地震 ブロック塀倒壊による被害から身を守ることを考えてみる・6月18日 大阪府北部の地震
2018年6月18日に発生した大阪府北部地震では、多くの建物被害や人的被害が出ました。中でも注目されたのが、ブロック塀の倒壊によって命を落とした痛ましい事故です。地震時にブロック塀がなぜ倒壊したのか、どのような対策が求められているのかを振り返り、私たちが身を守るためにできることを考えてみましょう。
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土砂災害 土石流から命を守るために、避難の基本を心得ておく・7月9日 長野県南木曽町土石流災害
2014年7月、長野県南木曽町で発生した土石流災害は、局地的な大雨が引き金となり、町の中心部を襲いました。土石流は一瞬で家屋や道路を押し流す危険な災害です。この記事では、過去の災害事例をもとに、土石流の特徴や避難のポイント、そして命を守るために私たちが今できる備えについて紹介します。
台風 台風で起きる暴風から自分の命を守るための行動を考える・9月22日～25日 第3宮古島台風
猛烈な風で甚大な被害を残す 1968年（昭和43年）9月22日から25日にかけて 第3宮古島台風 後に「第3宮古島台風」と命名された台風16号が南西諸島から九州地方に接近。9月18日に沖ノ鳥島の南南東の海上で発生した台風は発達しながら北上し、22日夜半頃宮古島付近を通過、その後は南西諸島沿いを北上して24日23時過ぎに鹿児島県串木野市（現在のいちき串木野市）付近に上陸しました。
土砂災害 雪の後に雨がふったら泥流災害に注意・3月22日 赤石村雪泥流災害
春先の雪や解ける雨が重なる時期には、雪を伴った泥流「雪泥流」による災害に注意が必要です。 1945年3月22日、青森県赤石村（現鰺ヶ沢町）では、雪が多く降ったこれにより、下流の集落が雪泥流に襲われる大災害が発生しました。この記事では、雪泥流の特徴や対策について詳しく解説します。
火災 火災からの避難を考えてみる・11月8日 米カリフォルニア州山火事
この記事では、2018年11月8日に米カリフォルニア州で発生した大規模な山火事を例に、火災時の避難について考察します。避難者が火や煙に巻かれた要因や避難誘導や煙の危険性とその対策について考察しています。さらに、火災から身を守るための適切な行動や避難方法、日常的に確認しておくべき防火対策についても紹介し、突然の火災に備える重要性を強調しています。
火山 噴火の規模は大きくなくても警戒は大事・5月24日 十勝岳大噴火
1926年5月24日、北海道・十勝岳で発生した噴火では、噴火自体の規模はそれほど大きくなかったものの、雪解けによって発生した大規模な泥流が周辺地域を襲い、多くの被害をもたらしました。この災害は、寒冷地の火山に特有の「融雪型泥流災害」の恐ろしさを示す事例として、今なお語り継がれています。火山との共生には、過去の災害から学ぶことが欠かせません。
台風 高潮から身を守ることを考えてみる・8月21日 昭和45年台風10号
1970年に発生した昭和45年台風10号（通称「土佐湾台風」）では、台風と満潮が重なり高知市で大規模な浸水が発生しました。高潮から身を守るには日頃からの備えとともに、早めの避難が必要です。そのためには自ら判断できるよう心構えを持つことと、地域での助け合いも大事です。地域防災の重要性を認識し、災害時には隣近所との連携できるよう日頃からの取り組みが欠かせないといえます。
地震 防災と復興を考えてみる・4月30日 宮城県北部地震
1962年4月30日に発生した宮城県北部地震は、マグニチュード6.5の規模で東北から関東地方にかけて広範囲に影響を与え、多くの建物が倒壊し津波による被害も発生しました。この記事では、当時の被害状況やその教訓を振り返りながら、家庭や地域でできる防災対策や迅速な復興に向けた準備の重要性について考えます。
復興 災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火
兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。
大雨 避難の心構えと想像力も災害の備え・7月19日～26日 平成21年7月中国・九州北部豪雨
都市のインフラ被害 2009年（平成21年）7月19日から26日 平成21年7月中国・九州北部豪雨 西日本付近に停滞した梅雨前線により、中国地方から九州北部にかけて所によって期間総雨量が700mmを超える記録的な大雨となり、各地で大きな被害が発生しました。この大雨災害について、気象庁により「平成21年7月中国・九州北部豪雨」と命名されました。