスムーズな災害対応です。山間部の集落でも孤立することなく、早期の安否確認が可能だったことで、行政や公的機関は「公助」に集中でき、全体的な対応が円滑に進みました。この記事では、「自助」「共助」「公助」という災害時の重要な3つの支えについて、その役割と重要性を考えます。
大雨 水害時の心構えとトイレ対策とを考えてみる・7月11日 7.11水害
大雨により水害が発生 1995年（平成7年）7月11日 7.11水害 長野県北部と新潟県上越地方で、2日間で400mm前後の大雨となり、関川と姫川流域で斜面崩壊や土石流、河川氾濫などが相次いで起こり、この大雨で6人が死傷、家屋の浸水は6,000棟以上に及びました。
地震 日本地震学会発足の契機・2月22日 横浜地震
1880年（明治13年）2月22日、横浜でマグニチュード5.5～6.0の地震が発生しました。被害は比較的小規模で、煙突の破損や家屋の壁が崩れる程度でしたが、この地震は当時の日本社会、特に外国人居住者に強い印象を与えました。これを契機に、日本で初めての地震学会が設立され、地震観測や耐震建築の研究が本格的に進められることになりました。